# 収益認識に関する会計基準の2022年4月期適用｜フロンティアインターナショナル（7050）の変遷

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## 経過

- FY2019 初出 「2022年４月期の期首から適用します」 — 収益認識に関する会計基準および適用指針を2022年4月期の期首から適用する予定を記載している。 (https://komori.app/company/7050/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「2022年４月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する会計基準等を2022年4月期の期首から適用する予定を再確認している。 (https://komori.app/company/7050/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「2022年４月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する会計基準等を2022年4月期の期首から適用する予定を再確認し、影響額は評価中としている。 (https://komori.app/company/7050/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に対価を受け取れると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 2022年4月期の期首から適用予定としていた収益認識に関する会計基準等を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用したと記載している。 (https://komori.app/company/7050/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に対価を受け取れると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 2022年4月期の期首から適用した収益認識会計基準について、履行義務の移転時点に基づく認識方法を再確認している。累積的影響額および当第2四半期累計期間の主要損益への影響はないと記載している。 (https://komori.app/company/7050/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「なお、当第３四半期連結累計期間においては、履行義務の充足に係る進捗度を合理的に見積ることができないため、発生する費用を回収することが見込まれる場合は、原価回収基準にて収益を認識しております。」 — 収益認識会計基準の適用後の処理として、進捗度を合理的に見積もれない場合に原価回収基準を用いることを追加的に説明している。 (https://komori.app/company/7050/filing/2021-q3)
- FY2025 再掲 「当社グループは、プロモーション事業を主な事業とし、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に対価を受け取れると見込まれる金額で収益を認識しております。」 — 収益認識会計基準適用後の、顧客への支配移転時点を基礎とする収益認識方針を再確認している。 (https://komori.app/company/7050/filing/2024-fy)