# 有形固定資産の減価償却方法の定率法から定額法への変更｜三井ハイテック（6966）の変遷

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## 経過

- FY2026-H1 初出 「従来、当社グループは、有形固定資産の減価償却方法について、主として定率法（ただし、1998年４月１日以降取得の建物（建物附属設備を除く）並びに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法）を採用しておりましたが、当中間連結会計期間より定額法に変更しております。」 — 競争力強化・生産能力増強の設備投資と生産設備の汎用化を踏まえ、定額法へ変更した。変更により当中間期の営業利益、経常利益及び税金等調整前中間純利益がそれぞれ7億6,400万円増加している。 (https://komori.app/company/6966/filing/2025-h1)
- 2026-03-11 達成 「従来、当社グループは、有形固定資産の減価償却方法について、主として定率法（ただし、1998年４月１日以降取得の建物（建物附属設備を除く）並びに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法）を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。」 — 有形固定資産の減価償却方法について、定率法から定額法への変更を通期で適用したことを記載している。 (https://komori.app/company/6966/disclosure/20260311579530)
- 2026-03-11 実績引用 「2026年1月期より、減価償却方法を定率法から定額法へ変更、変更による26/１期の減価償却費への影響額 ： △2,222百万円」 — 定率法から定額法への変更について、2026年1月期の減価償却費への実績影響額を示した。 (https://komori.app/company/6966/disclosure/20260311579766)
- 2026-03-31 再掲 「従来、当社グループは、有形固定資産の減価償却方法について、主として定率法（ただし、1998年４月１日以降取得の建物（建物附属設備を除く）並びに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法）を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。」 — 有形固定資産の減価償却方法を定率法から定額法へ変更したことを、年度の連結計算書類で再確認している。 (https://komori.app/company/6966/disclosure/20260330592546)
- FY2026 前進 「当該変更により、従来の方法に比べて、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ22億２千２百万円増加しております。」 — 有形固定資産の減価償却方法を定額法へ変更し、通期で営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益が各22億2,200万円増加したと記載している。 (https://komori.app/company/6966/filing/2025-fy)