# コプロ・ホールディングス（7059） 2026年３月期通期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7059/disclosure/20260515538357
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 78
企業ページ: https://komori.app/company/7059

## 何が変わったか

2026年3月期は、トライトエンジニアリングの新規連結などにより、売上高・営業利益・経常利益・純利益が過去最高となった。一方、2027年3月期は大幅な増収と償却前利益の増益を見込むものの、のれん償却の影響で営業利益と当期純利益は減益予想としている。

## 会社が挙げた理由

2026年3月期は、売上高の増加に加え、2026年3月からトライトエンジニアリングを新規連結したことが増収要因となった。当期純利益はIT技術者派遣事業の売却益により大幅に増加した。2027年3月期は、トライトエンジニアリングとの統合効果や技術者数の増加を前提に増収・償却前利益の増益を見込む一方、のれん償却費の増加が営業利益・当期純利益を押し下げるとしている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年3月期 通期
- 売上高: {"value":36661,"unit":"百万円","yoy_pct":22.1}
- 営業利益: {"value":3632,"unit":"百万円","yoy_pct":31.4}
- 経常利益: {"value":3665,"unit":"百万円","yoy_pct":31.6}
- 純利益: {"value":2880,"unit":"百万円","yoy_pct":58.2}
- 売上総利益率: {"value":28.3,"unit":"%","yoy_change_points":0.6}
- 営業利益率: {"value":9.9,"unit":"%","yoy_change_points":0.7}
- 販管費: {"value":6728,"unit":"百万円","売上高販管費率":18.4}
- 当四半期3か月の実績: {"採用数":{"value":424,"unit":"人"},"退職数":{"value":472,"unit":"人"},"純増減":{"value":-48,"unit":"人"},"稼働率":{"value":93.1,"unit":"%"},"定着率":{"value":91.1,"unit":"%"},"売上PH":{"value":598,"unit":"千円"}}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":57000,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":3000,"unit":"百万円"},"償却前営業利益":{"value":5500,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":1658,"unit":"百万円"},"のれん償却前当期純利益":{"value":3942,"unit":"百万円"},"EPS":{"value":43.25,"unit":"円"},"のれん償却前EPS":{"value":102.86,"unit":"円"},"グループ技術者数（期末）":{"value":8389,"unit":"人"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"コプロCN":{"売上高":{"value":31396,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":9148,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":4926,"unit":"百万円"},"売上高前年比":17.4,"営業利益前年比":21.5},"トライトEG":{"売上高":{"value":1596,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":471,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":13,"unit":"百万円"}},"コプロTC":{"売上高":{"value":3668,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":741,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":-7,"unit":"百万円"}}}
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: [object Object]、[object Object]
- 店舗数・拠点数: コプロコンストラクション11拠点、TEHD・トライトエンジニアリング17拠点、コプロテクノロジー2拠点。期中の出退店数はnot_disclosed。
- 従業員数: {"value":8402,"unit":"人","時点":"2026年3月末"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: 中期経営計画『コプロ・グループ Build the Future 2027』の対象期間は2023年3月期～2027年3月期。連結配当性向50％以上を目処とする方針。その他の数値目標はnot_disclosed。
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"value":45,"unit":"円／株","中間":15,"期末":30}
- 配当性向: {"value":53.1,"unit":"%","注記":"27/3期予想。EPSを基にした配当性向は104.0％となる見込み。"}
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: {"建設市場規模":{"2025年度実質値":"58.4兆円","2030年度実質値":"64.9兆円","2035年度実質値":"67.6兆円"},"建設業界向け人材サービス市場規模":{"2025年":"6,400億円","2030年予測":"7,400億円"},"建設技術者数ランキング":{"オープンアップグループ":8503,"コプロコンストラクション＋トライトエンジニアリング":7220}}
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: トライトエンジニアリングとの統合・PMI、採用機能のHD集約・一元化、グループ横断での待機技術者の共有、人材紹介サービスの強化、教育インフラ・研修ノウハウの共有、2027年3月期末のIFRS任意適用予定、本社および名古屋支店の移転

## 評価の根拠

- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「2026/3期4Qとして「採用数424」「退職数472」「純増減△48」「稼働率93.1％」「定着率91.1％」「売上PH598」が記載されている。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「売上高及び営業利益等は、すべて過去最高を更新。」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「IT技術者派遣事業の売却益の計上により大幅増益」「トライトEGを2026年3月度より新規連結」などの説明がある。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「「トライトEGを2026年3月度より新規連結」「技術者数2,364人が増加」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「コプロCN 売上高31,396、営業利益4,926」「トライトEG 売上高1,596、営業利益13」「コプロTC 売上高3,668、営業利益△7」。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「売上原価「26,300」「前期差＋4,593」、販管費「6,728」「前期差＋1,184」、予想の販管費内「のれん償却費2,181」。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「通期採用数は2,500人と前期比＋5.1％増加。一方、通期予想3,000人には届かず」「内定承諾率が低下」。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「中期経営計画『コプロ・グループ Build the Future 2027』の対象期間(2023年3月期～2027年3月期)」「連結配当性向50％以上を目処」。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「採用機能のHD集約/一元化」「人的リソース共有化」「研修ノウハウ共有化」「IFRSへ変更予定」「2026年5月11日に…本社オフィス…を移転」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「採用数」「退職数」「在籍技術者数」「定着率」「稼働率」「売上PH」等のKPI表。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「在籍技術者数「前期比＋62.9％」、採用数「＋4.4％」、退職数「＋25.3％」、定着率「△2.1pt」、稼働率「△1.3pt」、売上PH「＋0.8％」。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「在籍技術者数(期末)」と「売上PH(期中平均)」が事業別に掲載されている。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数8,402人（連結、2026年3月末時点）」「グループ在籍技術者数（期末）7,629人」。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「建設市場規模の予測」「建設業界向け人材サービス 市場規模の予測」「建設技術者数ランキング」。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「連結配当性向50％以上を目処」「27/3期配当予想は45.0円」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2026年3月期通期 決算説明資料」で、決算概要、KPI分析、業績予想、グラフを含む構成。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁が相当な割合（原文: 「SECTION05「会社概要・事業概要」、SECTION06「ヒストリカルデータ」、会社概要、経営陣紹介、沿革、企業理念。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「大幅増収・増益を予想」「IFRSへ変更予定」「押し上げる見込み」「公表予定」。」）