# ＴＤＳＥ（7046） 2025年３月期　決算短信〔日本基準〕〈非連結〉

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7046/disclosure/20250514549340
種別: 決算
開示日: 2025-05-14
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/7046

## 何が変わったか

売上高は前年同期比7.0％増えた一方、営業利益は26.8％減、当期純利益は31.8％減となった。営業強化や技術員採用への投資増加が利益を押し下げた。

## 会社が挙げた理由

売上高については、既存顧客への関係強化などにより主要顧客の売上が拡大し、QUID製品の新規契約も拡大した。利益については、営業強化・技術員採用を目的とした投資を前期比で増加させた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年4月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":2699,"unit":"百万円","yoy_pct":7}
- 営業利益: {"value":198,"unit":"百万円","yoy_pct":-26.8}
- 経常利益: {"value":201,"unit":"百万円","yoy_pct":-26.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":136,"unit":"百万円","yoy_pct":-31.8}
- １株当たり当期純利益: 65.56円
- 売上高営業利益率: 7.4%
- 自己資本比率: {"当期末":"80.8%","前期末":"85.0%"}
- 総資産: {"value":2731,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2209,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":197,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-11,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-22,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1955,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3160,"unit":"百万円","yoy_pct":17.1},"営業利益":{"value":220,"unit":"百万円","yoy_pct":10.7},"経常利益":{"value":220,"unit":"百万円","yoy_pct":9.3},"純利益":{"value":143,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":10,"revised_forecast":10,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 14.5%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":22868,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"当期は該当なし","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":174,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家及び個人投資家向け）
- 期末発行済株式数: 2200000
- 期末自己株式数: 114169
- 業績の増減要因: 売上高は、コンサルティングサービスで既存顧客に対する関係強化・継続的なアプローチにより主要顧客の売上が順調に拡大し、プロダクトサービスでQUID製品の新規契約が順調に拡大した。利益は、MISSION 2025の実現に向け営業強化・技術員採用を目的とした投資を前期比で増加させたことにより減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2025年３月期 決算短信」であり、業績欄は「2025年３月期の業績」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「2,699百万円、7.0％増」、営業利益は「198百万円、26.8％減」、当期純利益は「136百万円、31.8％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は前年同期比「7.0％」増、営業利益は前年同期比「△26.8％」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「198百万円」、経常利益「201百万円」、当期純利益「136百万円」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2026年3月期営業利益予想は「220百万円、対前期増減率10.7％」、2025年3月期実績は「198百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年3月期の年間配当金合計は「10.00円」、2026年3月期予想も「10.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は「―」、特別損失に「固定資産除却損 174千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、ビッグデータ・AIソリューション事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2025年3月期「7.4％」、2024年3月期「10.8％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2025年3月期「80.8％」、2024年3月期「85.0％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期「197百万円」、前期「107百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「営業強化・技術員採用を目的とした投資を前期比で増加させたことにより、営業利益は…26.8％減」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「主要顧客の売上が順調に拡大」「投資を前期比で増加」と記載されているが、要因別の金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「営業人員の増強」「商談プロセスの改善及び標準化」「製品ラインアップの拡充」「販売・開発パートナー契約を締結」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は…となりました」「営業利益は…減」とする一方、「市場の拡大が見込まれる」「M&Aの影響額は不確実性が高いため含めておりません」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年３月期の業績（2024年４月１日～2025年３月31日）」として、売上高・利益の金額と対前期増減率を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の今後の政策、中国経済減速の長期化、エネルギー価格や原材料価格の動向、ロシア・ウクライナ戦争ならびに中東地域をめぐる情勢、金融市場の動向」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家及び個人投資家向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2024年3月期から2026年3月期までの3カ年を対象とした『MISSION 2025』の2年目」「『MISSION 2025』の達成を目指します」。」）