# スプリックス（7030） 2024年9月期 第1四半期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7030/disclosure/20240213533503
種別: 決算説明資料
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 70
企業ページ: https://komori.app/company/7030

## 何が変わったか

2024年9月期第1四半期は、森塾の新規開校・生徒数の増加・授業料単価の上昇により増収となり、営業利益も広告宣伝費の減少を受けて大幅に増加した。第1四半期の進捗は計画どおりとされ、通期予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

森塾の新規開校、生徒数の堅調な推移、授業料単価の上昇により売上高が増加した。営業利益は、売上増加に加えて、森塾でテレビCMを実施しなかったことによる広告宣伝費の減少が寄与した。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2024年9月期 第1四半期
- 売上高: {"value":8183,"unit":"百万円","yoy_pct":6}
- 営業利益: {"value":1061,"unit":"百万円","yoy_pct":41.4}
- 経常利益: not_disclosed
- 純利益: {"value":652,"unit":"百万円","yoy_pct":43.7}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":13,"yoy_change_pp":3.3}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":8183,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":1061,"unit":"百万円"},"EBITDA":{"value":1362,"unit":"百万円"},"親会社に帰属する純利益":{"value":652,"unit":"百万円"}}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":32050,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":1050,"unit":"百万円"},"EBITDA":{"value":2350,"unit":"百万円"},"親会社に帰属する純利益":{"value":450,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"売上高":"25.5%","営業利益":"101.1%","EBITDA":"58.0%","親会社に帰属する純利益":"145.0%"}
- 計画に対する自己評価: 各進捗状況は計画通りの堅調な推移
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: {"売上高":{"森塾セグメント売上高増加":310,"湘南ゼミナールセグメント売上高増加":97,"河合塾マナビスセグメント売上高減少":-52,"その他売上高増加":109},"営業利益":{"スプリックス売上高増加":400,"スプリックス施設費増加":-90,"スプリックス人件費増加":-89,"スプリックス広告宣伝費減少":304,"スプリックスその他費用増加":-129,"新規事業投資・研究開発費増加":-53,"湘南ゼミナール売上高増加":64,"湘南ゼミナール費用増加":-97}}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: 森塾・湘南ゼミナールでは、生徒数と授業料単価の動向を説明。森塾は生徒数堅調かつ授業料単価上昇、湘南ゼミナールは生徒数微減を単価上昇がカバー。
- 店舗数・拠点数: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 従業員数: {"人数":1394,"単位":"人","時点":"2023年9月末","期中の増減":"not_disclosed","採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: 今期は年間を通して広告支出を予定し、2-4Qは前年同期比で広告宣伝費が増加する見込み。期後半に本部移転に伴う費用負担増を見込む。数値による前提はnot_disclosed。
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: 基礎学力事業へFY2023-2025に集中的に投資。具体的な数値目標はnot_disclosed。
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: 市場シェアの具体的な数値はnot_disclosed。なお、プログラミング能力検定の受験者数は国内No.1と記載。
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 2023年10月1日付で湘南ゼミナール運営の森塾をスプリックスへ統合、森塾の関西エリアへの本格進出とFY2024の20教室開校計画、2024年3月の森塾12教室の新規開校、湘南ゼミナールの横浜翠嵐Vコース・御三家Vコースの新規開校、TOFAS第12回検定の実施、インドネシア共和国ラモンガン県・ラモンガン教育局との覚書締結、自立学習REDの5教室新規開校

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「売上高25.5%、営業利益101.1%、EBITDA58.0%、親会社に帰属する純利益145.0%」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画どおり（原文: 「「各進捗状況は計画通りの堅調な推移」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「FY2024-1Q（2023年10月-2023年12月）」および「FY2024-1Q（実績）」」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「過去最高に関する記載なし」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「通期業績予想は現時点では据え置き」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「売上高の差異分析」「営業利益の差異分析」の図に、森塾売上高増加310百万円、広告宣伝費減少304百万円などを記載」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「授業料単価アップが寄与」「テレビCMを取りやめたことによる広告宣伝費の減少」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「FY2024-1Q－セグメント別業績」表」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「営業利益の差異分析に「施設費増加△90」「人件費増加△89」「広告宣伝費減少304」などを記載」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「河合塾マナビスは売上高△52百万円、営業利益△51百万円、生徒数△241人。「生徒数が減少し減収」「推薦入試の伸長により高校3年生の生徒数が課題」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「2-4Qは前年同期比で広告宣伝費増となる見込み」「期後半に本部移転に伴う費用負担増等を見込んでいる」」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「リスク額の記載なし」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「2-4Qは前年同期比で広告宣伝費増となる見込み」「期後半に本部移転に伴う費用負担増等を見込んでいる」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 言及のみ（原文: 「「基礎学力事業へFY2023-2025に集中的に投資」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「関西エリアに本格進出」「インドネシア共和国ラモンガン県及びラモンガン教育局と覚書を締結」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「森塾・湘南ゼミナール・河合塾マナビスの生徒数と教室数、TOFAS累計受験者数350万人超・40か国以上、検定3,194会場」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「森塾生徒数＋5.5%、湘南ゼミナール△3.4%、河合塾マナビス△4.6%」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「入塾生徒数の堅調推移に加え、昨春からの授業料単価アップが寄与」「生徒数微減が単価アップをカバー」」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「連結従業員数1,394人（2023年9月末）」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受験者数は国内No.1」」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「「新規事業投資・研究開発（TOFAS等）は、前年に引き続き積極的に投資」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「2024年9月期 第1四半期決算説明資料」、目次に「FY2024-1Q業績」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「目次に「会社概要」「FY2024-1Q業績」「参考資料」」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「広告支出を予定」「広告宣伝費増となる見込み」「費用負担増等を見込んでいる」「通期業績予想は現時点では据え置き」」）