# ギークス（7060） 2025年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7060/disclosure/20250509539147
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-05-14
Komoriの読み（0-100）: 78
企業ページ: https://komori.app/company/7060

## 何が変わったか

2025年3月期の連結実績を報告し、2026年3月期について売上高266億円、営業利益7億円などの業績予想を新たに示した。既に公表した予想を差し替えたものかどうかは記載されていない。

## 会社が挙げた理由

IT人材不足を背景に、IT人材・育成事業に加えてDX・AIコンサルティングやシステム開発へ事業領域を広げ、総合的なITソリューションサービスを提供する体制を構築すると説明している。既存の業績予想からの修正理由は記載されていない。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期（累計）12,200、通期26,600","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期（累計）300、通期700","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期（累計）280、通期660","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期（累計）170、通期400","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期（累計）16.46、通期38.72","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2026年３月期
- 対象期間: 第２四半期（累計）・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高25,162百万円、営業利益495百万円、経常利益494百万円、親会社株主に帰属する当期純利益49百万円、１株当たり当期純利益4.82円
- 修正の理由: IT人材不足を背景に、IT人材・育成事業に加えてDX・AIコンサルティングやシステム開発へ事業領域を拡大し、総合的なITソリューションサービスを提供する体制を構築する。既存予想からの修正理由はnot_disclosed。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失540,847千円（有形固定資産8,788千円、無形固定資産51,994千円、顧客関連資産480,064千円）
- 配当予想の修正: 2026年３月期予想は第２四半期末10.00円、期末10.00円、年間20.00円。既存予想からの修正かどうかはnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計)」および「通 期」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「通期予想の対前期増減率は、売上高5.7％、営業利益41.3％、経常利益33.5％、親会社株主に帰属する当期純利益703.3％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「2025年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」および「2026年３月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益　400　703.3」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高は26,600百万円（前期比5.7％増）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2026年3月期予想「親会社株主に帰属する当期純利益400百万円」、2025年3月期実績「49百万円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失　減損損失540,847千円」および「有形固定資産について…8,788千円、無形固定資産について…51,994千円、顧客関連資産について…480,064千円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「国内のIT市場規模は今後さらに拡大することが見込まれます」「日本のIT人材不足を解決する会社として」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「IT人材事業」「DX・AIコンサルティング、ソフトウェア開発など事業領域の拡大」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「国内のIT市場規模は今後さらに拡大」「日本のIT人材不足」「DX・AIコンサルティング、ソフトウェア開発など事業領域の拡大」「株式会社アライヴの株式取得」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「国内のIT市場規模は今後さらに拡大」「事業ポートフォリオの最適化についてグループ戦略の見直し」「株式会社アライヴの株式取得」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「事業領域の拡大の検討を進めながら…事業体制を構築」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「今後さらに拡大することが見込まれます」「今後…事業体制を構築してまいります」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「IT人材事業、IT人材育成事業に加えて、DX・AIコンサルティング、システム開発など事業領域の拡大」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規1社…株式会社アライヴ」「株式会社アライヴを『IT人材事業（国内）』に含めております」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「当事業は当連結会計年度において事業より撤退することといたしました」「事業の一部を譲渡し、事業より撤退することといたしました」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2025年５月14日」、対象期間「2025年４月１日～2026年３月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益は400百万円…を見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）