# カーブスホールディングス（7085） 2026年８月期第２四半期（中間期）決算補足説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7085/disclosure/20260413502396
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-04-13
Komoriの読み（0-100）: 73
企業ページ: https://komori.app/company/7085

## 何が変わったか

上期は売上高・営業利益とも計画と前年同期を上回り、通期業績予想を上方修正した。会員数の上振れを背景に、年間配当予想を25円から30円へ増額し、株主優待も拡充した。

## 会社が挙げた理由

会社は、会員数の増加、退会率の低下、会員向け物販の新規契約・継続率上昇など、足元の強い事業モメンタムを上方修正の理由としている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年8月期 第2四半期（中間期）
- 売上高: {"value":19967,"unit":"百万円","yoy_pct":109.8}
- 営業利益: {"value":3835,"unit":"百万円","yoy_pct":113.5}
- 経常利益: {"value":3745,"unit":"百万円","yoy_pct":112.5}
- 純利益: {"value":2229,"unit":"百万円","yoy_pct":105.8}
- 売上総利益率: {"value":"42.9%","前年同期比増減ポイント":-0.7}
- 営業利益率: {"value":"19.2%","前年同期比増減ポイント":0.6}
- 販管費: {"value":4734,"unit":"百万円","売上高販管費率":"23.7%"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":10324,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":2030,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":1989,"unit":"百万円"},"純利益":{"value":1176,"unit":"百万円"}}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":423,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":77,"unit":"億円"},"経常利益":{"value":75.7,"unit":"億円"},"当期純利益":{"value":48.5,"unit":"億円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 全項目が計画・前年同期を超過する上振れ着地
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 店舗数・拠点数: {"期末":2081,"単位":"店舗","期中の出店数":"+23店舗（全業態）"}
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: {"期中平均為替レート":{"値":151.04,"単位":"円／米ドル"}}
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"2030年8月期":{"店舗数":"2,600店舗","会員数":"120万人","チェーン売上":"1,300億円","売上高":"560億円","営業利益":"103億円","営業利益率":"18%"},"2035年8月期":{"店舗数":"3,500店舗","会員数":"150万人","チェーン売上":"2,000億円","売上高":"850億円","営業利益":"200億円","営業利益率":"24%"}}
- 財務目標: [object Object]、[object Object]
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":30,"単位":"円","内訳":{"中間":10,"期末":20}}
- 配当性向: 57.0%（連結予想）
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: {"50-85歳人口":"55百万人","団塊世代":"7.6百万人","団塊ジュニア世代":"9.8百万人"}
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 京都府城陽市との健康増進に関する連携協定、株主優待制度の刷新・拡充、メンズ・カーブスとピント・アップの出店強化、2026年6月からフランチャイズ加盟店約30店舗で営業時間拡大・無人営業をトライアル

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「売上高102.1%、営業利益112.3%、経常利益110.7%、当期純利益101.6%。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「全項目が計画･前年同期を超過する上振れ着地」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「2026年8月期（当期）2Q（12-2月）実績」として売上高10,324百万円、営業利益2,030百万円等を記載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「1Q純増数過去最高」「過去最高水準の新規入会」「定期便契約者数、過去最高」」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「2026年8月期 通期業績予想＜上方修正＞」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「会員数増加によるロイヤルティ等収入増加」「販管費 前年同期比＋182百万円 人件費増加、システム投資による減価償却費増加 など」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「会員数増加によるロイヤルティ等収入増加」「定期便の新規契約と継続率上昇で予想を超える売上増」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: 連結のみ開示（原文: 「「連結損益計算書（地域別）」では国内・海外・調整額を記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「売上原価11,397百万円、売上原価率57.1%、販管費4,734百万円、販管費前年同期比＋182百万円。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「国内スポット売上は前年同期比85.4%。販管費は「人件費増加、システム投資による減価償却費増加 など」と説明。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 前提を一つだけ開示（原文: 「「期中平均為替レート 米ドル151.04円」」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「見通しに織り込んだリスク額に該当する記載なし。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「上期実績の業績予想比として売上高102.1%、営業利益112.3%などを記載。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「2025年8月期（実績）」「2026年8月期（予想）」「2030年8月期」「2035年8月期」の店舗数、会員数、売上高、営業利益等を掲載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「京都府城陽市と健康増進に関する連携協定を締結」「2026年6月～全国のフランチャイズ加盟店約30店舗でトライアル開始」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「主要KPIとしてチェーン売上、会員数、店舗数を掲載し、各頁で退会率、契約数、オンライン利用会員数等も掲載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「会員数前年同期比＋5.0万人、店舗数前年同期比＋53店舗、チェーン売上前年同期比106.3%、オンラインサービス利用会員数71,596人。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「既存店1店舗当たり会員数」「月次物販売上」「定期便契約者のスキップ率指数」を掲載。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「地域密着のFC加盟店360社･コーチ（インストラクター）8,000人強」「インストラクター新規採用給与121%up」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「50-85歳人口55百万人」「団塊世代7.6百万人」「団塊ジュニア世代9.8百万人」「業界1位」。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「連結配当性向予想57.0%」「目標連結配当性向50%」」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「自己株式取得・消却に該当する記載なし。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「ROIC 12%以上を維持し、15%を目指す」」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「「システム投資による減価償却費増加」「IT投資は積極的に行う」と記載。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は「決算補足説明資料」で、目次に「業績ハイライト」「2Q実績」「中期ビジョン」を掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「中期ビジョン、健康市場の拡大、予防による健康イノベーションなどの説明頁を掲載。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」等の記載なし。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 断定的（原文: 「「上期は全項目が計画･前年同期を超過」「足元の強い事業モメンタムを反映し計画を上方修正」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「「健康市場の拡大」「予防による健康イノベーション」などの説明頁。」）