# ＴＤＳＥ（7046） 業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7046/disclosure/20220128575461
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-01-31
Komoriの読み（0-100）: 68
企業ページ: https://komori.app/company/7046

## 何が変わったか

2022年3月期の通期業績予想を、売上高は100百万円、営業利益・経常利益は各72百万円、当期純利益は49百万円上方修正した。特に営業利益と経常利益は前回予想比60.0％増となる見込み。

## 会社が挙げた理由

顧客との接点を増やす活動により、フロー型ビジネスで上期に大型化した案件が第3四半期以降も継続する見通しとなり、Netbaseも堅調に推移している。Cognigyでは12月に「QAジェネレーター」をリリースし、今後の販売強化を見込んでいる。広告宣伝費、技術社員増強の経費、案件増加に伴う外注費は増加するものの、営業利益・経常利益・当期純利益はいずれも前回予想を上回る見込みとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":1600,"revised_forecast":1700,"change":100,"change_rate":6.3,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":120,"revised_forecast":192,"change":72,"change_rate":60,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":120,"revised_forecast":192,"change":72,"change_rate":60,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":83,"revised_forecast":133,"change":49,"change_rate":59.3,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":40.68,"revised_forecast":64.83,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2022年3月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2021 年 10 月 29 日
- 前期実績: 売上高 1,323百万円、営業利益 50百万円、経常利益 68百万円、当期純利益 190百万円、1株当たり当期純利益 93.11円 銭
- 修正の理由: 顧客との接点を増やす活動により大型案件の継続が見込まれ、Netbaseが堅調に推移していること、Cognigyで12月にQAジェネレーターをリリースし販売強化を進めることから、売上高は前回予想を上回る見込み。広告宣伝費、技術社員増強の経費、案件増加に伴う外注費は増加するが、営業利益・経常利益・当期純利益はいずれも前回予想を上回る見込み。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: not_disclosed

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2021 年 10 月 29 日に公表しました業績予想を以下のとおり修正」／「2021 年４月１日～2022 年３月 31 日」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「１．当期の業績予想数値の修正（2021 年４月１日～2022 年３月 31 日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高の増減額「100」、営業利益・経常利益の増減額「72」、当期純利益の増減額「49」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「増 減 率（％）」で、売上高「6.3」、営業利益「60.0」、経常利益「60.0」、当期純利益「59.3」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高「6.3」、営業利益「60.0」、経常利益「60.0」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益および経常利益の増減率「60.0」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の増減率「6.3」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「今回修正予想の当期純利益「133」／前期実績の当期純利益「190」」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「増減額として売上高「100」、営業利益「72」、経常利益「72」、当期純利益「49」を記載。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「「前期実績（2021 年３月期）においては、特別利益として投資有価証券売却益 207 百万円が計上されています。」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「上期に大型化した顧客の案件が第３四半期以降も継続する見通し」／「Netbase は堅調に推移」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「Netbase」／「Cognigy」／「QA ジェネレーター」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「大型化した顧客の案件が…継続」／「Netbase は堅調」／「QA ジェネレーターを 12 月にリリース」／「広告宣伝費」／「技術社員増強」／「外注費」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「表には全体の「増減額（Ｂ－Ａ）」が示されているが、広告宣伝費・人件費・外注費など各要因別の金額はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「顧客の案件が第３四半期以降も継続する見通し」／「QA ジェネレーターを 12 月にリリース」／「広告宣伝費」／「技術社員増強」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「QA ジェネレーター」を「12 月にリリース」と記載している一方、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「第３四半期以降も継続する見通し」／「今後も引続き」／「継続的に実施してまいります」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「売上高については」／「広告宣伝費」／「技術社員増強に向けた経費」／「案件増加に伴う外注費」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由には顧客案件、Netbase、Cognigy、費用増加などが記載されているが、連結範囲の変更に関する記載はない。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「案件獲得強化に向けた広告宣伝費」／「事業強化および製品開発のための技術社員増強」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「生産効率を高める組織や人材ポートフォリオの変更を行い、必要となる専門人材の確保を進める」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2022 年 1 月 31 日」／対象期間「2021 年４月１日～2022 年３月 31 日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 記載なし（原文: 「「2021 年 10 月 29 日に公表しました業績予想」」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「当期の業績予想数値の修正（2021 年４月１日～2022 年３月 31 日）」／「今回修正予想（Ｂ）」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文の構成は「１．当期の業績予想数値の修正」「２．修正の理由」であり、配当予想に関する記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「前回予想を上回る見込み」／「実際の業績等は今後様々な要因によって異なる数値となる可能性があります」」）