# リード（6982） 2027年３月期 第１四半期決算短信 [日本基準]（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6982/disclosure/20260807514307
種別: 決算
開示日: 2026-08-07
Komoriの読み（0-100）: 40
企業ページ: https://komori.app/company/6982

## 何が変わったか

第1四半期は、前期に量産を開始した自動車部品の受注増加により売上高が大幅に増えた。原材料価格の上昇などで営業・経常・最終損益は赤字だったが、赤字幅は前年同期より縮小した。

## 会社が挙げた理由

自動車用部品部門で、前期に量産を開始した部品の受注が増加したことが売上高増加の主因。利益面では、中東情勢の悪化に起因する石油・石油由来原材料の予想を大幅に上回る世界的な価格上昇が利益を圧迫し、駐輪部門では大口案件の受注が減少した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":1478,"unit":"百万円","yoy_pct":64.8}
- 営業利益: {"value":"△29","unit":"百万円","yoy_pct":"―"}
- 経常利益: {"value":"△11","unit":"百万円","yoy_pct":"―"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":"△13","unit":"百万円","yoy_pct":"―"}
- １株当たり当期純利益: △5.40円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":29.6,"前期末":29.2}
- 総資産: {"value":8531,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2522,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":6660,"unit":"百万円","yoy_pct":29.5},"営業利益":{"value":80,"unit":"百万円","yoy_pct":"―"},"経常利益":{"value":80,"unit":"百万円","yoy_pct":"―"},"純利益":{"value":60,"unit":"百万円","yoy_pct":"―"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":10,"revised_forecast":12,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"自動車用部品":{"value":1462167,"unit":"千円","yoy_pct":75.9},"自社製品":{"value":15941,"unit":"千円","yoy_pct":-57.9},"賃貸不動産":{"value":"―","unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- セグメント別利益: {"自動車用部品":{"value":"△735","unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"},"自社製品":{"value":"△17290","unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"},"賃貸不動産":{"value":6069,"unit":"千円","yoy_pct":-16.2}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":170464,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"受取保険金","value":575,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":1061,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":1338,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 2,632,960株
- 期末自己株式数: 43,244株
- 業績の増減要因: 自動車用部品の受注増加により売上高が増加した一方、石油・石油由来原材料の世界的な価格上昇が利益を圧迫し、駐輪部門では大口案件の受注が減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は1,478百万円、通期予想は6,660百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は「前年同期比64.8％増」、営業損失は前年同期69百万円から29百万円、経常損失は41百万円から11百万円、四半期純損失は42百万円から13百万円に縮小。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は897百万円から1,478百万円に増加し、営業損失は△69百万円から△29百万円に縮小。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失△29百万円、経常損失△11百万円、四半期純損失△13百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当は「10.00円」、2027年3月期予想は「12.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計575千円、特別損失合計2,400千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「自動車用部品はセグメント損失△735千円、自社製品は△17,290千円、賃貸不動産はセグメント利益6,069千円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「経営成績の表には売上高と営業利益の金額・増減率はあるが、「売上高営業利益率」の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2027年3月期第1四半期29.6％、2026年3月期29.2％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「前期に量産を開始した部品の受注が増加したことを主因に」売上高が増加した。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「受注が増加したことを主因」「価格上昇等の利益圧迫要因」「大口案件の受注が減少」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「中東情勢の悪化」「石油並びに石油由来の各種原材料の価格上昇」、事業要因として「部品の受注が増加」「大口案件の受注が減少」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年4月1日～2026年6月30日」で、売上高1,478百万円、前年同期比64.8％増と記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の悪化等地政学リスク」「資源エネルギー価格の高騰」「米国の通商政策」「国内の物価上昇」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「電子機器事業について、当該事業から撤退したことに伴い、当第１四半期会計期間より『その他』の区分を廃止」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更等の4項目がすべて「無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「部品の受注が増加」「大口案件の受注が減少」とあるが、受注高・受注残高の数値記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「株式会社SUBARUの世界生産台数について、4月9.4％減、5月19.8％減、6月12.3％減。」）