# 三菱重工業（7011） 2026年度第1四半期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7011/disclosure/20260726599668
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-08-04
Komoriの読み（0-100）: 82
企業ページ: https://komori.app/company/7011

## 何が変わったか

2026年度第1四半期は、受注高・売上収益・事業利益・親会社所有者帰属当期利益が前年同期を上回った。通期予想は、連結の受注高を6,800億円から7,000億円へ、エナジーと航空・防衛・宇宙の受注高見通しを上方修正した一方、フリー・キャッシュ・フローは6,000億円へ見直した。

## 会社が挙げた理由

事業利益の増加要因として、売上増減・利益率改善等による550億円増、為替影響による50億円増、アセットマネジメントによる90億円増、賃金アップ等による60億円減を示している。当期利益については、事業利益の増加に加え、円安進行にともなう為替差益の計上を理由としている。受注見通しの上方修正は、進捗状況を踏まえたものとしている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年度 第1四半期
- 売上高: {"value":11942,"unit":"億円","yoy_pct":15.5}
- 営業利益: not_disclosed
- 経常利益: not_disclosed
- 純利益: {"value":1346,"unit":"億円","yoy_pct":97.4}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: {"value":1527,"unit":"億円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: 受注高20,224億円、売上収益11,942億円、事業利益1,596億円、親会社の所有者に帰属する当期利益1,346億円、EBITDA1,903億円、フリー・キャッシュ・フロー3,915億円、営業キャッシュ・フロー2,845億円
- 通期業績予想: {"受注高":{"value":70000,"unit":"億円"},"売上収益":{"value":54000,"unit":"億円"},"事業利益":{"value":5400,"unit":"億円"},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":3800,"unit":"億円"},"EBITDA":{"value":6600,"unit":"億円"},"フリー・キャッシュ・フロー":{"value":6000,"unit":"億円"},"ROE":{"value":12,"unit":"%"},"配当":{"value":29,"unit":"1株当たり・円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"エナジー":{"受注高":"38%","売上収益":"24%","事業利益":"30%"},"プラント・インフラ":{"受注高":"37%","売上収益":"21%","事業利益":"24%"},"インダストリアル・ソリューション":{"受注高":"26%","売上収益":"24%","事業利益":"33%"},"航空・防衛・宇宙":{"受注高":"7%","売上収益":"19%","事業利益":"19%"}}
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"エナジー":{"受注高":{"value":13593,"unit":"億円","yoy_pct":56},"売上収益":{"value":5363,"unit":"億円","yoy_pct":26.7},"事業利益":{"value":1013,"unit":"億円","yoy_pct":79.6}},"プラント・インフラ":{"受注高":{"value":3688,"unit":"億円","yoy_pct":54},"売上収益":{"value":2000,"unit":"億円","yoy_pct":-3.8},"事業利益":{"value":217,"unit":"億円","yoy_pct":17.3}},"インダストリアル・ソリューション":{"受注高":{"value":1930,"unit":"億円","yoy_pct":18.6},"売上収益":{"value":1779,"unit":"億円","yoy_pct":15},"事業利益":{"value":99,"unit":"億円","yoy_pct":147.5}},"航空・防衛・宇宙":{"受注高":{"value":1209,"unit":"億円","yoy_pct":-65.5},"売上収益":{"value":2860,"unit":"億円","yoy_pct":9.8},"事業利益":{"value":324,"unit":"億円","yoy_pct":12.5}}}
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: {"前提為替レート":{"米ドル":"1ドル＝150円","ユーロ":"1ユーロ＝180円"},"業績見通しに含めない事項":"中東情勢の影響"}
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: {"ROE":{"目標値":12,"単位":"%"},"自己資本比率":"not_disclosed","D/Eレシオ":"not_disclosed"}
- 年間配当: {"value":29,"unit":"1株当たり・円","内訳":"中間14円／期末15円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: {"value":279,"unit":"億円（FY26-1Q）／通期見通し2,100億円"}
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":20224,"unit":"億円"},"受注残高":{"value":141030,"unit":"億円"}}
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 2026年4月1日付の組織再編に伴い、データセンター＆エネルギーマネジメント部をインダストリアル・ソリューションセグメントへ移管。セグメント名称を変更。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「「1Q末進捗率」エナジー：受注高38％、売上収益24％、事業利益30％。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「FY2026-1Q」および「2026年度第1四半期決算実績」として、売上収益11,942億円、事業利益1,596億円などを記載。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「前回公表（2026年5月12日）から変更あり」、受注高は前回68,000億円、今回70,000億円。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「事業利益増減分析」に、売上増減・利益率改善等＋550億円、為替影響＋50億円などを掲載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「売上増減・利益率改善等＋550」「為替影響＋50」「賃金アップ等△60」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「決算実績 セグメント別内訳」に、各セグメントの受注高、売上収益、事業利益を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「販管費はFY26-1Q「1,527億円」、要因分析に「賃金アップ等△60」。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「プラント・インフラは売上収益「△79」、説明は「製鉄機械・機械システムは減収にともない減益」。航空・防衛・宇宙は受注高「△2,298」、理由は「前年同期の大型受注のリバウンド」。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 前提を一つだけ開示（原文: 「「前提為替レート：1ドル＝150円、1ユーロ＝180円」。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「進捗状況を踏まえ、GTCCの通期見通しを上方修正」。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「目次・本文に中期経営計画の目標や実績対比の記載なし。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「本年4月1日付の組織再編」「データセンター＆エネルギーマネジメント部を同セグメントへ移管」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「受注残高14.1兆円」「EBITDAマージン15.9%」「大型ガスタービン受注台数・契約残台数」「民間航空機出荷機数」。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「受注高「＋26％」、EBITDAマージン「YoY＋3.8 pts」、フリー・キャッシュ・フロー「YoY＋3,271億円」。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「大型ガスタービン 受注台数」「民間航空機 出荷機数」を掲載。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 配当額のみ（原文: 「「配当29円」「中間14円／期末15円」。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「ROE 12％」。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「研究開発費（広義）FY26-1Q 654億円、FY26見通し3,500億円」「設備投資FY26-1Q 279億円、FY26見通し2,100億円」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は「2026年度第1四半期決算説明資料」、目次に決算実績・業績見通し・補足資料を掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「目次は「決算のポイント」「決算実績」「業績見通し」「補足資料」で構成。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 確定を避けている（原文: 「「リスクや不確実性を含んでおり、また、当社としてその実現を約束する趣旨のものではありません」。」）