# アルー（7043） 2021年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7043/disclosure/20220214590344
種別: 決算
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 38
企業ページ: https://komori.app/company/7043

## 何が変わったか

売上高は前年同期比31.7％増の2,396百万円となり、営業損益は前年の損失から278,359千円の黒字に転換した。業績回復を受け、年間配当も0円から7円に戻した。

## 会社が挙げた理由

オンライン研修への移行、eラーニング導入の進展、研修テーマやコンテンツの拡充により各サービスの売上が増加した。加えて、オンライン研修の拡大による旅費交通費・印刷外注費の減少、海外拠点の組織体制見直し、テレワーク推進による費用低減で原価率と活動費用が低下した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":2396,"unit":"百万円","yoy_pct":31.7}
- 営業利益: {"value":278,"unit":"百万円","yoy_pct":"―"}
- 経常利益: {"value":280,"unit":"百万円","yoy_pct":"―"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":183,"unit":"百万円","yoy_pct":"―"}
- １株当たり当期純利益: 72.59円
- 売上高営業利益率: 11.6%
- 自己資本比率: {"当期末":"51.4%","前期末":"43.4%"}
- 総資産: {"value":2017,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1037,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":365,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-60,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-285,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1285,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2655,"unit":"百万円","yoy_pct":10.8},"営業利益":{"value":190,"unit":"百万円","yoy_pct":-31.7},"経常利益":{"value":180,"unit":"百万円","yoy_pct":-35.8},"純利益":{"value":115,"unit":"百万円","yoy_pct":-37.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":7,"revised_forecast":7,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 9.6%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":31972,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"該当なし","特別損失":"該当なし"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規：0社、除外：0社（期中における重要な子会社の異動なし）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（個人・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 2,554,400株
- 期末自己株式数: 24,844株
- 業績の増減要因: オンライン移行・eラーニング導入の進展、研修テーマ・コンテンツ拡充、オンライン化による旅費交通費・印刷外注費等の減少、海外拠点の組織体制見直しとテレワーク推進による費用低減

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2021年12月期 決算短信」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「１．2021年12月期の連結業績」および「３．2022年12月期の連結業績予想」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「2021年12月期は売上高2,396百万円、営業利益278百万円、経常利益280百万円、親会社株主に帰属する当期純利益183百万円。2020年12月期は営業損失218百万円、経常損失216百万円、親会社株主に帰属する当期純損失191百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高 2021年12月期 2,396、2020年12月期 1,819」「営業利益 2021年12月期 278、2020年12月期 △218」と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「2021年12月期の営業利益は278百万円、経常利益は280百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は183百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2021年12月期の営業利益は278百万円、2022年12月期の営業利益予想は190百万円、対前期増減率は△31.7％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2021年12月期 期末7.00円、合計7.00円」「2022年12月期(予想) 期末7.00円、合計7.00円」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書の2021年12月期の「特別利益合計」は「―」、「特別損失合計」も「―」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、人材育成事業の単一の報告セグメント」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は「2021年12月期 11.6％」「2020年12月期 △12.0％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「連結財政状態の自己資本比率は「2021年12月期 51.4％」「2020年12月期 43.4％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「2021年12月期 365百万円」「2020年12月期 △266百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「オンライン移行やeラーニングの導入が進むことで順調に推移」「グローバル人材育成は…オンライン移行による研修体制の変化を好材料に大きく売上を伸ばしました」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「教室型研修1,824,429千円、グローバル人材育成253,099千円、etudes217,244千円、海外教室型研修101,461千円と記載され、全体売上高は前年同期比576,608千円増とされている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大」「在宅・テレワークが導入」と記載され、自社施策として「研修テーマの拡充やeラーニングコンテンツの拡大」「DXを推進」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「オンライン化やデジタル化が今後も加速していくものと予測」「影響は軽微であると考え」「業績見通しにつきましては…見込んでおります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年１月１日～2021年12月31日」と対象期間が示され、売上高2,396百万円、営業利益278百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症拡大の収束時期が不透明」「顧客の業績が悪化しコスト構造を見直すなどの動き」「従来の集合形式での研修実施が困難」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期期間は「自 2021年１月１日 至 2021年12月31日」、前期期間は「自 2020年１月１日 至 2020年12月31日」で、期中における重要な子会社の異動は「無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（個人・機関投資家向け）」。」）