# 業績連動・中長期企業価値向上を重視する役員報酬｜太陽誘電（6976）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「業績向上を目的として、業績に連動したインセンティブ重視の報酬体系とする。」 — 取締役報酬を月額報酬、取締役賞与金、ストック・オプション報酬で構成している。 (https://komori.app/company/6976/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「社外取締役及び監査役を除く取締役の報酬は、業績向上を目的として、業績に連動したインセンティブ重視の報酬体系とする。」 — 取締役賞与金と株式報酬型ストック・オプションを含む業績連動・中長期企業価値向上型の報酬方針が継続している。 (https://komori.app/company/6976/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 前進 「新株予約権の数 （個） 61」 — 平成29年６月29日決議に基づき、取締役および執行役員を対象とする新株予約権61個、目的株式数61,000株を発行しており、業績連動・株式報酬型の仕組みが具体的に実施されている。 (https://komori.app/company/6976/filing/2017-q1)
- FY2019-Q2 前進 「新株予約権の数（個）※ 57」 — 2018年６月28日決議に基づき、取締役４名および執行役員12名を対象に、新株予約権57個、目的となる普通株式57,000株を発行している。 (https://komori.app/company/6976/filing/2018-q2)
- FY2020-Q2 前進 「新株予約権の数（個）※
590」 — 2019年６月27日決議に基づき、取締役５名・執行役員11名を対象に新株予約権590個、目的となる普通株式59,000株を発行しており、株式報酬型の仕組みが具体的に実施されている。 (https://komori.app/company/6976/filing/2019-q2)
- FY2021 前進 「（1）業績及び中長期的な企業価値との連動を重視した報酬とし、株主との価値を共有します。」 — 2021年3月1日開催の取締役会で取締役の個人別報酬方針を決議し、基本報酬・業績連動賞与・株式報酬型ストックオプションの構成、連結純利益の0.76％を理論総原資額とする算定方法、目標達成時の40％・40％・20％の構成比を具体化した。 (https://komori.app/company/6976/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 前進 「2021年６月29日　当社取締役　４　当社執行役員　９　新株予約権の数（個）※　530　新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※　普通株式　53,000」 — 2021年6月29日決議に基づき、取締役4名・執行役員9名を対象として新株予約権530個、目的株式数53,000株を発行する株式報酬の仕組みが具体的に実施されている。 (https://komori.app/company/6976/filing/2021-q2)
- FY2022 前進 「中期経営計画の目標を達成した場合、基本報酬40％、業績連動賞与40％、株式報酬型ストックオプション20％の報酬構成比となるよう設定する。」 — 2022年4月1日から有効となる個人別報酬方針を決議し、基本報酬・業績連動賞与・株式報酬型ストックオプションの構成比を具体化した。株式報酬の一部はROE達成度に応じて権利行使可能数が0％から300％まで変動する。 (https://komori.app/company/6976/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 前進 「2022年６月29日　当社取締役　４　当社執行役員　13　新株予約権の数（個）※　592　新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※　普通株式　59,200」 — 2022年6月29日決議に基づき、取締役4名・執行役員13名を対象として新株予約権592個、目的株式数59,200株を発行する株式報酬の仕組みが具体的に実施されている。 (https://komori.app/company/6976/filing/2022-q2)
- FY2023 前進 「当事業年度は、主に業績連動賞与の評価指標の見直し及び関連規則の改定等について審議し、取締役会へ答申いたしました。」 — 報酬委員会が業績連動賞与の評価指標の見直しと関連規則の改定を審議し、報酬制度の運用・見直しを具体的に進めた。 (https://komori.app/company/6976/filing/2022-fy)
- FY2024-Q2 前進 「新株予約権の数（個）※ 564（注）２」 — 2023年6月29日決議に基づき、取締役3名・執行役員14名を対象として新株予約権564個、目的株式数56,400株を発行する株式報酬の仕組みが具体的に実施されている。業績連動プランでは自己資本当期純利益率に応じて行使可能数が変動する。 (https://komori.app/company/6976/filing/2023-q2)
- FY2024 再定義 「当社の役員報酬制度は、中期経営計画で掲げる経済価値と社会価値の目標達成への動機付けとなる設計とし、当社グループの持続的な成長及び中長期的な企業価値との連動を重視した報酬制度とし、株主との価値を共有できる設計であることを基本的な考え方とする。」 — 従来の業績連動賞与・株式報酬型ストックオプションを中心とする説明から、2024年6月27日以降の譲渡制限付株式報酬を含む制度へ報酬体系を整理した。業務執行取締役には基本報酬、業績連動賞与及び株式報酬を支給するとしている。 (https://komori.app/company/6976/filing/2023-fy)
- FY2026-H1 前進 「当社は、当中間連結会計期間において、付与済みの株式報酬型ストックオプションとしての新株予約権（未行使分）を譲渡制限付株式へ移行する措置を実施し、放棄された新株予約権に係る戻入益479百万円及び交付された譲渡制限付株式に係る費用414百万円の純額を、役員報酬制度移行益として特別利益に計上しております。」 — 未行使の株式報酬型ストックオプションを譲渡制限付株式へ移行する措置を実施し、従来制度から新制度への移行を実行段階に進めた。 (https://komori.app/company/6976/filing/2025-h1)
- 2026-05-28 再掲 「当社の役員報酬制度は、中期経営計画で掲げる経済価値と社会価値の目標達成への動機付けとなる設計とし、以下を基本的な考え方とする。」 — 役員報酬について、経済価値・社会価値の目標達成、中長期的な企業価値及び株主との価値共有に連動させる設計が再確認された。 (https://komori.app/company/6976/disclosure/20260527550814)
- FY2026 達成 「当社は、当連結会計年度において、付与済みの株式報酬型ストックオプションとしての新株予約権（未行使分）を譲渡制限付株式へ移行する措置を実施し、放棄された新株予約権に係る戻入益479百万円及び交付された譲渡制限付株式に係る費用414百万円の純額を、役員報酬制度移行益として特別利益に計上しております。」 — 未行使の株式報酬型ストックオプションから譲渡制限付株式報酬への移行を実施し、旧制度から新制度への移行が完了段階に達した。 (https://komori.app/company/6976/filing/2025-fy)
- 2026-06-26 前進 「本日、当社取締役会において、2026 年６月 26 日開催の当社第 85 期定時株主総会から 2027 年６月開催予定の当社第 86 期定時株主総会までの期間に係る譲渡制限付株式報酬として、割当予定先である当社の取締役（監査等委員である取締役及び社外取締役を含む非業務執行取締役を除く。）３名及び執行役員 11 名（以下、「割当対象者」という。）に対し、金銭報酬債権合計 99,444,880 円を支給し、割当対象者が当該金銭報酬債権の全部を現物出資の方法によって給付することにより、特定譲渡制限付株式として当社普通株式 5,284 株を割り当てることを決議いたしました。」 — 譲渡制限付株式報酬制度に基づき、取締役３名及び執行役員11名への自己株式5,284株の割当を決議しており、制度の継続的な運用が具体化している。 (https://komori.app/company/6976/disclosure/20260625580797)
- 2026-07-17 達成 「当社は、2026 年６月 26 日開催の当社取締役会において決議されました、譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関し、本日、払込手続きが完了いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。」 — 譲渡制限付株式報酬としての自己株式5,284株について、2026年7月17日に払込手続きが完了したことが開示された。canonical threadは変更しない。 (https://komori.app/company/6976/disclosure/20260717595871)