# キューブ（7112） 2024年12月期　決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7112/disclosure/20250214575986
種別: 決算説明資料
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/7112

## 何が変わったか

2024年12月期は売上高が前年並みにとどまった一方、営業利益・経常利益・純利益はいずれも減少し、会社予想も下回った。2025年12月期は増収増益を計画している。

## 会社が挙げた理由

国内リテールと韓国卸の売上増加で粗利益は増えたものの、人員増・賃上げによる人件費、店舗の増床リニューアルやPOPUP出店による地代家賃・減価償却費などが増加し、営業利益が減少した。国内リテール・国内ECは猛暑で秋冬商品の販売が伸び悩み、国内卸はゴルフブームの沈静化やリピート顧客の直営店舗への移行で売上が減少した。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2024年12月期
- 売上高: {"value":4863,"unit":"百万円","yoy_pct":0.1}
- 営業利益: {"value":166,"unit":"百万円","yoy_pct":-42.6}
- 経常利益: {"value":170,"unit":"百万円","yoy_pct":-41.7}
- 純利益: {"value":108,"unit":"百万円","yoy_pct":-43}
- 売上総利益率: {"率":"57.7%","前年同期比":"+1.9%"}
- 営業利益率: {"率":"3.4%","前年同期比":"▲42.6%"}
- 販管費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","売上高販管費率":"54.3%"}
- 当四半期3か月の実績: FY2024 4Q売上高1,294百万円。国内リテールは四半期として過去最高の売上高を記録。利益の四半期単独数値はnot_disclosed。
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5200,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":206,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":206,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":125,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":94,"単位":"名","基準日":"2024年12月末","期中増減":"not_disclosed","採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"目標年度":"FY2028","売上高":"15％以上成長（CAGR）","営業利益":"40％以上成長（CAGR）","営業利益率":"15％以上","ROE":"15％以上"}
- 財務目標: {"ROE目標":"15％以上","ROE実績":"2.8%","自己資本比率実績":"83.1%"}
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: {"value":141,"unit":"百万円（有形固定資産の取得による支出）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 中国でのJVを通じたMARK & LONA店舗の出店（2025年4月予定）、中国のパートナー生産拠点を活用した生産物流体制の再構築、台湾・ベトナム・シンガポールなどでの新規店舗・専門店展開、日韓ブランドを統合・深化した新ブランド展開の準備、韓国発ガールズユニットVVUPとのコラボアイテム、ブランド初の女性アンバサダー起用予定、株主優待制度の導入

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「業績概要に「業績予想比」として売上高▲5.0％、営業利益▲29.8％などを記載。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「四半期売上高推移に「FY2024 4Q 1,294」、国内リテールについて「四半期として過去最高の売上高を記録」と記載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「特に好調な国内リテールは、四半期として過去最高の売上高を記録した。」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「通期営業利益増減要因」に売上総利益増51百万円、広告宣伝費減82百万円、人件費増▲126百万円などを図示。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「人員増と賃上げ実施等により人件費が大きく増加」「地代家賃や減価償却費が増加」と記載。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「販売チャネル別売上推移」に国内リテール、国内EC、海外EC、韓国卸、国内卸などの売上高を記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「人件費増▲126百万円、地代家賃増▲62百万円、減価償却費増▲23百万円、広告宣伝費減82百万円。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「営業利益は前年差▲123百万円、予想比▲70百万円。人件費増▲126百万円、地代家賃増▲62百万円などを記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「将来見通しの注意事項には金利・通貨為替変動などのリスクを記載しているが、前提数値はない。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「金利、通貨為替変動といった一般的な国内および国際的な経済状況が含まれます」と記載。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「2025年12月期の売上高5,200百万円、営業利益206百万円などの計画は示されているが、残り期間の必要水準の記載はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「中長期成長目標として「売上高15％以上成長」「営業利益率15％以上」「ROE15％以上」を記載し、FY2024売上高4,863百万円・営業利益166百万円、FY2025売上高5,200百万円・営業利益206百万円を掲載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「2025年4月、中国・北京にMARK & LONA店舗をオープン予定」「株主優待制度を新たに導入」「VVUPとのコラボアイテムを先行してスタート」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「重要指標と財務KPI」に海外売上高、EC売上高、ROE、自己資本比率、EPS、BPSなどを記載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「海外売上高比率37.5％、D2C比率57.8％に対し、EC化率21.6％、ROE2.8％、自己資本比率83.1％。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「販売チャネル別売上高や各種比率は示されているが、客数・客単価・販売数量の記載はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「会社概要に「従業員数94名（2024年12月末時点、臨時雇用者を含む）」と記載。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「「シェア拡大を図っていく」という方針はあるが、市場規模・シェアの数値はない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 言及のみ（原文: 「「株主還元方針は、投資による業容拡大による企業価値の拡大を当面優先」と記載。また、1万ポイントの株主優待制度を記載。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「外部環境の急変時には、自社株買い等機動的な資本政策も視野に入れ」と記載。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「中長期成長目標」に「ROE 15％以上」、財務KPIにFY2024 ROE2.8％を記載。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「キャッシュ・フロー概要に「有形固定資産の取得による支出 ▲141百万円」と記載。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2024年12月期 決算説明会資料」で、決算報告、業績計画、グラフ、増減要因図で構成。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「APPENDIXに「会社概要とビジネス概要」「プロダクト」「沿革」などを掲載。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「該当する記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2025年4月…店舗をオープン予定」「出店を予定」と記載し、将来情報は「見込み、予測およびリスクを伴う想定に基づく」と説明。」）