# キューブ（7112） 2024年12月期　第2四半期(中間期)決算短信[日本基準](非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7112/disclosure/20240814571927
種別: 決算
開示日: 2024-08-14
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/7112

## 何が変わったか

2024年12月期中間期は、売上高が前年同期比9.4％減、営業利益が56.1％減となり、経常利益と中間純利益も大幅に減少しました。通期業績予想と年間配当予想は据え置かれ、年間配当は0円予想です。

## 会社が挙げた理由

韓国でコロナ禍のゴルフブームの過熱感が収束し、韓国卸の売上が減少したことが売上減少の主因です。また、人材採用の強化に伴う業務委託費用・給料手当・役員報酬の増加、新規店舗の出店に伴う地代家賃・減価償却費の増加により、販売費及び一般管理費が増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年6月30日
- 売上高: {"value":2293,"unit":"百万円","yoy_pct":-9.4}
- 営業利益: {"value":87,"unit":"百万円","yoy_pct":-56.1}
- 経常利益: {"value":91,"unit":"百万円","yoy_pct":-55}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":55,"unit":"百万円","yoy_pct":-57.9}
- １株当たり当期純利益: 9.14円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":83.4,"前期末":85.7}
- 総資産: {"value":4710,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3929,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":233838,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-110754,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-25,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2475885,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5120,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4},"営業利益":{"value":236,"unit":"百万円","yoy_pct":-18.2},"経常利益":{"value":230,"unit":"百万円","yoy_pct":-21},"純利益":{"value":151,"unit":"百万円","yoy_pct":-20.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":46030,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":6087604,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":29,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 韓国のコロナ禍におけるゴルフブームの過熱感が収束し、韓国卸の売上が減少したことを主因に売上高が減少。人材採用の強化や新規店舗の出店に伴い販売費及び一般管理費が増加し、営業利益が減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「中間期売上高は「2,293百万円」、通期予想は「5,120百万円」、対象期間は「2024年１月１日～2024年6月30日」です。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「中間期の売上高は「2,293百万円」、営業利益は「87百万円」、通期予想は売上高「5,120百万円」、営業利益「236百万円」です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「2024年12月期中間期の前年同期比は、売上高「△9.4％」、営業利益「△56.1％」、経常利益「△55.0％」、中間純利益「△57.9％」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は「前年同期比9.4％減」、営業利益は「前年同期比56.1％減」です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「87百万円」、経常利益「91百万円」、中間純利益「55百万円」と記載されています。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「236百万円」「対前期増減率△18.2％」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当は「0.00円」、2024年12月期予想も「0.00円」です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「中間損益計算書には「営業外収益」「営業外費用」「経常利益」「税引前中間純利益」「中間純利益」が記載されていますが、特別利益・特別損失の項目は記載されていません。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は衣料品等の企画販売事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載はしておりません。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当中間期の売上高は「2,293,103千円」、営業利益は「87,540千円」、前年中間期の売上高は「2,531,932千円」、営業利益は「199,292千円」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は「2024年12月期中間期83.4％」「2023年12月期85.7％」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期「233,838千円」、前年同期「△72,907千円」です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「韓国におけるコロナ禍におけるゴルフブームの過熱感が収束し、その影響から前年同期と比較して韓国卸の売上が減少したことを主として」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「韓国卸の売上減少、人材採用や新規店舗出店に伴う費用増加について説明されていますが、各要因別の増減額は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料価格、物流費、電力料の高騰」「物価上昇に対する節約志向」が、自社施策として「販売強化」「人材採用」「新規店舗の出店」が記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2024年１月１日～2024年6月30日」とされ、売上高「2,293百万円」、営業利益「87百万円」などが記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「海外情勢が不安定」「原材料価格等の高止まり」「原材料費、物流費、電力料の高騰」「物価上昇に対する節約志向」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2022年12月期中間会計期間については、中間財務諸表を作成していないため、2023年12月期中間期の対前年中間増減率については記載しておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「海外売上高比率39.6％、34.3％」「EC化率22.7％、23.0％」および国内リテール、国内EC、海外EC、韓国卸などの売上高が記載されています。」）