# アルー（7043） ～1,800組以上の新入社員とOJTトレーナーの1年間を分析～「自己成長力支援サービス 2021年度 年間レポート」リリースのお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7043/disclosure/20220711597668
種別: その他開示
開示日: 2022-07-11
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/7043

## 何が変わったか

「自己成長力支援サービス」を利用した新入社員とOJTトレーナー1,829組の回答を分析し、2021年度の年間レポートを公開した。また、分析結果を説明する無料オンラインセミナーを2022年7月・8月に開催する。

## 会社が挙げた理由

新入社員をはじめとする人材育成担当者に、育成施策を検討する資料として活用してもらうため。

## 開示の要点

- 対象製品・サービス名: 自己成長力支援サービス、自己成長力支援サービス 2021年度 年間レポート
- 相手先: not_disclosed
- 相手先の概要: not_disclosed
- 当社との関係: not_disclosed
- 契約金額: not_disclosed
- 提供価格: 無料（レポートのダウンロード、オンラインセミナー）
- 契約締結日: not_disclosed
- 提供開始日: 2022年7月11日（レポート公開、実績）／2022年7月27日・8月4日・8月19日（オンラインセミナー開催予定）
- 適用分野: 新入社員育成、人材育成、OJT・オンボーディング
- 受賞名・認証名: not_disclosed
- 授与・認証機関: not_disclosed
- 登録番号・有効期限: not_disclosed
- 拠点所在地: not_disclosed
- 拠点の規模: not_disclosed
- 定量的な効果: not_disclosed
- 利用実績: 2021年度の利用者は新入社員およびOJTトレーナー1,829組
- 業績への影響: not_disclosed
- 出典: not_disclosed

## 評価の根拠

- この発表が扱う事柄は、どの段階にあるか。: 実施済み（原文: 「「本レポートを発表しました」「本レポートは、こちらから無料でダウンロードいただけます」」）
- 契約の締結や機関決定について、どこまで書かれているか。: 合意の記載なし（原文: 「契約・決議に関する記載なし」）
- 開始日・発売日・稼働日など、この事柄が効力を持つ時期はどこまで具体的に示されているか。: 年月日まで（原文: 「「2022年7月11日」「2022年7月27日」「2022年8月4日」「2022年8月19日」」）
- この発表は初出か、既に発表済みの取り組みの続報か、繰り返される事柄の今回分か。: 初出（原文: 「表題「『自己成長力支援サービス 2021年度 年間レポート』リリースのお知らせ」」）
- 発表は、対象の事柄が起きる前か、同日か、起きた後か。: 事後の報告（原文: 「「本レポートを発表しました」「セミナーを開催します」」）
- 会社はこの内容をどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「発表しました」「分析を行いました」」）
- 相手先はどのような主体として示されているか。: 相手先なし（原文: 「相手先に関する記載なし」）
- 相手先は、この発表においてどの役割か。: 相手先なし（原文: 「相手先に関する記載なし」）
- 相手先の所在地・資本金・事業内容など、会社概要が記載されているか。: なし（原文: 「相手先に関する記載なし」）
- 相手先が当社の子会社・グループ会社・役員・大株主など、既存の関係先だと書かれているか。: なし（原文: 「子会社・役員・大株主等との関係に関する記載なし」）
- 提供先・導入先・受注先の実名が示されているか。: なし（原文: 「「1,829組」」）
- この発表に付いている数値のうち、最も具体的なものはどれか。: 累計の利用実績（原文: 「「1,800組以上」「1,829組」」）
- 示された数値は、どういう性質の数か。: 期間の実績（原文: 「「2021年度に当社の『自己成長力支援サービス』を利用した…1,829組」」）
- 書かれている主要な事実を、社外の資料で確かめる手段があるか。: 自社調べ（原文: 「「当社は…回答結果をもとに…分析を行いました」」）
- 主要な主張に、検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「1,829組」「2021年6月～2022年3月」「2021年度」」）
- 会社はこの件を、将来の収益にどう結びつけているか。: 収益に触れず（原文: 「収益への言及なし」）
- 業績への影響について、どう書かれているか。: 業績に触れず（原文: 「業績への影響に関する記載なし」）
- この発表が扱っている事柄の種類はどれか。: 投資家向け事務連絡（原文: 「「年間レポート リリースのお知らせ」「無料オンラインセミナーを開催します」」）
- この事柄はどこまでの広がりを持つと書かれているか。: 一事業・一セグメント（原文: 「「新入社員およびOJTトレーナー」「新入社員育成施策」」）
- 会社の製品・サービスにとって、これはどういう新しさか。: 製品に変化なし（原文: 「「『自己成長力支援サービス』を利用した…回答結果をもとに…分析」」）
- 発表の中心にある製品・サービス・成果は、誰のものか。: 自社の製品（原文: 「「当社の『自己成長力支援サービス』」「当社は…分析を行いました」」）
- 発表の対象が当社本体ではなく、子会社・グループ会社の事柄か。: なし（原文: 「「アルー株式会社」」）
- 「初」「唯一」「No.1」などの優位性の主張があるか、あるとすれば根拠は示されているか。: 優位性の主張なし（原文: 「該当する優位性表現なし」）
- この事柄の地理的な範囲はどこか。: 記載なし（原文: 「地理的範囲に関する記載なし」）
- 実際に使われている・売れていることを示す記載はどの程度あるか。: 件数のみ（原文: 「「1,829組」」）
- 競合製品や従来手法との違いが、具体的に述べられているか。: なし（原文: 「競合・従来手法との比較記載なし」）
- 製品名・型番・規格名・特許や認証の番号など、後から特定できる固有の識別子が示されているか。: あり（原文: 「「自己成長力支援サービス」「自己成長力支援サービス 2021年度 年間レポート」」）
- この書類はどの様式で書かれているか。: 適時開示の様式（原文: 「「各位」「アルー株式会社」「(コード番号：7043 東証グロース)」「本件に関するお問い合わせ先」」）
- 評価を表す表現がどれだけ使われているか。: 抑制的（原文: 「分析対象・分析方法・セミナー概要を事実ベースで記載」）
- 前提条件・不確実性・将来見通しに関する注意書きが付されているか。: なし（原文: 「不確実性・将来見通しに関する注意書きなし」）