# 自社自身への識学適用と成果連動型の人材定着｜識学（7049）の変遷

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## 経過

- FY2019 初出 「当社は、当社自身も識学に基づく経営を実践し、日々生産性を高める事業運営を行っております。」 — 役割・権限の明確化、結果にフォーカスした評価、成果の報酬反映を自社の人材定着・生産性向上に用いている。 (https://komori.app/company/7049/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「設立４期目で株式上場を実現するに至った当社自身の「識学」を用いた組織運営に関する「上場セミナー」を開催する」 — 自社自身への識学適用を、上場セミナーの題材として活用している。 (https://komori.app/company/7049/filing/2019-q1)
- FY2020 再掲 「当社は、当社自身も識学に基づく経営を実践し、日々生産性を高める事業運営を行っております。」 — 自社の組織運営にも識学を適用し、役割・権限や成果に基づく評価・報酬を運用する方針を継続している。 (https://komori.app/company/7049/filing/2019-fy)
- FY2022 再掲 「当社は、当社自身も識学に基づく経営を実践し、日々生産性を高める事業運営を行っております。」 — 自社組織への識学適用、役割・権限の明確化、成果に連動した評価・報酬の方針を継続している。 (https://komori.app/company/7049/filing/2021-fy)
- FY2023 再掲 「当社は、当社自身も識学に基づく経営を実践し、日々生産性を高める事業運営を行っております。」 — 自社組織への識学適用、責任・権限の明確化、成果に連動した評価・報酬の方針を継続している。 (https://komori.app/company/7049/filing/2022-fy)
- FY2026 前進 「当社は、当社自身も識学に基づく経営を実践し、日々生産性を高める事業運営を行っております。採用されたコンサルタント候補者がコンサルタント認定され、一定の品質のサービス提供ができるまでにかかる期間は平均107日程度の実績であります。また、結果にフォーカスする評価体系を構築し、従業員へ成長の場を提供することで、コンサルタントの離脱防止を行っております。」 — 自社への識学適用に加え、平均107日の認定期間、結果重視の評価体系、成長機会によるコンサルタントの離脱防止を具体的に記載している。 (https://komori.app/company/7049/filing/2025-fy)