# キューブ（7112） 2022年12月期　決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7112/disclosure/20230214511234
種別: 決算説明資料
開示日: 2023-02-14
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/7112

## 何が変わったか

2022年12月期は、海外卸やEC、国内リテールの拡大により売上高と営業利益が大幅に増加した。一方、韓国向け卸売の構成比上昇や広告宣伝費・上場記念賞与などにより利益率が低下し、純利益は減少した。

## 会社が挙げた理由

世界的なゴルフ市場の活性化、OMOによるチャネル間シナジー、国内EC・海外EC・既存リテールの成長、韓国向け卸売の拡大、2022年から開始したイタリア・米国向け卸売が売上増加の要因とされている。営業利益については、増収に伴う変動経費の増加、韓国向け卸売の増加によるセールスミックス変化、広告宣伝・PR投資、上場記念賞与、外形標準課税の適用が挙げられている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2022年12月期
- 売上高: {"value":5559,"unit":"百万円","yoy_pct":42.5}
- 営業利益: {"value":907,"unit":"百万円","yoy_pct":32}
- 経常利益: {"value":898,"unit":"百万円","yoy_pct":30.2}
- 純利益: {"value":609,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.6}
- 売上総利益率: {"率":"52.9%","前年同期比の増減ポイント":"前年の60.3%から7.4ポイント低下"}
- 営業利益率: {"率":"16.3%","前年同期比の増減ポイント":"前年の17.6%から1.3ポイント低下"}
- 販管費: {"value":"not_disclosed","unit":"百万円","売上高販管費率":"36.5%"}
- 当四半期3か月の実績: 四半期別の売上高・営業利益推移を図示。2022年12月期第4四半期の営業利益は54百万円。
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5954,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":957,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":950,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":659,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: 韓国向け卸売の増加によるセールスミックス変化、広告宣伝・PR投資、上場記念賞与、外形標準課税による租税公課負担増加、増収に伴う変動経費の増加
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: 2022年12月末時点で国内リテール9店舗、韓国卸の取引先店舗44店舗、海外卸の取引先店舗12店舗、国内卸の取引先店舗72店舗。期中の出退店数はnot_disclosed。
- 従業員数: {"人数":63,"単位":"名","期中の増減・採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"目標年度":"2025年","売上高":"年平均成長率15%以上","営業利益":"年平均成長率25%以上","営業利益率":"20%以上","ROE":"15%以上"}
- 財務目標: {"ROE":"中期目標15%以上、FY2022実績16.6%","自己資本比率":"FY2022実績79.5%","ROIC":"not_disclosed","D/Eレシオ":"not_disclosed"}
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: 外部環境の急変時に自社株買い等の機動的な資本政策を視野に入れるとの記載。取得枠・株数・期間はnot_disclosed。
- 設備投資額: {"value":200,"unit":"百万円（国内外の出店関連投資計画）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: 世界ゴルフ用品・ウェア市場規模約9,400億円、国内約1,200億円。グローバルラグジュアリー市場約46兆円、国内約3兆円。市場シェアはnot_disclosed。
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 2023年4月予定のMARK&LONA青山フラッグシップストア出店、台湾を皮切りとしたインドネシア・南米・シンガポール・マレーシア・UAE等の新規国開拓、米国OMOストアの新規出店開発、米国PGA SHOW発のT-LINE展開、日韓共同開発のサンケアプロダクト展開、サステナブル素材を使ったアイウェアコレクション開発

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「業績概要（対前年実績・業績予想）」にFY2022実績と業績予想②比の金額・比率を掲載。進捗率の記載はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「5,559」「5,430」「+2.4%」、営業利益「907」「900」「+0.9%」、経常利益「898」「890」「+1.0%」、当期純利益「609」「610」「▲0.0%」。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「Appendixに「四半期売上高推移」「四半期営業利益推移」を掲載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「決算サマリーではFY2020からFY2022の推移を示しているが、「過去最高」との記載はない。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「通期営業利益増減要因」に韓国向け卸売、広告宣伝・PR投資、上場記念賞与、外形標準課税などを記載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「世界的にゴルフ市場が活性化」「韓国のゴルフ人口の拡大」「海外ECチャネルも高い成長率」「リテールチャネルも既存店が高い伸長」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: 連結のみ開示（原文: 「業績概要では連結の売上高・営業利益・経常利益・純利益を掲載し、チャネル別には売上高のみを掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「財務KPIにFY2022の「販管費率36.5%」、増減要因に「広告宣伝・PR投資」「上場記念賞与」「租税公課負担が増加」。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「当期純利益は「681」から「609」、「▲10.6%」。営業利益については「広告宣伝・PR投資」「上場記念賞与」「租税公課負担が増加」と記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「将来見通しの注意事項では金利・通貨為替変動等のリスクに触れているが、予想前提の数値はない。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「金利、通貨為替変動といった一般的な国内および国際的な経済状況が含まれます」。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「2023年12月期の事業計画は示されているが、残り期間に必要な水準の記載はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「中期成長目標」として売上高15%以上、営業利益25%以上、営業利益率20%以上、ROE15%以上を掲載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「MARK＆LONA青山フラッグシップストア 2023年4月OPEN予定」「新規コレクションT-LINE」「サンケアプロダクト」「アイウェアコレクション」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「重要指標と財務KPI」に複数のKPIを掲載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「海外売上高比率「31.5%→43.7%」、在庫回転率「9.3回→10.6回」、EC化率「23.3%→20.5%」、営業利益率「17.6%→16.3%」、ROE「41.9%→16.6%」。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「販売チャネル別売上高やEC化率はあるが、数量・単価の分解指標はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「会社概要に「従業員数63名（2022年12月末時点）」。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「世界ゴルフ用品・ウェア市場規模 約9,400億円」「グローバルラグジュアリー市場 約46兆円」。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 言及のみ（原文: 「「投資による業容拡大による企業価値の拡大を当面優先」「自社株買い等機動的な資本政策も視野」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「外部環境の急変時には、自社株買い等機動的な資本政策も視野」。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「中期成長目標に「ROE15%以上」、財務KPIに「ROE16.6%」「自己資本比率79.5%」。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「国内外合計で出店関連として2億円の投資を計画」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は「2022年12月期 決算説明会資料」、本文に「決算報告並びに成長戦略」。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「冒頭に「会社概要＆ビジネス概要」を掲載し、その後に「決算報告」「成長戦略」「経営方針と業績予想」を掲載。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」等の記載は確認できない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2023年4月に開店予定」「展開していく」とする一方、「見込み、予測およびリスクを伴う想定に基づく」と記載。」）