# キューブ（7112） 2024年12月期　決算短信[日本基準](非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7112/disclosure/20250214575940
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/7112

## 何が変わったか

2024年12月期は売上高がほぼ横ばいだった一方、営業利益・経常利益・当期純利益はいずれも4割超減少しました。2025年12月期は、売上高・営業利益ともに増加する予想を示しています。

## 会社が挙げた理由

国内リテールではアウトレット等の新規出店により売上高が増加しました。一方、人材採用強化に伴う業務委託費用・給料手当、新規店舗に伴う地代家賃・減価償却費が増加し、営業利益を押し下げました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":4863,"unit":"百万円","yoy_pct":0.1}
- 営業利益: {"value":166,"unit":"百万円","yoy_pct":-42.6}
- 経常利益: {"value":170,"unit":"百万円","yoy_pct":-41.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":108,"unit":"百万円","yoy_pct":-43}
- １株当たり当期純利益: 17.88円
- 売上高営業利益率: 3.4％
- 自己資本比率: {"当期末":"83.1％","前期末":"85.7％"}
- 総資産: {"value":4791,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3982,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":238,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-172,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":0,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2423,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5200,"unit":"百万円","yoy_pct":6.9},"営業利益":{"value":206,"unit":"百万円","yoy_pct":24.4},"経常利益":{"value":206,"unit":"百万円","yoy_pct":21.5},"純利益":{"value":125,"unit":"百万円","yoy_pct":15}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":97581,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 6087604
- 期末自己株式数: 29
- 業績の増減要因: 国内リテールではアウトレット等の出店を積極的に行ったことにより売上高が増加しました。一方、人材採用強化に伴う業務委託費用・給料手当、新規店舗の出店に伴う地代家賃・減価償却費等が増加しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2024年12月期 決算短信」「１．2024年12月期の業績」と記載されています。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2024年12月期 決算短信」とされ、四半期ごとの進捗率は記載されていません。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比0.1％増」、営業利益は「前期比42.6％減」、経常利益は「前期比41.7％減」、当期純利益は「前期比43.0％減」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2024年12月期の売上高は「0.1」、営業利益は「△42.6」と記載されています。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「2024年12月期の営業利益は166百万円、経常利益は170百万円、当期純利益は108百万円です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2025年12月期予想は「営業利益206,620千円（前期比24.4％増）」、2024年12月期実績は「営業利益166,052千円」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期は「合計0.00」、2025年12月期予想も「合計0.00」と記載されています。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の「配当性向」「純資産配当率」はいずれも「－」です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書は営業外収益・営業外費用の後に「経常利益」「税引前当期純利益」と続いており、特別利益・特別損失の項目はありません。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、衣料品等の企画販売事業の単一セグメントであるため、セグメント毎の記載はしておりません。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「表紙の売上高営業利益率は2024年12月期「3.4％」、2023年12月期「6.0％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2024年12月期「83.1％」、2023年12月期「85.7％」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年12月期「238百万円」、2023年12月期「△177百万円」です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「採用活動経費等の業務委託費用、給料手当が増加し、新規店舗の出店に伴い地代家賃及び減価償却費等が増加傾向」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「販売費及び一般管理費は「2,641,010千円（前期比7.1％増）」、営業利益は「166,052千円（前期比42.6％減）」と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料費やエネルギー価格の高止まり、円安や人手不足」、自社施策として「オンライン・オフラインの双方から、国内外における販売強化に努めてまいりました」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「計上いたしました」、予想について「見込んでおります」「努めていく方針です」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年１月１日～2024年12月31日」と対象期間が示され、売上高4,863百万円、営業利益166百万円などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「不安定な世界情勢と、世界情勢に起因する原材料及びエネルギー価格の更なる上昇等の懸念」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「各業績項目について「前期比0.1％増」「前期比42.6％減」など、前年同期との比較が記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」です。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」です。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「業績説明および財務諸表に、受注高・受注残高の項目は記載されていません。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「海外売上高比率(％)」は2023年12月期35.8、2024年12月期37.5、「EC化率(％)」は23.2、21.6と記載されています。」）