# キューブ（7112） 2025年12月期　決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7112/disclosure/20260216562734
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-02-16
Komoriの読み（0-100）: 65
企業ページ: https://komori.app/company/7112

## 何が変わったか

2025年12月期は売上高がほぼ横ばいで、営業利益・経常利益・純利益はいずれも減少しました。一方、直接貿易への切り替えやD2C比率の上昇により売上総利益率は改善し、2026年12月期は増収増益を計画しています。

## 会社が挙げた理由

天候不順や一部商品の不良に伴う回収、受注キャンセル、販売遅延などにより売上高が業績予想を下回りました。利益面では、サプライチェーン改革とD2C比率の上昇で売上総利益率が改善した一方、出店、既存店リニューアル、中国事業展開、サプライチェーン改革などの成長投資・関連費用が増加しました。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2025年12月期
- 売上高: {"value":4863,"unit":"百万円","yoy_pct":0}
- 営業利益: {"value":59,"unit":"百万円","yoy_pct":-64.3}
- 経常利益: {"value":63,"unit":"百万円","yoy_pct":-62.4}
- 純利益: {"value":34,"unit":"百万円","yoy_pct":-68}
- 売上総利益率: {"率":"60.5%","前年同期比の増減ポイント":"+4.8%"}
- 営業利益率: {"率":"1.2%","前年同期比の増減ポイント":"▲64.3%"}
- 販管費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","売上高販管費率":"59.3%"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":1258,"unit":"百万円","対象":"2025年12月期 第4四半期単独"},"販売チャネル別売上":"国内リテール654百万円、海外卸226百万円、国内卸217百万円、韓国卸30百万円、中国卸24百万円、国内EC65百万円、海外EC28百万円、その他11百万円"}
- 通期業績予想: {"対象決算期":"2026年12月期","売上高":{"value":4965,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":3179,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":115,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":120,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":66,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 売上高は業績予想比で未達。キャッシュ・フローはおおむね計画通り
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: 2025年は常設店2店舗を出店、1店舗を既存店リニューアル、のべ11拠点でPOPUP出店。期末店舗数はnot_disclosed
- 従業員数: {"value":101,"unit":"名","時点":"2025年12月末、臨時雇用者を含む","期中増減・採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"目標年度":"FY2028","目標値":{"売上高":"CAGR 7%以上成長","営業利益":"CAGR 40%以上成長","売上高総利益率":"65%以上","営業利益率":"10%以上","ROE":"8%以上"},"実績との対比":"FY2025実績は売上高4,863百万円、営業利益59百万円、ROE0.9%"}
- 財務目標: {"目標値":{"ROE":"8%以上","自己資本比率":"not_disclosed"},"実績値":{"ROE":"0.9%","自己資本比率":"87.7%"}}
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: 外部環境の急変時には自社株買い等の機動的な資本政策も視野に入れるが、取得枠・株数・期間はnot_disclosed
- 設備投資額: {"value":122,"unit":"百万円（有形固定資産の取得による支出）"}
- 受注高・受注残高: 韓国卸の卸受注額はおおむね計画通りだが、金額はnot_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 中国JVを通じた新規店舗出店、台湾・インドネシア・ベトナムなどでの専門店出店拡大、国内リテールの新規常設店・POPUP出店、直接貿易体制への移行と仕入先集約、SNS・アプリ・ECを連動させたD2C施策、2026年度株主優待制度として1万円相当のクーポンを提供

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「業績予想比では未達」「業績予想比 ▲336（▲6.5％）」」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を下回る（原文: 「「売上高は天候不順や商品回収等の不測事態が重なり、前年とほぼ同等、業績予想比では未達。」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「FY2025 4Q」売上高「1,258」百万円」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「リテールはPOPUP，アウトレットへの出店を積極的に行い、過去最高の四半期売上を更新」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益増減要因」図に、売上総利益増134、広告宣伝費減109、人件費増77などを掲載」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「D2C比率の向上と、生産の一部に直接貿易体制を導入したことで、粗利益は上昇」「広告宣伝費が減少」「人件費増」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: 連結のみ開示（原文: 「「販売チャネル別売上推移」は掲載されているが、セグメント別利益の表はない」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「広告宣伝費減 -109」「人件費増 -77」「業務委託費増 -43」「地代家賃増 -32」「減価償却費増 -32」」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「売上高の業績予想差異「▲336百万円」、営業利益「▲106百万円」、商品回収による受注キャンセル・販売遅延など」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「数値で示された業績見通しの前提に関する記載なし」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「金利、通貨為替変動といった一般的な国内および国際的な経済状況が含まれます」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「FY2026」について新規常設店出店、POPUP出店、EC施策などを記載」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「中長期成長目標」売上高CAGR7%以上、営業利益CAGR40%以上、売上高総利益率65%以上、営業利益率10%以上、ROE8%以上」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「中国では2025年に合弁会社を設立し、専門店の出店を開始」「直接貿易（直貿）体制への移行を推進」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「重要指標」および「直営店月次売上高推移」に複数のKPIを掲載」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「D2C比率「57.8%→61.9%」、国内リテール前年比「+18%」、海外売上高比率「37.5%→34.4%」、EC化率「21.6%→19.0%」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「単価・数量に分解したKPIの記載なし」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数 101名（2025年12月末時点、臨時雇用者を含む）」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「市場規模・シェア・競合比較の数値記載なし」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 言及のみ（原文: 「「投資による業容拡大による企業価値の拡大を当面優先」「クーポン（10,000円相当分）」」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「外部環境の急変時には、自社株買い等機動的な資本政策も視野に入れ」」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「目標「ROE 8％以上」、実績「ROE 0.9%」「自己資本比率87.7%」」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「有形固定資産の取得による支出 ▲122」百万円」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「2025年12月期 決算説明資料」、目次「決算報告」「経営方針・業績計画・中長期目標」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「APPENDIXに「会社概要とビジネス概要」「VISION」「沿革」「プロダクト」を掲載」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「事業計画及び成長可能性に関する事項」は「2026年3月を目途として開示を行う予定」と記載」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2026年3月、…出店予定」「増収増益を計画」「これらは、現在における見込み、予測およびリスクを伴う想定に基づく」」）