# アルー（7043） 事業計画及び成長可能性に関する説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7043/disclosure/20250213574024
種別: 経営計画
開示日: 2025-03-31
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/7043

## 何が変わったか

2025年度から2027年度までの3か年の中期経営計画を新たに示し、連結売上高を2025年予想の3,417百万円から2027年計画の3,854百万円へ伸ばす方針を示した。2025年はコストを見直して黒字化の土台をつくり、以降はetudes事業を成長軸とする。

## 会社が挙げた理由

25年は投資の見直しによるコスト削減、機能見直しを経て、26年以降の売上・利益成長に向けた土台を作る1年と位置付ける。利益体質への構造改革途中であるため、現状で確度高く折り込める要素のみで将来数値を策定し、25年の施策の進捗状況を注視しながら、成果が出た取り組みから次年度の計画に織り込んでいくとしている。

## 開示の要点

- 計画の名称: 2025年度中期経営計画
- 計画期間: 2025年度～2027年度
- 計画に対する動き: 策定
- 売上高目標: {"previous_forecast":"3,417（25年通期・予想）","revised_forecast":"3,854（27年通期・計画）","change":"437","change_rate":"12.8%","unit":"百万円"}
- 営業利益目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益率目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"%"}
- 当期純利益目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- ROE目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"%"}
- ROIC目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"%"}
- 配当性向・DOEの方針: 配当性向・DOEの方針はnot_disclosed。2025年通期の1株当たり配当金予定は7.00円。
- 自己株式取得の方針: not_disclosed
- 資本コスト: not_disclosed
- PBR・株価に関する自己評価: not_disclosed
- 投資計画の総額: not_disclosed
- 分野別の投資額: not_disclosed
- セグメント別目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 非財務目標: not_disclosed
- 計画の前提: 国内企業向け研修サービス市場は2024年度以降、毎期3.0%拡大見込、法人向けeラーニング市場は毎期11.4%拡大、LMS市場は毎期10.9%拡大、各種営業強化施策の売上ベースの効果は25年後半になると見込む
- 重点施策: 営業力強化、開発運用体制強化、管理職の適応課題に対するアプローチ、エナジースイッチが培ってきたマインドセットやダイバーシティ領域の融合、etudesを含めた総合的なサービス力を提供、４象限（個人の意識醸成、管理職を核とした組織風土醸成、知識・スキル獲得、人事制度×育成体系の連動）を網羅した全体ソリューション、エンタープライズ向け社内利用、中堅中小向けビジネス利用、最低単価の導入、投資の見直しによるコスト削減、機能見直し
- 前計画の実績: {"previous_forecast":"売上高3,330、営業利益130、親会社株主に帰属する当期純利益90（24年通期・期初予想）","revised_forecast":"売上高3,089、営業利益-64、親会社株主に帰属する当期純利益-73（24年通期実績）","change":"売上高-241、営業利益-194、親会社株主に帰属する当期純利益-163","change_rate":"売上高-7.2%、営業利益・親会社株主に帰属する当期純利益は赤字化のため比較不能","unit":"百万円"}
- 見直し・取り下げの理由: 一部大型案件のリピート剥落、「etudes Plus」の売上拡大が想定よりも遅れたこと、コーチング案件やeラーニング制作案件の納品が翌年にずれ込んだこと、24年に子会社化した2社にかかわる一時的な費用の発生。
- 対象市場の規模: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 認識するリスク: not_disclosed
- 取締役会決議日: not_disclosed
- 公表日: 2025年3月31日

## 評価の根拠

- この開示は計画に対して何をしているか。: 新計画の策定（原文: 「「2025年度中期経営計画」および「現時点で策定する３か年計画」」）
- 計画が対象とする期間はどれくらいか。: 中期（3〜5年）（原文: 「「2025年度 中期経営計画」の表に「25年通期」「26年通期」「27年通期（計画）」を記載」）
- 計画の開始年度と最終年度が明示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「2025年度中期経営計画」および「27年通期（計画）」」）
- 計画を見直す・取り下げる場合、その理由が事業の事象に即して説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「現時点で策定する３か年計画」」）
- 同時期の業績予想の修正と結び付けて説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「25年通期の業績は、以下の通り連結黒字化の予想」」）
- この開示は初出の内容か、既に公表した計画の再掲・更新か。: 初出（原文: 「「2025年度中期経営計画」および「現時点で策定する３か年計画」」）
- どの指標に数値目標が置かれているか。: 利益目標のみ（原文: 「「営業利益 91」「営業利益率 2.7%」「親会社株主に帰属する当期純利益 48」」）
- 数値目標はどのような形で示されているか。: 実績と並べた表（原文: 「「24.通期（実績）」「25.通期（予想）」「26.通期（計画）」「27.通期（計画）」の連結売上高表」）
- 直近の実績に照らして、目標はどれだけ高いか。: 緩やかな伸び（原文: 「「連結売上高 3,089」「3,417」「3,624」「3,854」、「増減比 10.6%」「6.1%」「6.4%」」）
- セグメント別・事業別の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「法人向け教育小計 2,829」「etudes 413」「その他 174」「エナジースイッチ社 171」「クインテグラル社 287」」）
- 人材・環境・顧客数など、財務以外の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「人的資本の表は「23年→24年」の実績比較であり、2025～2027年度の非財務目標は記載されていない」）
- 計画の前提（為替、市場成長率、価格など）が数値で示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「毎期3.0%拡大見込」「毎期11.4%拡大」「毎期10.9%拡大」「売上ベースの効果は25年後半になると見込む」」）
- 前の計画・前年度の目標の結果について、何が書かれているか。: 未達を明示（原文: 「売上高「3,330」から「3,089」、営業利益「130」から「-64」、親会社株主に帰属する当期純利益「90」から「-73」」）
- 実績と計画の対比は、どこまで示されているか。: 指標ごとの対比表（原文: 「「24年通期実績」「期初予想」「24年10月修正予想」「25年2月修正予想」「予実比」の表」）
- 従前の最終年度目標は、どうなったと書かれているか。: 従前の目標なし（原文: 「「現時点で策定する３か年計画」」）
- 計画に届かなかった項目について、どこまで説明されているか。: 原因の説明あり（原文: 「「大型案件のリピート剥落」「『etudes Plus』の売上拡大が想定よりも遅れて」「納品が翌年にずれ込んだ」「子会社化した2社にかかわる一時的な費用の発生」」）
- 資本コストについて、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「資本コスト、WACC、株主資本コストに関する記載なし」）
- 株主還元について、どこまで書かれているか。: 定性的（原文: 「「１株当たり配当金(予定) (円) 7.00」」）
- 投資計画について、どこまで書かれているか。: 分野のみ・金額なし（原文: 「「投資の見直しによるコスト削減」「マーケティング投資の戦略・目標」」）
- 自己資本比率・有利子負債・ネットD/Eなど、財務体質の目標が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「自己資本比率、有利子負債、ネットD/Eに関する記載なし」）
- PBRまたは株価が低い水準にあるという自己評価が書かれているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「PBR、株価水準に関する記載なし」）
- 事業構成に対する動きとして、何が書かれているか。: 重点分野への集中（原文: 「「教育事業については…26年、27年の売上成長は見込まず、利益を重視する」「etudes事業は…売上・利益ともに成長を見込む」」）
- 重点施策は、どの粒度まで書かれているか。: 施策名と数値あり（原文: 「「エナジースイッチ社 171百万円」「クインテグラル社 287百万円」「etudes 413百万円」」）
- 対象市場の大きさについて、どこまで示されているか。: 市場規模と出典あり（原文: 「「2024年度は1,173億円（予測値）」「矢野経済研究所調べより抜粋」」）
- M&A・提携を計画の手段として明示しているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「積極的なM＆Aの検討を含む新事業領域を探索する活動の結果」」）
- 施策の実施時期は、どこまで割り当てられているか。: 段階別（原文: 「「25年は…26年以降の売上・利益成長に向けた土台を作る1年」「26年以降の売上・利益成長」」）
- 会社はこの計画をどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「売上・利益ともに成長を見込む」「現状で確度高く折り込める要素のみで将来数値を策定」」）