# EBITDA水準に連動した新株予約権の行使条件｜ギークス（7060）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q2 初出 「新株予約権者は、2022年３月期から2025年３月期のいずれかの事業年度において、当社の連結損益計算書及び連結キャッシュ・フロー計算書から求められるEBITDAが、（ａ）1,500百万円を超過した場合は行使可能割合50％、（ｂ）2,000百万円を超過した場合は行使可能割合80％、（ｃ）2,500百万円を超過した場合は行使可能割合100％を上限として、付与された本新株予約権を行使することができる。」 — 2022年3月期から2025年3月期のEBITDA水準に応じて、新株予約権の行使可能割合を50％、80％、100％とする業績連動条件を新設している。 (https://komori.app/company/7060/filing/2021-q2)
- FY2022 再掲 「新株予約権者は、2022年３月期から2025年３月期のいずれかの事業年度において、当社の連結損益計算書及び連結キャッシュ・フロー計算書から求められるEBITDAが、（ａ）1,500百万円を超過した場合は行使可能割合50％、（ｂ）2,000百万円を超過した場合は行使可能割合80％、（ｃ）2,500百万円を超過した場合は行使可能割合100％を上限として、付与された本新株予約権を行使することができる。」 — 2022年3月期から2025年3月期のEBITDA水準に連動する新株予約権の行使条件を再掲している。 (https://komori.app/company/7060/filing/2021-fy)
- FY2023 再掲 「新株予約権者は、2022年３月期から2025年３月期のいずれかの事業年度において、当社の連結損益計算書及び連結キャッシュ・フロー計算書から求められるEBITDAが、（ａ）1,500百万円を超過した場合は行使可能割合50％、（ｂ）2,000百万円を超過した場合は行使可能割合80％、（ｃ）2,500百万円を超過した場合は行使可能割合100％を上限として、付与された本新株予約権を行使することができる。」 — 2022年3月期から2025年3月期のEBITDA水準に連動する行使条件を再確認している。 (https://komori.app/company/7060/filing/2022-fy)
- FY2026-H1 再定義 「新株予約権者は、2026年３月期から2030年３月期のいずれかの事業年度において、当社の連結損益計算書及び連結キャッシュ・フロー計算書から求められるEBITDAが下記（ａ）または（ｂ）に定める水準を超過した場合、それぞれに定められている割合（以下、「行使可能割合」という。ただし、１個未満の端数が生じる場合においては切り捨てるものとする。）を上限として、付与された本新株予約権を行使することができる。（ａ）EBITDAが1,500百万円を超過した場合：行使可能割合60％（ｂ）EBITDAが2,000百万円を超過した場合：行使可能割合100％」 — 従来の2022年3月期から2025年3月期を対象とする3段階条件から、2026年3月期から2030年3月期を対象とする1,500百万円・60％、2,000百万円・100％の新たな業績連動条件へ組み替えている。 (https://komori.app/company/7060/filing/2025-h1)
