# 太陽誘電（6976） FY2026 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6976/filing/2026-h1
提出日: 2026-11-13
対象期間: 2026-04-01 〜 2027-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/6976
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100ZHB5.pdf

## 要点

当中間連結会計期間では、売上高・利益が前年同期比で増加し、キャッシュ・フローは営業活動が増加、投資活動が支出増となりました。また、TDK株式会社との積層セラミックコンデンサ（MLCC）やインダクタを含む電子部品の共同開発に関する基本合意書（2026年9月29日付）を締結しています。

## 事業

太陽誘電は、電子部品事業を主軸とするグループであり、情報機器・情報インフラ・産業機器向け高付加価値電子部品の製造・販売を行っています。

## 数字

- 研究開発費: 68億円
- 設備投資: -119億円
- フリーキャッシュフロー: 202億円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 設備の状況: 拠点、帳簿価額、敷地面積。
- 沿革: 沿革と中期目標。

## 前回からの変化

### サプライチェーン

本提出書類でTDK株式会社とのMLCC/インダクタ共同開発に関する基本合意書締結（2026年9月29日）が新たに言及されたため、共同開発パートナー依存を追加する。その他の既存サプライチェーン項目に対する具体的言及は確認できない。

- + TDK共同開発基本合意

### 戦略的賭け

（1）中期経営計画2030の注力市場（自動車・情報インフラ・産業機器）に関する方針の言及を追記。（2）研究開発費総額（67億66百万円）の開示を既存の研究開発強化エントリに追記。（3）TDKとのMLCC・インダクタ共同開発に関する基本合意書の締結を新規追加。（4）インダクタを第二の柱として強化する方針を新規追加。

- + TDKとのMLCC・インダクタ共同開発
- + インダクタ強化による第二の柱

### 外部エクスポージャー

当該中間報告書（提出日2026-11-13）では、中東情勢・金融資本市場の変動への注視、期中平均USD/JPYの円安（159.76円）といった為替環境、需要環境の持ち直しと能力増強方針への言及が追加された。あわせて、TDK株式会社とのMLCC・インダクタを含む電子部品の共同開発に関する基本合意書（2026年9月29日付締結）が新たに具体化された。

- + TDK共同開発基本合意書

### 製品

提出書類（2026-11-13）では、製品別売上の内訳として「積層セラミックコンデンサ」「巻線インダクタ・積層インダクタ」「その他（アルミニウム電解コンデンサ、通信用デバイスなど）」が再言及された。あわせて「従来の『複合デバイス』は量的な重要性が低下したため『その他』に含めて表示」とする表示区分の組替えが明示されたため、該当エントリを更新した。さらに「通信用デバイス」が新たに個別名称として明示されたため、新規製品エントリを追加した。

- + 通信用デバイス

### 技術

TDKとのMLCC・インダクタ共同開発に関する基本合意書の締結が新たに明示され、既存の積層セラミックコンデンサ開発技術にも共同開発として言及があるため追記する。

- + TDKとのMLCC共同開発

### ケイパビリティ構築

2026年11月13日提出書類では、TDK株式会社との積層セラミックコンデンサ（MLCC）やインダクタを含む電子部品の共同開発に関する基本合意書（2026年9月29日付締結）が新たに明示された。また、異動後の取締役等の男女別人数と女性比率（33.3%）が記載された。

- + TDKとのMLCC共同開発
- + 女性比率33.3%の役員

### 規制ポジショニング

当中間期に新たにTDKとの共同開発に関する基本合意書、注力市場（自動車・情報インフラ・産業機器）への売上比率向上方針、需要拡大に対応した継続的な能力増強、ならびに製品区分表示（複合デバイスの「その他」への組替え）が明示されたため、新規エントリを追加する。

- + TDKとのMLCC・インダクタ共同開発
- + 自動車・情報インフラ注力で売上比率向上
- + 需要拡大に対応した継続的な能力増強
- + 複合デバイスを「その他」に組替え

## 会社自身の言葉

### 注力市場・事業戦略（成長/高付加価値化/第二の柱）

- 「自動車、情報インフラ・産業機器を中心とした注力すべき市場の売上比率向上を目指しています。ハイエンド商品、高信頼性商品を中心とした高付加価値な電子部品を創出し、主力事業の積層セラミックコンデンサのさらなる成長に加え、インダクタを強化して第二の柱としてバランスの取れた事業体質を構築します。」 — 注力市場の売上比率向上、ハイエンド・高信頼性製品の創出、積層セラミックコンデンサ成長とインダクタ強化による事業体質づくりを説明。
- 「主力事業の積層セラミックコンデンサのさらなる成長に加え、インダクタを強化して第二の柱としてバランスの取れた事業体質を構築します。」 — 積層セラミックコンデンサの成長に加えてインダクタを強化する方針を再掲。
- 「中長期的な成長に向けて自動車、情報インフラ・産業機器を中心とした注力市場の売上比率向上を目指しています。」 — 中長期的な成長に向けた注力市場（自動車、情報インフラ・産業機器）の売上比率向上を述べる。
- 「需要拡大に対応するための継続的な能力増強を実施しています。」 — 需要拡大に対応するための継続的な能力増強を記載。
- 「世界景気は一部地域で弱さが見られるものの緩やかに持ち直しています。中長期的な成長に向けて自動車、情報インフラ・産業機器を中心とした注力市場の売上比率向上を目指しています。需要拡大に対応するための継続的な能力増強を実施しています。」 — 世界景気の概況、注力市場への方針、能力増強の実施をまとめて述べる。

### 製品別の売上（コンデンサ/インダクタ/その他）

- 「積層セラミックコンデンサ（Condenser）: 当中間連結会計期間は情報機器、通信機器、自動車、情報インフラ・産業機器向けの売上が前年同期比で増加し、売上高は1,523億36百万円（前年同期比20.8％増）となりました。金額換算: 152,336,000,000 円」 — 積層セラミックコンデンサに関する売上（前年同期比増）を示す。
- 「巻線インダクタ、積層インダクタなどの各種インダクタ（Inductor）: 売上高は347億54百万円（前年同期比10.4％増）となりました。金額換算: 34,754,000,000 円」 — インダクタの売上（前年同期比増）を示す。
- 「従来の「複合デバイス」は量的な重要性が低下したため、「その他」に含めて表示しています。この変更に伴い、前中間連結会計期間の「複合デバイス」7,640百万円は「その他」に含めるよう組替えを行っております。」 — 「複合デバイス」の重要性低下により「その他」に含める表示組替えを説明。
- 「その他: アルミニウム電解コンデンサ、通信用デバイスなどが含まれます。売上高は189億43百万円（前年同期比5.4％減）となりました。金額換算: 18,943,000,000 円」 — その他（アルミニウム電解コンデンサ、通信用デバイス等）の売上（前年同期比減）を示す。

### TDKとの共同開発（基本合意書）

- 「TDK株式会社との間で、両社の積層セラミックコンデンサ（MLCC）やインダクタを含む電子部品の共同開発等に関する業務提携に関する基本合意書を2026年9月29日付で締結」 — TDKとの共同開発等に関する基本合意書の締結（2026年9月29日付）を記載。
- 「TDK株式会社との間で、両社の積層セラミックコンデンサ（MLCC）やインダクタを含む電子部品の共同開発等に関する業務提携に関する基本合意書を2026年9月29日付で締結しました。」 — TDKとの基本合意書締結内容を再掲。
- 「TDK株式会社との間で、両社の積層セラミックコンデンサ（MLCC）やインダクタを含む電子部品の共同開発等に関する基本合意書を2026年9月29日付で締結しました。」 — TDKとの基本合意書締結（共同開発等）を述べる。

### 資金配分・研究開発・為替/外部環境

- 「2026年6月26日 配当の決議 普通株式 配当金の総額 5,627 百万円、1株当たり 45 円、基準日 2026年3月31日、効力発生日 2026年6月29日、配当の原資 利益剰余金」 — 中間配当の決議内容（配当金総額、1株当たり配当額、基準日等）を記載。
- 「研究開発費は総額67,66百万円（6,766,000,000 円）」 — 研究開発費（総額）を金額で示す。
- 「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、67億66百万円です。」 — グループ全体の研究開発費総額を述べる。
- 「主な要因は転換社債型新株予約権付社債の減少358億9百万円、長期借入金の減少122億3百万円、１年内返済予定の長期借入金の増加121億98百万円です。」 — 資金/負債等の変動要因として、転換社債型新株予約権付社債の減少等を列挙。
- 「期中平均為替レートは1米ドル159.76円です。前年同期の平均為替レートは1米ドル146.26円です。円安となっています。」 — 期中平均の為替レート（USD/JPY）と前年同期比の円安を記載。
- 「中東情勢や金融資本市場の変動などを注視する必要があります。」 — 中東情勢や金融資本市場の変動に注視が必要と述べる。

### ガバナンス/人的属性（役員の男女別）

- 「異動後の男女別人数
  - 男性 6 名、女性 3 名、女性比率 33.3％」 — 異動後の役員男女別人数と女性比率（女性比率33.3%）を記載。
