# 日本と英国を中心とする二本柱の事業ポートフォリオ｜大黒屋ホールディングス（6993）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「そして、SFLグループの買収により、日本における大黒屋と英国におけるSFLという２本の中心的な事業体を有し、当社グループとして質事業とブランド品リサイクル事業の二つでバランスのとれた事業ポートフォリオを構築の上、両事業分野において日本一を目指すとともに、アジア、更には世界におけるシェア拡大を目指していく方針です。」 — 大黒屋とSFLを二つの中心事業体とし、質事業とブランド品リサイクル事業のポートフォリオを構築する方針。 (https://komori.app/company/6993/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「当社グループは当社、連結対象会社９社及び持分法適用会社１社で構成され、産業用の照明器具や電路配管器具の製造・販売を主体とする電機事業と、質屋営業法に基づく質屋業及び古物営業法に基づく中古ブランド品（バッグ、時計、宝飾品）の買取と販売を主体とする古物売買業を展開しております。」 — 電機事業と質屋・古物売買業を二本の事業領域とする構成を再確認した。 (https://komori.app/company/6993/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再定義 「当社の100％子会社である株式会社エスビーオーに、現在当社が子会社の大黒屋グローバルホールディング株式会社を通じて保有する国内及び英国の事業を統合し、CITICがSBOに30％資本参加する方針について基本合意しております。」 — 大黒屋とSFLを二つの中心事業体とする従来の構成に加え、国内・英国事業をSBOに統合しCITICを資本参加させるグローバル事業基盤への再編方針が示された。 (https://komori.app/company/6993/filing/2017-q1)
- FY2019 再掲 「当社グループは当社、連結対象会社10社及び持分法適用会社１社で構成され、産業用の照明器具や電路配管器具の製造・販売を主体とする電機事業と、質屋営業法に基づく質屋業及び古物営業法に基づく中古ブランド品（バッグ、時計、宝飾品）の買取と販売を主体とする古物売買業を展開しております。」 — 電機事業と質屋・古物売買業を二つの主要事業領域とする構成を再確認した。 (https://komori.app/company/6993/filing/2018-fy)
- FY2020-Q2 再定義 「日本国内における一般顧客への質屋業本来の役割への原点回帰を図るべく事業ポートフォリオの再編と資源の選択と集中を進めると、同時に当社グループの主力顧客先である中国向け、中国事業を更に一段強化していく体制を整えました。」 — 日本と英国を中心とする従来の二本柱の構成から、事業ポートフォリオの再編と資源の選択・集中、中国事業の強化を軸とする構成へ記載の重点が変化した。 (https://komori.app/company/6993/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再定義 「今後、中国事業を再編し、更に中国での買取販売事業を強化していく予定です。また、英国のSPEEDLOAN FINANCE LIMITEDを中心とするグループ（以下、「SFL」という。）につきましては、先に公表しました通り同国の質金融大手 Harvey & Thompson Limitedに譲渡し撤退を進めております。」 — 従来の日本・英国を含む二本柱の事業構成から、英国事業を譲渡・撤退し、中国の買取販売事業を再編・強化する構成へ記載の重点が変化した。 (https://komori.app/company/6993/filing/2019-q3)
- FY2021 再定義 「また、中国の質屋業及び買取販売業を行っていた持分法適用の合弁会社を解散し、新たに上海に当社100％の子会社を設立し更なる事業基盤の拡大を目指してまいります。なお、英国のSFLグループにつきましては、令和元年９月17日に事業を撤退する方針を決定し、同９月30日には質債権を同国の質金融大手 Harvey & Thompson Limitedに譲渡するなど、事業撤退を進めております。」 — 日本・英国を中心とする従来の事業ポートフォリオから、英国事業を縮小・撤退し、中国では合弁会社を解散して上海の100％子会社による買取販売へ再編する構成となった。 (https://komori.app/company/6993/filing/2020-fy)
- FY2022 再定義 「当社グループではオフライン・オンライン及び国内外を一元として捉え、グループ全体での在庫回転率、粗利益及び交差比率を最大化するビジネスモデルを基本として」 — 従来の国内・英国等の事業体を軸とするポートフォリオの記載から、オフライン・オンライン、国内外を一元管理し、在庫回転率・粗利益・交差比率を最大化する構成へ重点が移った。 (https://komori.app/company/6993/filing/2021-fy)
- FY2026 再定義 「当社グループは、当社及び連結対象会社６社で構成され、」 — 従来の日本・英国を含む事業体構成から、SFLグループを連結除外し、国内リユース事業、中国子会社、電機事業等を中心とする構成へ再編された。 (https://komori.app/company/6993/filing/2025-fy)