# カーブスホールディングス（7085） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7085/filing/2025-fy
提出日: 2026-11-20
対象期間: 2025-09-01 〜 2026-08-31
企業ページ: https://komori.app/company/7085
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100ZIYT.pdf

## 要点

当社の2026年8月期は、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも過去最高となりました。あわせて、自己株式の取得・消却の実施や、新株予約権（ストック・オプション）の発行が記載されています。

## 事業

本グループは、持株会社であるカーブスホールディングスを核とし、連結子会社7社と非連結子会社2社を含む企業集団として、「女性だけの30分健康フィットネス カーブス」を中核事業とする地域密着型の健康インフラ構築を目指しています。国内外のチェーン展開を組み合わせ、会員数の拡大と店舗網の拡張を通じて社会課題の解決と健康寿命の延伸に寄与することを経営方針の中心に据え、スタートアップ時のスピンオフを経て成長を進めています。主な事業は国内事業（カーブスジャパン、ハイ・スタンダード、国内ブランドの店舗・会員・売上の内訳・動向）と海外事業（Curves International, Inc.、Curves Europe B.V. など）、設備・IT・人材投資、サステナビリティ・ガバナンス、事業戦略と中長期目標（2030年・2035年）を含みます。中期・長期の店舗数・会員数・売上目標と通期予想を掲げ、財務・セグメント情報、地域別売上の把握、重要KPIの推移を重視した開示を行っています。2020年にスピンオフして独立後、国内外の買収・統合を通じて事業体制を拡大しています。

## 数字

- 研究開発費: 62百万円
- 設備投資: 7億円
- フリーキャッシュフロー: 64億円
- 従業員数: 628人

## 地域別

- 日本
- 欧州

## 前回からの変化

### 戦略的賭け

提出書類（2026-11-20）により、既存9件のうち6件を追記更新（国内店舗網拡大、欧州出店強化、メンズ・カーブス、ピント・アップ、フランチャイズ向けシステム増強、教育・研修のデジタル化/Eラーニング）。加えて、会員向け物販（カーブスプロテイン等）の売上拡大と、中期ビジョン2030/2035のグループ成長計画を新規追加。

- + カーブスプロテイン物販強化
- + 中期ビジョン2030/2035成長計画

### 製品

本提出書類では、既存の主要ブランド（女性だけの30分健康フィットネス カーブス、メンズ・カーブス、ピント・アップ）および会員向け物販（カーブスプロテイン、ヘルシービューティ）が具体的に記載された。加えて、ヘルシービューティについて新たに契約数増が明示されたため、会員向け物販の個別商品として新規エントリを追加した。

- + ヘルシービューティ契約商品

### 資本配分

2026年8月期の設備投資（システム投資692百万円の内訳、ハイ・スタンダードの既存店移転・リニューアル155百万円）と研究開発費62百万円、財務面の長期借入金残高の縮小、株主還元（配当の取締役会・株主総会予定、自己株式取得・消却）および新株予約権（ストック・オプション）の記載が追加・更新されたため、既存エントリへ言及を追記し、新規に自己株式取得・消却と新株予約権発行を追加した。

- + 自己株式取得・消却
- + 第2回・第3回新株予約権

### ケイパビリティ構築

提出日2026-11-20の書類で、既存の人材・株式報酬・サステナビリティ運営・フランチャイズ契約・製造委託・欧州関連の買収経歴が再言及された。あわせて、2030/2035中期ビジョンの進捗管理、カーブスジャパン向けシステム増強を含むIT投資、エビデンスベースト運動に係る研究開発、海外子会社化・新設（Female Fitness 2社）も新規に能力構築項目として追加する。

- + カーブスグループ中期ビジョン
- + カーブスジャパン向けシステム増強
- + エビデンスベースト運動研究
- + Female Fitness(Louth)子会社化
- + Female Fitness(Dublin)新設

## 会社自身の言葉

### 中期ビジョン・経営目標（成長計画）

- 「2030年8月期のグループ計画: 店舗数2,600、会員数120万人、チェーン売上1,300億円、会員入会金売上970億円、会員向け物販売上330億円、グループ連結業績の売上高560億円、営業利益103億円、営業利益率18%、2024年8月期基準の目標値から10～14%程度の営業利益成長・EBITDA成長・FCF成長・ROIC12%以上を維持・15%を目指す」 — 中期ビジョン2030年に向けたコミット/ターゲット（店舗数・会員数・売上・利益等）と、財務指標成長・ROIC目標の内容。
- 「「カーブスグループ中期ビジョン2030年・2035年」の策定と進捗管理を実施」 — 中期ビジョン2030年・2035年の策定と進捗管理の実施。

### 事業・店舗網・提供価値（ブランド/フランチャイズ/会員）

- 「Curves International, Inc.はグローバルフランチャイザーとして、世界各国のマスターフランチャイジーへロイヤルティ管理と店舗機器の販売を実施。」 — Curves Internationalの役割（グローバルフランチャイザーとしてロイヤルティ管理や機器販売）。
- 「国内3ブランド合計店舗数: 2,112店舗（前年度末比54店舗増）」 — 国内3ブランド合計の店舗数（前年度末比での増加）。
- 「30分 予約不要 サポート付きジム メンズ・カーブス: 45店舗、1.4万人の会員」 — 「30分 予約不要 サポート付きジム メンズ・カーブス」の店舗数・会員数。
- 「海外はCurves Europe B.V.及び関連子会社を中心とした欧州展開。」 — 海外事業の中心（Curves Europe等の欧州展開）。
- 「2026年6月末時点の欧州店舗数は127店舗。」 — 欧州店舗数（2026年6月末時点）。
- 「からだ動き回復センター ピント・アップ: 54店舗、1.0万人の会員」 — 「からだ動き回復センター ピント・アップ」の店舗数・会員数。
- 「女性だけの30分健康フィットネス カーブス: 2,013店舗、89.5万人の会員」 — 「女性だけの30分健康フィットネス カーブス」の店舗数・会員数。
- 「欧州の加盟店運営サポート等が含まれる。」 — 欧州の加盟店運営サポート等に関する言及。
- 「国内はカーブスジャパンのフランチャイジー網と…直営店舗。」 — 国内の事業構成（カーブスジャパンのフランチャイジー網等）。
- 「カーブスジャパン: 日本国内におけるフランチャイズ本部。フランチャイズ加盟店の経営指導・運営支援・機材・商品・印刷物等の提供、加盟店出店サポート、会員向け物販等を実施。」 — カーブスジャパンの事業内容（フランチャイズ本部としての経営指導・提供等）。

### 資本政策・株主還元・株式制度（配当/自社株/株主信託/新株予約権）

- 「2026/11/23 定時株主総会（予定）: 配当総額1,817百万円（予定）、1株当たり20円、基準日2026/08/31、効力発生日2026/11/24」 — 2026/11/23定時株主総会予定の期末配当（配当総額・1株当たり・基準日・効力発生日）。
- 「自己株式取得: 3,000,000株を取得（期中）、合計2,763百万円  自己株式消却: 1,000,000株を消却（期中、価額921百万円）  自己株式保有株式: 2,000,251株（末日現在）」 — 自己株式の取得・消却・保有状況（取得株数・金額、消却株数・金額、保有株数）。
- 「2024/11/26 定時株主総会決議: 配当総額844百万円、1株当たり9円、基準日2024/08/31、効力発生日2024/11/27  2024/11/26定時株主総会分の株主給付信託関連の配当（16百万円）を別途計上」 — 2024/11/26定時株主総会での配当決議（配当総額等）および株主給付信託関連の配当の扱い。
- 「第2回新株予約権（株式1,666,000株）・第3回新株予約権（株式258,000株）を発行」 — 第2回新株予約権・第3回新株予約権の発行（目的株式数）。
- 「株主給付信託関連の配当（16百万円）を別途計上」 — 株主給付信託関連配当（16百万円）を別途計上する旨。

### 設備投資・研究開発・IT/教育（成長を支える投資）

- 「2026年8月31日現在の重要設備投資計画  カーブスジャパン本社: システム投資86百万円（自己資金、着手2026年9月、完了2027年8月、増加能力 生産性向上）  カーブスジャパン本社: システム投資638百万円（ソフトウェア、自己資金、同日着手・完了予定）」 — 2026年8月31日現在の重要設備投資計画（システム投資の内容・資金・期間・目的）。
- 「システム投資を積極的に実施（カーブスジャパン向けシステム増強・ハイ・スタンダード店舗移転・リニューアルなど）」 — カーブスジャパン向けシステム増強等、IT投資の積極実施。
- 「カーブスジャパン向けシステム増強・ハイ・スタンダード店舗移転・リニューアルなど」 — （投資内容として）カーブスジャパン向けシステム増強や店舗移転・リニューアル等。
- 「原材料投入物の名称として「プロテイン」が主要原材料として位置付けられる。」 — 主要な販売商品に関連する原材料名称（プロテイン）。
- 「日成共益株式会社との製造委託契約（プロテイン等製造委託）。」 — 日成共益株式会社との製造委託契約（プロテイン等）。
- 「主な内訳: カーブスジャパンのフランチャイズ加盟企業向けシステムの増強・PC等設備の入替538〜524百万円程度、ハイ・スタンダードの既存店移転・リニューアル155百万円。」 — 設備投資の主な内訳（カーブスジャパン、ハイ・スタンダードの投資内容）。
- 「集合型研修・Eラーニング等の教育体系を整備。」 — 教育体系（集合型研修・Eラーニング等）の整備。
- 「主な内訳: カーブスジャパンのフランチャイズ加盟企業向けシステム増強・PC等設備の入替524百万円程度、ハイ・スタンダードの既存店移転・リニューアル155百万円」 — 設備投資の内訳再掲（カーブスジャパン向けシステム増強・ハイ・スタンダードの投資額）。
- 「2024年4月にFemale Fitness (Louth) Limitedを子会社化、」 — Female Fitness (Louth) Limitedの子会社化。
- 「研究開発投資額62百万円。重点領域はエビデンス・ベースト・エクササイズ等。」 — 研究開発投資額と重点領域（エビデンス・ベースト・エクササイズ等）。
- 「研究開発費は62百万円（RCT等を含む研究開発費）。重点領域はエビデンス・ベースト・エクササイズ等。」 — 研究開発費の金額と重点領域（エビデンス・ベースト・エクササイズ等）。
- 「教育・スキルアップ機会の提供：集合型研修・Eラーニング等の教育体系を整備。」 — 教育・スキルアップ機会としての集合型研修・Eラーニングの提供。
- 「消防法…に関して、法令遵守体制を整備。」 — 消防法に関する法令遵守体制の整備。
- 「カーブスジャパン向けシステム増強…店舗運用等のIT投資。」 — カーブスジャパン向けシステム増強等に関するIT投資。

### リスク・サステナビリティ・ガバナンス/人的資本（対応方針・推進体制）

- 「消消防法・医薬品医療機器等法・食品表示法・健康増進法・不当景品表示防止法・景品表示法・消費者契約法・個人情報保護法など、法規制の強化・改正リスクが存在。法令遵守のための体制を整備しているが、規制強化の影響で業績へ影響を受ける可能性あり。」 — 法規制（消防法・各種消費者関連法令・個人情報保護法等）の強化・改正リスクと、業績影響の可能性。
- 「気候変動の影響リスクへの対応としてTCFD対応・環境負荷の低減、自然災害リスクの分散、地域分散によるリスク低減を実施。」 — 気候変動リスクへの対応（TCFD、環境負荷低減、災害リスク分散等）。
- 「サステナビリティ基本方針に基づく推進体制を整備。サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）の特定、教育・訓練・人材育成、労働環境の改善、地域社会への貢献、サプライチェーンの公正性確保、コーポレート・ガバナンスの強化」 — サステナビリティ基本方針に基づく推進体制と重要課題（マテリアリティ）の領域。
- 「サステナビリティ経営推進委員会・サステナビリティ経営推進会議を設置。TCFD対応・脱炭素目標等の取り組みを推進。」 — サステナビリティ経営推進委員会・会議の設置、取り組み推進（TCFD対応等）。
- 「管理職に占める女性の割合を50%以上に維持（期間2022年4月1日～2027年3月31日）。」 — 管理的地位にある労働者に占める女性割合の目標（50%以上維持）。
- 「同年新設のFemale Fitness (Dublin) Limitedは各エリアで直営店舗を運営」 — Female Fitness (Dublin) Limitedの新設と各エリアでの直営運営。
- 「期末の長期借入金残高: 3,334百万円（期首 5,375百万円、期間内の返済・再編により変動）等」 — 長期借入金残高の記載（期間内返済・再編による変動の言及）。
- 「原材料価格の変動リスクとして、主力商品「プロテイン」の原材料価格高騰が業績へ影響を及ぼす可能性がある。原材料は海外から輸入されるため、為替・天候・需給バランスの変動が影響要因。」 — 原材料価格変動リスク（プロテインの原材料高騰が業績影響、海外輸入による為替・天候・需給要因）。
- 「景気動向・消費環境の変化が顧客の投資意欲に影響。健康投資意欲の低下等が業績へ影響する可能性。中長期の市場動向を見据えた出店・広告戦略を継続。」 — 景気/消費環境の変化による顧客投資意欲低下等が業績に影響する可能性と、出店・広告戦略の継続。
- 「消防法・医薬品医療機器等法・食品表示法・健康増進法・不当景品表示防止法・景品表示法・消費者契約法・個人情報保護法など、法規制の強化・改正リスクが存在。法令遵守のための体制を整備しているが、規制強化の影響で業績へ影響を受ける可能性あり。
- 取適法の遵守や契約実務上のリスク、感染症対策などもリスク要因として挙げられている。」 — 法規制強化リスクに加え、取適法や感染症対策等を主要リスクとして挙げる旨。
- 「コーポレート・ガバナンスに関する事項、内部統制の整備状況、リスク管理規程、監査等委員会・会計監査人の監査体制、内部監査状況、情報開示体制、反社会的勢力排除の方針、法令遵守体制、データ保護・個人情報保護の施策等について記載。」 — コーポレート・ガバナンス、内部統制、リスク管理、監査体制、情報開示、反社会的勢力排除、個人情報保護施策等の記載。
- 「2019年：CFW International Management B.V.（Curves Europe B.V.）を買収」 — 2019年の欧州展開に関する買収（CFW International Management B.V.）。
- 「働き方改革・人的資本投資・デジタル化推進等、人的資本関連のリスクと機会を推進。」 — 人的資本関連のリスクと機会（働き方改革・投資・デジタル化推進等）。
- 「…個人情報保護法…が挙げられる。」 — 個人情報保護法がリスク要因として挙げられる旨。
- 「2024年4月にFemale Fitness (Louth) Limitedを子会社化…直営店舗。」 — Female Fitness (Louth) Limitedの子会社化に関する言及。
- 「社外取締役3名を監査等委員として選任し、内部統制・財務報告の信頼性を高めるための体制を確立」 — 社外取締役3名を監査等委員として選任し、内部統制・財務報告信頼性を高める体制を確立。
- 「サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）の特定、教育・訓練・人材育成、労働環境の改善、地域社会への貢献、サプライチェーンの公正性確保、コーポレート・ガバナンスの強化」 — サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）の内容（人材育成、労働環境、地域社会、サプライチェーン、公正等）。
