# キューブ（7112） 事業計画及び成長可能性に関する事項（2023年3月）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7112/disclosure/20230329538389
種別: 経営計画
開示日: 2023-03-29
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/7112

## 何が変わったか

2023年12月期の事業計画を示し、FY2023〜FY2025にかけた国内外の出店・卸売・EC拡大のロードマップを提示した。FY2022実績比で売上高と利益は増やす一方、営業利益率は16.3％から16.1％へ低下する計画である。

## 会社が挙げた理由

2022年度は海外売上の伸びが急激であったこともあり、短期的には成長率は鈍化するが、本年度は2024年度以降に向けた投資の1年と捉えており、中期的にはグローバル化の加速に伴い高い成長率を確保できるよう準備を進めていく。

## 開示の要点

- 計画の名称: 2023年12月期経営方針・業績計画／今後のチャネル計画
- 計画期間: FY2023〜FY2025（今後のチャネル計画）、2023年12月期（事業計画）
- 計画に対する動き: 年次の再掲
- 売上高目標: {"previous_forecast":"FY2022 5,559","revised_forecast":"FY2023 5,954","change":"+394","change_rate":"+7.1%","unit":"百万円"}
- 営業利益目標: {"previous_forecast":"FY2022 907","revised_forecast":"FY2023 957","change":"+49","change_rate":"+5.5%","unit":"百万円"}
- 営業利益率目標: {"previous_forecast":"FY2022 16.3%","revised_forecast":"FY2023 16.1%","change":"-0.2pt","change_rate":"not_disclosed","unit":"%"}
- 当期純利益目標: {"previous_forecast":"FY2022 609","revised_forecast":"FY2023 659","change":"+49","change_rate":"+8.1%","unit":"百万円"}
- ROE目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- ROIC目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向・DOEの方針: not_disclosed
- 自己株式取得の方針: not_disclosed
- 資本コスト: not_disclosed
- PBR・株価に関する自己評価: not_disclosed
- 投資計画の総額: 2億円（2023年12月期、国内外合計の出店関連投資）
- 分野別の投資額: [object Object]
- セグメント別目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 非財務目標: not_disclosed
- 計画の前提: 2022年度は海外売上の伸びが急激であったため短期的には成長率が鈍化する一方、2023年度は2024年度以降に向けた投資の1年とする。
- 重点施策: グローバル展開、MARK&LONAブランドの深化、コラボレーションによるブランド開発、ブランディング、グローバル戦略、コラボレーション
- 前計画の実績: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 見直し・取り下げの理由: not_disclosed
- 対象市場の規模: 世界ゴルフ用品・ウェア市場：約9,400億円（うち日本国内約1,200億円）。グローバルラグジュアリー市場：約46兆円（うち日本国内約3兆円）。出所：矢野経済研究所「2021年度版ゴルフ産業白書」、Arizton「GOLF PRODUCTS MARKET2019」、Euromonitor。
- 認識するリスク: not_disclosed
- 取締役会決議日: not_disclosed
- 公表日: not_disclosed

## 評価の根拠

- この開示は計画に対して何をしているか。: 年次の再掲（原文: 「「2023年12月期経営方針・業績計画」「今後のチャネル計画 FY2023 FY2024 FY2025」」）
- 計画が対象とする期間はどれくらいか。: 中期（3〜5年）（原文: 「「今後のチャネル計画 FY2023 FY2024 FY2025」」）
- 計画の開始年度と最終年度が明示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「FY2023」「FY2024」「FY2025」」）
- 計画を見直す・取り下げる場合、その理由が事業の事象に即して説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「2023年12月期事業計画」」）
- 同時期の業績予想の修正と結び付けて説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「2023年12月期事業計画」」）
- どの指標に数値目標が置かれているか。: 利益目標のみ（原文: 「「売上高 5,954」「営業利益 957（営業利益率16.1%）」「当期純利益659」」）
- 数値目標はどのような形で示されているか。: 実績と並べた表（原文: 「「単位：百万円 FY2022 FY2023 前期比 金額/％」」）
- 直近の実績に照らして、目標はどれだけ高いか。: 緩やかな伸び（原文: 「「売上高 +394（+7.1％）」「営業利益 +49（+5.5％）」「当期純利益 +49（+8.1％）」」）
- セグメント別・事業別の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「チャネル別売上高と重要指標」「国内リテール 1,835」「国内EC 1,242」「海外EC 258」「韓国卸 1,846」「海外卸275」「国内卸467」」）
- 人材・環境・顧客数など、財務以外の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「サステナビリティの取り組みは記載されているが、非財務の数値目標は確認できない。」）
- 計画の前提（為替、市場成長率、価格など）が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「事業計画の前提数値としての為替レート・市場成長率・原材料価格の記載は確認できない。」）
- 前の計画・前年度の目標の結果について、何が書かれているか。: 記載なし（原文: 「「FY2022業績ハイライト」「FY2022 5,559」「FY2022 907」」）
- 実績と計画の対比は、どこまで示されているか。: 指標ごとの対比表（原文: 「「2023年12月期事業計画」表のFY2022・FY2023欄」）
- 計画に届かなかった項目について、どこまで説明されているか。: 記載なし（原文: 「未達に関する記載は確認できない。」）
- 資本コストについて、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「資本コスト、WACC、ROE、ROICに関する記載は確認できない。」）
- 投資計画について、どこまで書かれているか。: 総額のみ（原文: 「「国内外合計で出店関連として2億円の投資を計画」」）
- 自己資本比率・有利子負債・ネットD/Eなど、財務体質の目標が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「財務体質の数値目標は確認できない。」）
- PBRまたは株価が低い水準にあるという自己評価が書かれているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「PBR・株価水準に関する記載は確認できない。」）
- 事業構成に対する動きとして、何が書かれているか。: 重点分野への集中（原文: 「「海外売上高比率とEC化率を引き上げ世界市場での売上拡大を図っていく」」）
- 重点施策は、どの粒度まで書かれているか。: 施策名と数値あり（原文: 「「MARK＆LONA青山」「新規コレクションT-LINE」「台湾を皮切りに、インドネシア・南米・シンガポール・マレーシア・UAE」「2億円の投資を計画」」）
- 対象市場の大きさについて、どこまで示されているか。: 市場規模と出典あり（原文: 「「世界ゴルフ用品・ウェア市場規模 約9,400億円」「グローバルラグジュアリー市場 約46兆円」「出所：矢野経済研究所、Arizton、Euromonitor」」）
- M&A・提携を計画の手段として明示しているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「M&Aに関する記載は確認できない。」）
- 施策の実施時期は、どこまで割り当てられているか。: 年度別の工程表（原文: 「「今後のチャネル計画 FY2023 FY2024 FY2025」および四半期別ロードマップ」）
- 会社はこの計画をどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「2023年4月OPEN予定」「2億円の投資を計画」「新たな顧客層の開拓を狙う」「成長率を確保できるよう準備を進めていく」」）