# ギークス（7060） 2022年３月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7060/disclosure/20220513546081
種別: 決算
開示日: 2022-05-13
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/7060

## 何が変わったか

2022年3月期は売上高・利益とも大幅な増収増益となった。一方、2023年3月期は売上高の伸びを見込むものの、投資を優先するため営業利益は29.4％減少する予想。

## 会社が挙げた理由

中期経営計画の達成に向け、人材投資・広告投資、ゲームの開発投資、法人向けSaaS型サービス「ソダテク」の立ち上げに向けた先行投資を継続するとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年４月１日～2022年３月31日
- 売上高: {"value":5388,"unit":"百万円","yoy_pct":57.2}
- 営業利益: {"value":1133,"unit":"百万円","yoy_pct":53.5}
- 経常利益: {"value":1135,"unit":"百万円","yoy_pct":59.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":705,"unit":"百万円","yoy_pct":54.1}
- １株当たり当期純利益: 67.18円
- 売上高営業利益率: 21.0%
- 自己資本比率: {"当期末":"75.7%","前期末":"59.1%"}
- 総資産: {"value":5874,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":4470,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":369,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-68,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-91,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3357,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5800,"unit":"百万円","yoy_pct":7.6},"営業利益":{"value":800,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.4},"経常利益":{"value":800,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.6},"純利益":{"value":480,"unit":"百万円","yoy_pct":-31.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":10,"revised_forecast":10,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 21.9%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":66485,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"投資有価証券評価損","value":30080,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"―社","除外":"―社","社名":"－"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 10564840
- 期末自己株式数: 40151
- 業績の増減要因: IT人材事業では企業側の需要の高さ、リモートワークによる首都圏と地方のマッチング増加、新規登録者数の増加、新規取引企業数の伸長が寄与した。ゲーム事業では開発ラインの増加や既存運営タイトルの海外版運営開始が寄与した。収益認識会計基準等の適用により、売上高は544,209千円、営業利益等は228,068千円増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2022年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」で、業績欄も「2022年３月期の連結業績」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は「前期比57.2％増」、営業利益は「同53.5％増」、経常利益は「同59.1％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「同54.1％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「5,388百万円、57.2％」、営業利益は「1,133百万円、53.5％」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,133百万円、経常利益1,135百万円、親会社株主に帰属する当期純利益705百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2023年３月期の営業利益予想は「800百万円、前期比29.4％減」、2022年３月期実績は「1,133百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年３月期は「合計10.00円」、2023年３月期予想も「合計10.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「連結損益計算書に「投資有価証券評価損 30,080」「特別損失合計 30,080」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失の項目は「投資有価証券評価損」であり、「減損損失」の記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「IT人材事業は「セグメント利益996,534千円（同21.0％増）」、ゲーム事業は「584,016千円（同116.2％増）」、x-Tech事業は前期損失から「15,054千円」、Seed Tech事業は「セグメント損失26,880千円（前期は15,615千円）」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「表紙の売上高営業利益率は2022年３月期「21.0％」、2021年３月期「21.5％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「75.7％（前連結会計年度末は59.1％）」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期「369,207千円」、前期「661,718千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「企業側からの需要が引き続き高い中で、リモートワークによる首都圏と地方とのマッチングが増加し、ITフリーランスの新規登録者数も順調に増加しております。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「ゲーム事業について「６本のタイトルの運営と、３本の新規タイトルの開発」と記載され、各セグメントの売上高・利益も示されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「新型コロナウイルス感染拡大」「資源価格の高騰」、自社施策として「企業向け広告投資の拡大やセールス・イネーブルメント強化」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「この結果、当連結会計年度の売上高は…となりました」、見通しは「次期の業績見通しにつきましては…を見込んでおります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年３月期の連結業績（2021年４月１日～2022年３月31日）」として、売上高5,388百万円、営業利益1,133百万円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ウクライナを巡る不安定な国際情勢や、急激な為替の変動、エネルギー価格及び原材料価格の上昇等様々な要因」が記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「収益認識会計基準等の適用により、売上高は544,209千円…増加いたしました」「前連結会計年度について新たな表示方法による組替えを行っておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（５）継続企業の前提に関する重要事象等　該当事項はありません」「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「新規に複数タイトルの受注を見込んでおり」と記載されているが、受注高・受注残高の金額は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「ゲーム事業について「６本のタイトルの運営と、３本の新規タイトルの開発」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画『G100』（2022年３月期～2025年３月期）で掲げた方針に基づき、各種施策に継続的に取り組んでまいりました」「中期経営計画達成に向けた仕込みの時期」と記載されている。」）