# 主要原材料の供給停止・価格上昇｜日東電工（6988）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループでは原材料調達先を複数にするなど主要原材料が確保できなくなるリスクを低減するよう努めています。しかし、一部の原材料は特定の購入先に依存しています。」 — 複数調達によるリスク低減策を講じる一方、一部原材料の特定仕入先依存を記載。 (https://komori.app/company/6988/filing/2015-fy)
- FY2019-Q2 顕在化 「また、原油価格の高止まり、環境規制等による原材料価格の上昇、各国の労働賃金上昇による影響も見られました。」 — 原材料価格の上昇による影響が実際に見られたと記載している。 (https://komori.app/company/6988/filing/2018-q2)
- FY2021 対処 「当社グループでは、原材料調達先を複数にする、一定期間分の在庫を決めて管理するなど、主要原材料の確保におけるリスクを低減するよう取り組んでいます。また、有事発生時のリスクに加え、購入先のESGに対する取り組みについても当社ガイドラインに基づき定期的に確認し、コンプライアンスリスクを低減するよう改善を促し、安定調達の確保に取り組んでいます。」 — 原材料供給リスクへの対応を、複数調達・在庫管理に加え、購入先のESG・コンプライアンス確認まで拡張した。 (https://komori.app/company/6988/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 悪化 「当第２四半期連結累計期間における経済環境は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対するワクチン普及により経済活動の再開が進んだ一方で、変異株の拡大、半導体材料の不足や原材料価格の高騰などが見られ、先行きの不透明感は依然として継続しています。」 — 原材料価格の高騰と半導体材料不足が、供給・調達環境の新たな不安定要因として記載された。 (https://komori.app/company/6988/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「一方で、半導体材料の不足や原材料価格の高騰などが見られました。」 — 半導体材料不足と原材料価格高騰が、調達・供給環境の新たな不安定要因として継続している。 (https://komori.app/company/6988/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「当社グループの事業環境は、原材料価格や輸送費の高騰、半導体の急激な需要増加の影響など、今後も不透明な状況が続くことが予想されます。」 — 原材料価格・輸送費の高騰と半導体需要急増による調達環境の不透明化を記載した。 (https://komori.app/company/6988/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「加えて、原油価格の上昇を背景とした原材料や輸送コスト高騰の影響を受けました。」 — 原油価格上昇を背景とする原材料・輸送コスト高騰が、インダストリアルテープの利益を実際に圧迫した。 (https://komori.app/company/6988/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「一方、原油価格の上昇を背景とした原材料や輸送コスト高騰の影響を受けました。また、自動車材料において、NVH（Noise, Vibration, Harshness）事業の一部を株式会社パーカーコーポレーションへ譲渡することを同社と合意し、関連する資産の一部について減損損失を計上しました。以上の結果、売上収益は170,860百万円（6.9％増）、営業利益は16,677百万円（18.0％減）となりました。」 — 原油価格上昇を背景とする原材料・輸送コスト高騰が実際に発生し、インダストリアルテープの営業利益は18.0％減となった。 (https://komori.app/company/6988/filing/2022-q2)
- FY2023 対処 「当連結会計年度からはサプライチェーンにおける持続可能な調達を目指してサプライチェーンコミッティを発足させました。複数部署を横断したチーム編成で近年高まりつつある地政学リスクや化学物質規制リスクなど、サプライチェーン上流へのリスク対策を講じます。」 — 原材料の複数調達・在庫管理に加え、サプライチェーンコミッティを発足させ、地政学・化学物質規制を含む上流リスクへの対応を具体化した。 (https://komori.app/company/6988/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 対処 「また、日本では、賃金のベースアップなどを背景に企業の価格転嫁が進みました。また、半導体不足の影響が緩和し、自動車を中心に国内の製造業は景況感が改善しました。」 — 半導体不足の影響が緩和したと記載しており、これまでの調達・供給制約の一部低減を示している。 (https://komori.app/company/6988/filing/2023-q1)
- FY2024 対処 「当連結会計年度からは、今後起こりうる潜在リスクに先回りして対策を講じる新たな仕組みと体制を確立し、サプライチェーンの強靭化を図る活動を行っています。」 — 複数調達・在庫管理、サプライチェーンコミッティに加え、潜在リスクを先回りして対策する新たな仕組みと体制を確立した。 (https://komori.app/company/6988/filing/2023-fy)
- FY2025 対処 「当連結会計年度はコミッティを恒久的体制として調達本部内に組織化し、さらなるサプライチェーンの強靭化を図るべく取り組んでいます。」 — サプライチェーンコミッティを調達本部内の恒久的体制として組織化し、上流リスクへの対応を制度化した。 (https://komori.app/company/6988/filing/2024-fy)
- FY2026 前進 「当社グループではサプライチェーンにおけるリスクの可視化、物流BCP（事業継続計画）の構築により物流を管理し、サプライチェーンの強靭化を図っています。」 — 原材料の複数調達・在庫管理や恒久化したサプライチェーンコミッティに加え、物流リスクの可視化と物流BCPを対応策として明示した。 (https://komori.app/company/6988/filing/2025-fy)
- 2026-07-28 対処 「また、原材料価格高騰の影響に対し、販売価格の適正化により、利益への影響を軽減する取り組みを進めました。」 — 原材料価格高騰が継続する一方、販売価格の適正化によって利益への影響を軽減する対応を記載した。 (https://komori.app/company/6988/disclosure/20260727599980)