# スポーツフィールド（7080） 2026年12月期　第２四半期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7080/disclosure/20260807515505
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-08-10
Komoriの読み（0-100）: 74
企業ページ: https://komori.app/company/7080

## 何が変わったか

2026年12月期第2四半期累計は、売上高が前年同期比45.4％増、営業利益が13.2％増となった。スポーツ用品会社の連結や既存事業の伸長で増収増益となった一方、商品原価や成長投資費用の増加で営業利益率は低下した。

## 会社が挙げた理由

既存事業の増収に加え、株式会社リンドスポーツの連結により売上高が増加した。営業利益は増収効果が成長投資による販売費及び一般管理費の増加を上回った。一方、売上原価はスポンサーサービスの物品費用やスポーツ用品事業の商品原価、人件費・地代家賃・広告宣伝費・その他販管費は人員強化、オフィス増床、登録者獲得、のれん償却などにより増加した。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年12月期 第2四半期
- 売上高: {"value":3437,"unit":"百万円","yoy_pct":45.4}
- 営業利益: {"value":823,"unit":"百万円","yoy_pct":13.2}
- 経常利益: {"value":822,"unit":"百万円","yoy_pct":13.1}
- 純利益: {"value":538,"unit":"百万円","yoy_pct":12.8}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":23.9,"unit":"%","yoy_change":"▲6.8ポイント"}
- 販管費: {"value":1992,"unit":"百万円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":1642,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":239,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":239,"unit":"百万円"},"売上原価":{"value":314,"unit":"百万円"},"販管費":{"value":1088,"unit":"百万円"}}
- 通期業績予想: not_disclosed
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 計画を上回るペースで順調に進捗
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: {"期末拠点数":19,"unit":"拠点","期中の出退店":"熊本オフィスを常駐化"}
- 従業員数: {"人数":335,"unit":"名","採用・増減":"2026年4月に新入社員29名"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: {"value":28,"unit":"百万円（投資CFの減少額）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 台湾の國立臺灣體育運動大學との包括連携協定、池田昂己氏の製品アドバイザー就任、熊本オフィスの常駐化、高校生向け大学入試説明会の開催

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「中計（2,111百万円）に対する進捗率は48.1%」「中計（1,347百万円）に対する進捗率は63.3%」「中計（1,207百万円）に対する進捗率は55.1%」」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「売上高は…業績予想を上回り、順調に進捗」「営業利益については…業績予想を上回るペースで順調に進捗」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「2026年 1Q 1,794、2Q 1,642」「営業利益 1Q 583、2Q 239」」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「新卒者向け人財紹介、既卒者向け人財紹介の売上高は過去最高を更新」「営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益はともに過去最高を更新」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「第2四半期 対前年同期比 経常利益増減要因」図に、売上高＋1,072、売上原価▲514、人件費▲223などを掲載」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「「既存事業の増収に加え、リンドスポーツの通期業績取り込みにより1,072百万円の増加」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「スポーツ人財採用支援事業 2,651」「スポーツ用品企画・販売事業 785」」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「売上原価▲514、人件費▲223、地代・家賃▲27、広告宣伝費▲28、その他販管費▲182」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「営業利益率 23.9％…▲6.8PP」、売上原価▲514、人件費▲223などの増減要因図」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「4Qに売上が偏重する季節性」「各KPI及び受注の伸長背景から計画通りに推移」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「イベント2,111百万円・進捗率48.1%、新卒人財紹介1,347百万円・63.3%、既卒人財紹介1,207百万円・55.1%」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「台湾の國立臺灣體育運動大學と包括連携協定を締結」「熊本オフィスを常駐化」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「イベント開催数232、登録者数22,646、累計会員数12万人超、契約締結チーム数84など」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「「2027年卒登録者数は前年同期比で増加」「ユニーク紹介学生数…前年同期実績を上回った」「イベント売上高は前年同期比▲0.2％」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「販売枠数や出展単価への言及はあるが、単価と数量を組み合わせた数値指標の記載なし」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数335名」「総勢29名の新入社員が参画」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「大学生1学年65万人」「スポーツ人財は1学年15～30万人」「当社実績（スポナビ登録者数）2.0万人」」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「投資CFは、既存オフィスの増床・移転に伴う投資により、28百万円の資金の減少」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2026年12月期 第2四半期決算説明資料」で、サマリー、業績概要、セグメント別説明、トピックスで構成」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁が相当な割合（原文: 「35ページ以降に会社概要、経営理念、事業内容、沿革、財務ハイライトなどを掲載」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「順調に進捗」「過去最高を更新」と断定する一方、「将来の計画数値や施策の実現を確約したり保証したりするものではありません」と記載」）