# 太陽誘電（6976） 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6976/disclosure/20260424510424
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-08
Komoriの読み（0-100）: 73
企業ページ: https://komori.app/company/6976

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を確定し、2027年3月期の通期業績予想を新たに示した。2027年3月期は売上高8.1％増、営業利益50.0％増など、増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

2026年3月期は、主に自動車、情報インフラ・産業機器向けの売上増加により、売上高と各段階利益が増加した。2027年3月期は、自動車の電子化・電動化やAIサーバーなど情報インフラの需要拡大を見込んでいる。一方、中東情勢に伴う資源価格の高騰、金属価格・部材費の上昇をコスト前提に織り込んでいる。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":384000,"change":"not_disclosed","change_rate":8.1,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":30000,"change":"not_disclosed","change_rate":50,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":27000,"change":"not_disclosed","change_rate":11.9,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":18000,"change":"not_disclosed","change_rate":21.6,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高355,341百万円、営業利益19,996百万円、経常利益24,129百万円、親会社株主に帰属する当期純利益14,806百万円、１株当たり当期純利益118.49円
- 修正の理由: 自動車の電子化・電動化やAIサーバーなど情報インフラの需要拡大を見込んでいる。また、中東情勢に伴う資源価格の高騰、金属価格や部材費の上昇を考慮し、期中平均為替レートは1米ドル150円を前提としている。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失2,130百万円、事業構造改善費用1,455百万円（特別損失合計4,447百万円）
- 配当予想の修正: 修正の明示はない。2027年３月期の年間配当金は90円（中間45円、期末45円）を予定している。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「当連結会計年度（2025年４月１日から2026年３月31日まで）」／「2027年３月期の連結業績予想は以下のとおりです。（前年同期比）」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「売上高 384,000百万円（8.1％増）」「営業利益 30,000百万円（50.0％増）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2027年３月期の連結業績予想は以下のとおりです。」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「営業利益 30,000百万円（50.0％増）」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高 384,000百万円（8.1％増）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「「営業利益 30,000百万円（50.0％増）」「経常利益 27,000百万円（11.9％増）」「親会社株主に帰属する当期純利益 18,000百万円（21.6％増）」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失として減損損失21億30百万円、事業構造改善費用14億55百万円を計上」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「主に自動車、情報インフラ・産業機器向けの売上が増加した影響などにより、売上高及び各段階利益が増加」／「自動車の電子化・電動化やAIサーバーなど情報インフラの需要拡大を見込み」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「自動車、情報インフラ・産業機器向け」／「AIサーバーなど情報インフラ」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「自動車の電子化・電動化やAIサーバーなど情報インフラの需要拡大」／「原油や天然ガスなどの資源価格の高騰、金属価格や部材費の上昇」／「期中平均為替レートは１米ドル150円の前提」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「需要拡大を見込み」／「企業収益への影響が懸念されており」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「自動車の電子化・電動化やAIサーバーなど情報インフラの需要拡大」／「資源価格の高騰、金属価格や部材費の上昇」／「為替レートは１米ドル150円の前提」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2027年３月期」／「売上高 384,000百万円（8.1％増）」／「期中平均為替レートは１米ドル150円の前提」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「需要拡大を見込み、売上高、各段階利益は当連結会計年度に比べ増加すると予想」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「需要拡大に対応するための継続的な能力増強を実施し、５年間で2,700億円規模の設備投資を計画」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「一部製品の撤退」／「通信用デバイスの事業用資産については、工場閉鎖に伴い」／「国内及び在外子会社の構造改革に伴い発生した費用」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「増加すると予想しております」／「期中平均為替レートは１米ドル150円の前提」／「実際の業績が記載された予想数値と大きく異なる可能性があります。」」）