# カーブスホールディングス（7085） 2026年８月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7085/disclosure/20261012549121
種別: 決算
開示日: 2026-10-13
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/7085

## 何が変わったか

2026年8月期は、売上高・営業利益・経常利益・最終利益がいずれも過去最高となった。2027年8月期も、売上高460億円、営業利益87億円などの増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

新規入会キャンペーンなどによる会員数の増加、会費価格改定による会費単価の向上、会員向け物販の増収増益が寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年9月1日〜2026年8月31日
- 売上高: {"value":43387,"unit":"百万円","yoy_pct":15.5}
- 営業利益: {"value":7755,"unit":"百万円","yoy_pct":22.3}
- 経常利益: {"value":7573,"unit":"百万円","yoy_pct":16.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":4908,"unit":"百万円","yoy_pct":14.1}
- １株当たり当期純利益: 53.56円
- 売上高営業利益率: 17.9%
- 自己資本比率: {"当期末":"54.9%","前期末":"51.4%"}
- 総資産: {"value":41119,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":22626,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":7206,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-826,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-6537,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":8399,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":46000,"unit":"百万円","yoy_pct":6},"営業利益":{"value":8700,"unit":"百万円","yoy_pct":12.2},"経常利益":{"value":8600,"unit":"百万円","yoy_pct":13.6},"純利益":{"value":5455,"unit":"百万円","yoy_pct":11.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":17,"revised_forecast":32,"change":15,"change_rate":88.2,"unit":"円"}
- 配当性向: 56.0%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2380,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"受取立退料","金額":72,"単位":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":8,"単位":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"－"},"除外":{"社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":92857493,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":3764901,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 新規入会増、会費価格改定による会費単価の向上、会員向け物販の増収増益が業績を押し上げた。広告宣伝費、人件費、システム投資に伴う減価償却費などの販売費及び一般管理費は増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2026年８月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益全てにおいて過去最高となりました。」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「43,387百万円（前連結会計年度比15.5％増）」、営業利益は「7,755百万円（前連結会計年度比22.3％増）」と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益7,755百万円、経常利益7,573百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,908百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2027年8月期営業利益予想は「8,700百万円（前連結会計年度比12.2％増）」、2026年8月期実績は「7,755百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「配当表に「2026年８月期 30.00円」「2027年８月期(予想) 32.00円」と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には「配当性向（連結）2027年８月期(予想)52.3％」と記載されているが、還元方針の数値目標とは記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益「受取立退料72百万円」、特別損失「固定資産除却損8百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはカーブス事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しています。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は「2026年８月期17.9％」「2025年８月期16.9％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2026年８月期54.9」「2025年８月期51.4」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果、72億６百万円の資金増加（前連結会計年度62億11百万円）」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新規入会増において着実な成果を上げることができました」「会員数は前連結会計年度末86.3万人から3.2万人純増し89.5万人」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「店舗数「1,996店舗から17店舗純増し2,013店舗」、会員数「3.2万人純増」、チェーン売上高「934.0億円、前連結会計年度比9.1％」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「年３回の新規入会募集キャンペーン」「会費価格改定」「地域密着プロモーション」「出店拡大を図っていきます」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「通期連結業績見通しは…を見込んでいます」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間「2025年９月１日～2026年８月31日」、売上高「43,387百万円」、営業利益「7,755百万円」、増減率「15.5％」「22.3％」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「主力商品『プロテイン』の原材料価格の高騰が続き」「通期で営業赤字が続く見通し」「今後事業環境が変化し」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結業績表に2026年8月期と2025年8月期の実績および前年同期増減率が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」「新規－社、除外－社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「店舗数2,013店舗」「会員数89.5万人」「チェーン売上高934.0億円」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「営業利益、EBITDA、フリー・キャッシュ・フローの年平均成長率10%以上」「ROIC12％以上を維持し、15％を目指す」と記載されている。」）