# 太陽誘電（6976） 業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6976/disclosure/20260805509495
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-08-05
Komoriの読み（0-100）: 70
企業ページ: https://komori.app/company/6976

## 何が変わったか

2027年3月期通期の連結業績予想を上方修正した。売上高は384,000百万円から424,000百万円に、営業利益は30,000百万円から45,000百万円に引き上げている。

## 会社が挙げた理由

当第1四半期連結累計期間の実績及び今後の需要予測等を踏まえ、情報インフラ・産業機器向けの需要増加、販売価格の影響、為替の円安などを理由としている。第2四半期連結会計期間以降の期中平均為替レートは1米ドル160円を前提としている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":384000,"revised_forecast":424000,"change":40000,"change_rate":"10.4%","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":30000,"revised_forecast":45000,"change":15000,"change_rate":"50.0%","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":27000,"revised_forecast":42000,"change":15000,"change_rate":"55.6%","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":18000,"revised_forecast":29000,"change":11000,"change_rate":"61.1%","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"143円94銭","revised_forecast":"219円03銭","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年3月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2026年5月8日
- 前期実績: 2026年3月期通期実績：売上高355,341百万円、営業利益19,996百万円、経常利益24,129百万円、親会社株主に帰属する当期純利益14,806百万円、1株当たり当期純利益118円49銭
- 修正の理由: 当第1四半期連結累計期間の実績及び今後の需要予測等に基づき、情報インフラ・産業機器向けの需要増加、販売価格影響、為替の円安等により修正する。第2四半期連結会計期間以降の期中平均為替レートの前提は1米ドル160円。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2026年5月8日に公表した2027年3月期通期の連結業績予想を下記のとおり修正」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2027年3月期 連結通期（2026年4月1日～2027年3月31日）業績予想」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「前回予想から今回予想への増減額として、売上高40,000百万円、営業利益15,000百万円、経常利益15,000百万円、当期純利益11,000百万円を記載」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「増減率 10.4% 50.0% 55.6% 61.1%」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率10.4%に対し、営業利益50.0%、経常利益55.6%、当期純利益61.1%」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題が「連結業績予想の修正」で、表も「2027年3月期 連結通期」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益の増減率「61.1%」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「売上高の増減率「10.4%」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「今回予想は営業利益45,000百万円、経常利益42,000百万円、当期純利益29,000百万円。前期実績はそれぞれ19,996百万円、24,129百万円、14,806百万円」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「前回予想と今回予想が、売上高384,000百万円から424,000百万円、営業利益30,000百万円から45,000百万円など、各科目で異なる」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「情報インフラ・産業機器向けの需要増加」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「需要増加、販売価格影響、為替の円安等」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「表には各業績項目の「増減額」「増減率」がある一方、修正理由では要因別の金額内訳を記載していない」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「需要増加、販売価格影響、為替の円安等」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「第2四半期連結会計期間以降の期中平均為替レートの前提は、1米ドル160円です」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「今後の需要予測等に基づき」および「第2四半期連結会計期間以降」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「情報インフラ・産業機器向けの需要増加、販売価格影響」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由は「需要増加、販売価格影響、為替の円安等」とされ、連結範囲変更への言及はない」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「本文の修正理由・注意事項に、投資や費用への振り向けに関する記述はない」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「本文に工場再編、撤退、拠点整理等に関する記述はない」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期中（原文: 「開示日は「2026年8月5日」、対象期間は「2026年4月1日～2027年3月31日」、根拠は「当第1四半期連結累計期間の実績」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「2026年5月8日に公表した通期業績予想」」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2027年3月期 連結通期」について「今回予想（B）」を記載」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文に配当予想に関する記述はない」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「通期業績予想を修正いたします」および「実際の業績は、さまざまな要因の変化等により、この資料に記載されている予想とは大きく異なる場合がある」」）