# キューブ（7112） 2023年12月期　決算短信[日本基準](非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7112/disclosure/20240214536602
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/7112

## 何が変わったか

2023年12月期は、韓国卸の売上減少などにより売上高が前期比12.6％減、営業利益が同68.1％減となった。2024年12月期は増収を見込む一方、営業利益は前期比18.2％減の予想としている。

## 会社が挙げた理由

韓国でコロナ禍のゴルフブームの過熱感が落ち着き、韓国卸の売上が減少したことが売上減少の主因。営業利益については、人材採用の強化、広告投資やコンテンツ制作、新規店舗の出店に伴う費用増加に加え、自社商品不良による商品保証引当金繰入額を計上したことが減益要因。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":4857,"unit":"百万円","yoy_pct":-12.6}
- 営業利益: {"value":289,"unit":"百万円","yoy_pct":-68.1}
- 経常利益: {"value":292,"unit":"百万円","yoy_pct":-67.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":190,"unit":"百万円","yoy_pct":-68.7}
- １株当たり当期純利益: 31.42円
- 売上高営業利益率: 6
- 自己資本比率: {"当期末":85.7,"前期末":79.5}
- 総資産: {"value":4507,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3861,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-177,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-250,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":0,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2355,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5120,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4},"営業利益":{"value":236,"unit":"百万円","yoy_pct":-18.2},"経常利益":{"value":230,"unit":"百万円","yoy_pct":-21},"純利益":{"value":151,"unit":"百万円","yoy_pct":-20.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":68175,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 6,074,000株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: 韓国でコロナ禍におけるゴルフブームの過熱感が落ち着き、韓国卸の売上が減少したことを主因に売上高が減少。営業利益は、人材採用の強化に伴う業務委託費用・給料手当・役員報酬、広告宣伝費、店舗関連費用、自社商品不良に伴う商品保証引当金繰入額の増加により減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年12月期 決算短信」で、業績の対象期間は「2023年1月1日～2023年12月31日」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「通期の実績と2024年12月期の通期予想が記載されているが、四半期進捗の記載はない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は「前期比12.6％減」、営業利益は「前期比68.1％減」、経常利益は「前期比67.5％減」、当期純利益は「前期比68.7％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「2023年12月期の売上高は前期比12.6％減、営業利益は前期比68.1％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益289百万円、経常利益292百万円、当期純利益190百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「2023年12月期営業利益は289百万円、2024年12月期予想は236百万円（前期比18.2％減）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当金は「0.00」、2024年12月期予想も「0.00」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の配当性向欄は「－」で、株主還元方針の数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「経常利益292,297千円、税引前当期純利益292,297千円。損益計算書に特別利益・特別損失の項目はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は衣料品等の企画販売事業の単一セグメントであるため、セグメント毎の記載はしておりません。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2023年12月期6.0％、2022年12月期16.3％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当期末85.7％、前期末79.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「△177百万円」、詳細欄では「177,847千円」の資金使用。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「韓国においてコロナ禍におけるゴルフブームの過熱感が落ち着き、その影響から前年同期と比較して韓国卸の売上が減少したことを主として」と記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「国内リテール、国内EC、韓国卸などの事業区分別売上高が金額で示されているが、営業費用については「増加傾向」とする説明が中心。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「円安基調」「物価の上昇」「原材料価格の高騰」を記載し、自社施策として「販売強化」「人材採用を強化」「広告投資」などを記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当期純利益は190,873千円を計上いたしました」とする一方、「当期純利益151,192千円を見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年1月1日～2023年12月31日」の実績と、2024年12月期について売上高5,120,195千円、営業利益236,663千円などの予想を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「諸外国の情勢不安に関連する原材料及びエネルギー価格の上昇や円安の継続により、不安定な経済環境が続くものと思われます。」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「2022年12月期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり当期純利益を算定しております。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「重要な後発事象は「該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「海外売上高比率は2022年12月期43.7％、2023年12月期35.8％、EC化率は20.5％から23.2％。」）