# キューブ（7112） 2023年12月期　決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7112/disclosure/20240214536664
種別: 決算説明資料
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/7112

## 何が変わったか

2023年12月期は、韓国卸や国内EC・国内卸の減少などで減収となり、営業利益は人件費・広告宣伝費の増加や商品保証引当金の計上も重なって大幅に減少し、会社予想も下回った。2024年12月期は海外展開や新店・新商品を進め、売上高は増加を計画する一方、営業利益・経常利益・純利益は減少を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

韓国卸の売上減少、国内EC・国内卸の販売不振、業容拡大に伴う人件費・広告宣伝費の増加、青山店舗の開店に伴う地代家賃・減価償却費・消耗品費の増加、一部商品の自主回収に伴う商品保証引当金の計上が営業利益減少の理由として説明されている。国内リテールについては新店舗オープンやインバウンド回復の効果で売上が増加したとされている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2023年12月期
- 売上高: {"value":4857,"unit":"百万円","yoy_pct":-12.6}
- 営業利益: {"value":289,"unit":"百万円","yoy_pct":-68.1}
- 経常利益: {"value":292,"unit":"百万円","yoy_pct":-67.5}
- 純利益: {"value":190,"unit":"百万円","yoy_pct":-68.7}
- 売上総利益率: {"率":"60.3%","前年同期比の増減ポイント":"+7.4ポイント（前年52.9%）"}
- 営業利益率: {"率":"6.0%","前年同期比の増減ポイント":"-10.3ポイント（前年16.3%）"}
- 販管費: {"value":null,"unit":"not_disclosed","売上高販管費率":"52.9%"}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5120,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":236,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":230,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":151,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: 売上総利益減、商品保証引当金計上、人件費増、広告宣伝費増、地代家賃増、減価償却費増、その他
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":"87名（2023年12月末時点、臨時雇用者を含む）","期中の増減・採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"目標値":"売上高CAGR20%以上、営業利益CAGR40%以上、営業利益率20%以上、ROE15%以上","目標年度":"FY2028"}
- 財務目標: {"目標値":"営業利益率20%以上、ROE15%以上","実績値":"営業利益率6.0%、ROE5.1%"}
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: 機動的な資本政策として自社株買い等を視野に入れると記載。取得枠・株数・期間はnot_disclosed
- 設備投資額: {"value":195,"unit":"百万円（有形固定資産の取得による支出）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: 世界ゴルフ用品・ウェア市場規模：約1兆800億円、国内ゴルフ用品・ウェア市場規模：約1,400億円、グローバルラグジュアリー市場：約60兆円、国内外流通規模：2023年実績約130億円、2022年実績約120億円
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 台湾での店舗展開開始、インドネシアで5箇所のSHOP IN SHOP展開開始、ベトナムで2拠点のポップアップストア展開予定、銀座シックス店の大型化・リニューアル、日韓共同開発のサンケアプロダクト、アイウェア・トラベル商品の新規展開

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「業績概要（対前年実績・業績予想）」には実績と業績予想比の金額・比率はあるが、通期予想に対する進捗率の記載はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を下回る（原文: 「売上高「業績予想比 ▲202（▲4.0％）」、営業利益「▲151（▲34.4％）」、経常利益「▲152（▲34.3％）」、当期純利益「▲108（▲36.3％）」。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「損益表は「FY2022」「FY2023」の年度数値で示されている。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「資料中に「過去最高」や同趣旨の記載はない。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「通期営業利益増減要因」に「売上総利益減」「商品保証引当金計上」「人件費増」「広告宣伝費増」などが記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「業容拡大に伴う人件費増加や広告宣伝費の増加等」「商品保証引当金の計上もあり、営業利益が大きく減少」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: 連結のみ開示（原文: 「「販売チャネル別売上推移」には国内リテール、国内EC、韓国卸などの売上があるが、セグメント利益はない。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「財務KPIに「販管費率52.9%」、増減要因に「人件費増」「広告宣伝費増」「地代家賃増」「減価償却費増」。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「韓国卸は「2,096百万円」から「1,421百万円」、営業利益は「907百万円」から「289百万円」。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「2024年12月期事業計画には売上高・利益計画があるが、業績見通しの前提数値はない。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「注意事項に「金利、通貨為替変動」とあるが、金額の記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「2024年度は成長の安定化期」「持続可能な成長パスを確立する」と記載。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「中長期成長目標：売上高20％以上成長、営業利益40％以上成長、営業利益率20％以上、ROE15％以上」。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「2024年3月、台湾の新光三越A9館にMARK&LONA店舗をオープン」「銀座シックス店を大型化しリニューアル」「新たなスキンケアライン」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「重要指標と財務KPI」に海外売上比率、EC化率、ROE、自己資本比率、EPS、BPSを掲載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「海外売上高比率「43.7%」から「35.8%」、EC化率「20.5%」から「23.2%」、ROE「23.0%」から「5.1%」。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「資料にはチャネル別売上高や市場別売上高はあるが、数量・単価の組み合わせはない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「会社概要に「従業員数87名（2023年12月末時点、臨時雇用者を含む）」。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「世界ゴルフ用品・ウェア市場規模 約1兆800億円」「グローバルラグジュアリー市場 約60兆円」。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 言及のみ（原文: 「「投資による業容拡大による企業価値の拡大を当面優先」「自社株買い等機動的な資本政策も視野」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「外部環境の急変時には、自社株買い等機動的な資本政策も視野に入れ」。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「営業利益率20%以上」「ROE15%以上」。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「有形固定資産の取得による支出 ▲195百万円」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2023年12月期 決算説明資料」で、目次に「決算報告」「経営方針・業績計画」がある。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁が相当な割合（原文: 「APPENDIXに「会社概要とビジネス概要」「沿革」「マネジメントチーム」「プロダクト」を掲載。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」などの記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2024年3月オープン予定」「出店予定」とする一方、「見込み、予測およびリスクを伴う想定に基づく」と記載。」）