# ギークス（7060） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7060/disclosure/20260514535370
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-15
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企業ページ: https://komori.app/company/7060

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を公表し、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前期を上回りました。併せて、2027年3月期の第2四半期累計・通期の業績予想と配当予想を新たに示しています。

## 会社が挙げた理由

国内IT人材事業では、ブランド力を生かした集客による広告宣伝費の抑制とダイレクトマッチングサービスの好調が寄与しました。海外IT人材事業では、経営体制の見直し、オフィス移転などによるコスト削減、高マージン案件への営業注力により利益率が改善しました。翌期については、子会社間の吸収合併を反映し、営業ノウハウの共有、重複業務の統合、業務効率化およびコスト削減を進めるとしています。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":13600,"通期":28300},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"5.5%（対前年同四半期増減率）","通期":"7.3%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":335,"通期":1000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△23.5%（対前年同四半期増減率）","通期":"14.2%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":320,"通期":970},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△25.2%（対前年同四半期増減率）","通期":"15.1%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":208,"通期":630},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△39.5%（対前年同四半期増減率）","通期":"△2.0%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":"20.47","通期":"62.01"},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年３月期：売上高26,375,627千円、営業利益875,689千円、経常利益842,813千円、親会社株主に帰属する当期純利益643,001千円、１株当たり当期純利益62.73円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 2026年３月期は特別損失なし。前期の2025年３月期には減損損失540,847千円を計上
- 配当予想の修正: 修正の記載なし。2027年３月期予想は中間15.00円、期末17.00円、年間32.00円
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計)」および「通期」の業績予想表」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」および「2027年３月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益は643,001千円（同1191.3％増）」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高は26,375,627千円（前期比4.8％増）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2027年3月期の親会社株主に帰属する当期純利益予想は630百万円、2026年3月期実績は643百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失　減損損失　540,847　－」「特別損失合計　540,847　－」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「IT人材事業（国内）」「IT人材事業（海外）」「オーストラリア」「シドニーとメルボルン」「ダイレクトマッチングサービス」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「国内事業および海外事業の説明に複数の業績要因を列挙。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「ダイレクトマッチングサービスが好調」「広告宣伝費の抑制」「経営体制の見直し、オフィス移転等によるコストの削減」「高マージン案件への営業注力」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度の売上高は26,375,627千円、営業利益は875,689千円」および各セグメントの業績数値。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「現在は社内のAI教育と活用をさらに強化し」「構築に注力しています」および2027年3月期の営業利益14.2％増予想。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「国内事業の売上高16,731,082千円・セグメント利益1,397,269千円、海外事業のコスト削減および高マージン案件への注力。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「2026年４月１日に…吸収合併を実施」「翌会計年度より株式会社アライヴが行っていた事業がIT人材事業（国内）からSeed Tech事業に変更」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「投資・費用への振り向けに関する記載はない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「2026年４月１日に…吸収合併を実施いたしました」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2026年５月15日」、対象期間「2026年４月１日～2027年３月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益は630百万円…を見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）