# リード（6982） 2026年３月期　決算短信 [日本基準]（非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6982/disclosure/20260515536079
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/6982

## 何が変わったか

2026年3月期は新規量産車2車種の生産開始などで売上高が22.8％増えた一方、大型設備導入や工場再編の先行投資により営業損失は拡大した。2027年3月期は売上高6660百万円、営業利益80百万円を見込む。

## 会社が挙げた理由

新規大口量産2車種の部品生産を下期に開始したことで受注・売上が増加した一方、3500トンの大型樹脂成形機の導入や工場レイアウト再編などの先行投資が利益を圧迫した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":5141,"unit":"百万円","yoy_pct":22.8}
- 営業利益: {"value":-111,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-79,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-69,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △26円78銭
- 売上高営業利益率: △2.2%
- 自己資本比率: {"当期末":"29.2%","前期末":"33.0%"}
- 総資産: {"value":8705,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2545,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":799,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-535,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-127,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1522,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":6660,"unit":"百万円","yoy_pct":29.5},"営業利益":{"value":80,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":80,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":60,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":10,"revised_forecast":12,"change":2,"change_rate":20,"unit":"円"}
- 配当性向: △37.3%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: {"本邦以外":"該当事項はありません"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":541,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 当事業年度は該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":3504,"unit":"千円"},{"項目":"受取保険金","value":1279,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":695,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":19357,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":4,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 2,632,960株
- 期末自己株式数: 43,244株
- 業績の増減要因: 自動車用部品部門では既存の大口量産車1車種が生産終了したものの、下期に新規大口量産2車種の部品生産を開始したことを主因に売上高が増加した。利益面では3500トンの大型樹脂成形機の導入や工場レイアウト再編等の先行投資が影響した。自社製品部門では駐輪事業の官公庁・駅前施設等の大口案件が増加し、その他では電子機器事業から撤退した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信」で、業績の対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文は2026年3月期の通期実績と2027年3月期の通期予想を記載している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は5,141百万円（前年同期比22.8％増）、営業損失は111百万円（前年同期90百万円）、経常損失は79百万円（前年同期39百万円）、当期純損失は69百万円（前年同期104百万円）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2026年3月期の売上高は5,141百万円、営業損失は111百万円。2025年3月期は売上高4,186百万円、営業損失90百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失111百万円、経常損失79百万円、当期純損失69百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表紙には2027年3月期の業績予想が記載されているが、「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」の記載はない。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「配当の状況には2026年3月期実績10.00円、2027年3月期予想12.00円が記載されているが、配当予想の修正有無の記載はない。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年3月期の営業損失は111百万円、2027年3月期の営業利益予想は80百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当は10.00円、2027年3月期の年間配当予想は12.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には2026年3月期の配当性向△37.3％、2027年3月期予想の配当性向51.8％が記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は4,783千円、特別損失合計は20,057千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当事業年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「自動車用部品はセグメント損失195百万円、自社製品は利益68百万円、賃貸不動産は利益28百万円、その他は利益19百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年3月期、2025年3月期ともに売上高営業利益率は△2.2％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2026年3月期29.2％、2025年3月期33.0％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは799百万円（前事業年度273百万円）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「下期において新規大口量産２車種の部品の生産を開始したことを主因に」売上高が増加し、「官公庁や駅前施設等の大口案件が増加」した。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「新規大口量産２車種」「3,500トンの大型樹脂成形機の導入」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「新規大口量産２車種の部品の生産を開始」「大型樹脂成形機の導入」「積極的かつ戦略的な営業活動を展開」「生産性の追求」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は…となりました」「営業損失は…となりました」と記載する一方、「見込んでおります」「実際の業績は大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2025年４月１日～2026年３月31日」、売上高5,141百万円、前年同期比22.8％増、次期売上高予想6,660百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の悪化等地政学リスクの長期化や資源エネルギー価格の高騰、米国の通商政策、国内の物価上昇等」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「電子機器事業について、従来『自社製品』に含めていましたが、事業撤退したため、『その他』として記載する方法に変更」「前事業年度のセグメント情報は、当事業年度の報告セグメントの区分に基づき作成」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「本文には「非連結のため子会社も有していない」とあるが、表紙に連結範囲の重要な変更を「有」とする記載はない。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注が増加した」「受注が継続する」と記載されているが、受注高・受注残高の数値は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「株式会社SUBARUの世界生産台数は7.0％減少、国内販売台数は4.1％減少、輸出台数は13.2％減少。また「3,500トンの大型樹脂成形機」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「「今後の見通し」では新規受注拡大、営業活動、生産性向上、設備導入、駐輪事業の拡大を記載しているが、中期経営計画への言及はない。」）