# 多様な人財の採用・育成と働き方改革｜リード（6982）の変遷

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## 経過

- FY2023 初出 「当社の人財は重要な資本であり、当社の持続的・継続的発展の源泉は「人財」であるとの認識のもと、国籍・人種・性別・宗教・価値観等の違いにとらわれない多様な人財の採用と、人財育成に計画的に取り組んでまいります。具体的には、新入社員研修、スキル向上研修や役員養成研修を導入しているほか、当社の業務運営に必要な各種法律知識や、国家資格の取得並びに各種業務資格取得を推奨しており、そのために必要な資格取得奨励金制度を設け、積極的に人財育成を図っております。」 — 多様な人財の採用・育成、研修、資格取得支援、対話集会、コンプライアンス研修を人的資本施策として体系化した。働き方改革では、間接部門の時間外労働時間を2022年度実績111.8時間から2030年度100.0時間へ、有給休暇取得日数を7.5日から15.0日へする目標を示している。 (https://komori.app/company/6982/filing/2022-fy)
- FY2024 その他 「間接部門　2023年度実績(年間)　時間外労働時間の(平均) 160.3時間　2030年度目標(年間) 100.0時間　有給休暇の取得日数(平均) 10.6日　2030年度目標(年間) 15.0日」 — 働き方改革の実績値が更新され、時間外労働時間は160.3時間、有給休暇取得日数は10.6日となった。2030年度目標はそれぞれ100.0時間、15.0日であり、項目別に目標との差が示された。 (https://komori.app/company/6982/filing/2023-fy)
- FY2025 その他 「間接部門
2024年度実績(年間)
2030年度目標(年間)
目標比
時間外労働時間の(平均)
158.1
時間
100.0
時間
＋58.1時間
有給休暇の取得日数(平均)
10.0
日
15.0
日
△5.0日」 — 間接部門の2024年度実績は、平均時間外労働時間158.1時間、平均有給休暇取得日数10.0日となった。2030年度目標との差はそれぞれ58.1時間、5.0日である。 (https://komori.app/company/6982/filing/2024-fy)
- FY2026 前進 「より公正な人事評価をする仕組みづくりとして個人カルテ制度を導入し、スキルや貢献度を客観的に評価して、更なる社員エンゲージメントの向上を図ってまいります。」 — 多様な人財の採用・育成方針に加え、スキルや貢献度を客観評価する個人カルテ制度の導入を明示した。働き方改革の2025年度実績は、平均時間外労働時間180.5時間、有給休暇取得日数10.3日となった。 (https://komori.app/company/6982/filing/2025-fy)
- 2026-06-29 再掲 「当社の人財は重要な資本であり、当社の持続的・継続的発展の源泉は「人財」であるとの認識のもと、国籍・人種・性別・宗教・価値観等の違いにとらわれない多様な人財の採用と、人財育成に計画的に取り組んでまいります。」 — 多様な人財の採用・育成方針を再掲している。 (https://komori.app/company/6982/disclosure/20260615571246)