# 三井ハイテック（6966） 通期連結業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6966/disclosure/20260612569366
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-06-12
Komoriの読み（0-100）: 60
企業ページ: https://komori.app/company/6966

## 何が変わったか

2027年1月期の通期連結業績予想を上方修正し、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益をいずれも引き上げた。配当予想は変更していない。

## 会社が挙げた理由

旺盛な需要に支えられて販売が好調に推移していること、為替影響などにより売上高が上振れする見込みとなったため。利益については、増収に伴う増益要因が、中東情勢の悪化に伴う資材価格上昇などの減益要因を上回る見込みとなったため。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":233000,"revised_forecast":254000,"change":21000,"change_rate":9,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":11000,"revised_forecast":14500,"change":3500,"change_rate":31.8,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":10000,"revised_forecast":14500,"change":4500,"change_rate":45,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":7000,"revised_forecast":10000,"change":3000,"change_rate":42.9,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"38.30","revised_forecast":"54.72","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年１月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2026年３月11日
- 前期実績: 売上高218,329百万円、営業利益12,651百万円、経常利益13,815百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,151百万円、１株当たり当期純利益17.25円銭（2026年１月期）
- 修正の理由: 旺盛な需要に支えられ販売が好調に推移していることに加え、為替影響等により売上高が前回発表予想を上回る見込み。増収に伴う増益要因が、中東情勢の悪化に伴う資材価格上昇等の減益要因を上回るため、営業利益、経常利益および親会社株主に帰属する当期純利益も前回発表予想を上回る見込み。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: 修正なし（2026年３月11日公表予想から変更なし）
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2026年３月11日に公表いたしました2027年１月期通期連結業績予想を下記のとおり修正」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2027年１月期 通期連結業績予想数値の修正（2026年２月１日～2027年１月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「修正表で売上高は233,000百万円から254,000百万円、営業利益は11,000百万円から14,500百万円、経常利益は10,000百万円から14,500百万円、純利益は7,000百万円から10,000百万円に変更されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「増減率（％） 9.0 31.8 45.0 42.9」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率は「9.0」、営業利益・経常利益・純利益の増減率はそれぞれ「31.8」「45.0」「42.9」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題および本文に「通期連結業績予想」と記載されている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「経常利益の「増減率（％）」が「45.0」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の「増減率（％）」が「9.0」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「修正後は営業利益14,500百万円、経常利益14,500百万円、純利益10,000百万円で、前期実績の12,651百万円、13,815百万円、3,151百万円を上回っている。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「増減額（Ｂ－Ａ）」として売上高21,000百万円、営業利益3,500百万円、経常利益4,500百万円、純利益3,000百万円が記載されている。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「修正理由は「中東情勢の悪化に伴う資材価格上昇等の減益要因」としており、特別損失等の計上額は記載されていない。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「旺盛な需要に支えられ販売が好調に推移していること」に加え、「増収に伴う増益要因」が記載されている。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「中東情勢の悪化に伴う資材価格上昇等」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「旺盛な需要」「販売が好調」「為替影響等」「資材価格上昇等」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「増収に伴う増益要因が…資材価格上昇等の減益要因を上回り」と記載されているが、要因別の金額はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「旺盛な需要」「為替影響等」「中東情勢の悪化に伴う資材価格上昇等」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「前回発表予想を上回る見込み」「増益要因が…減益要因を上回り」と説明されている。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「「販売が好調に推移していること」「上回る見込み」と記載されているが、継続期間や一過性についての明示はない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「販売が好調に推移」「為替影響等」「増収に伴う増益要因」「資材価格上昇等の減益要因」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由として需要、販売、為替、増収、資材価格が記載されており、連結範囲の変更への言及はない。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「修正理由には増収による増益要因と資材価格上昇による減益要因が記載されているが、投資・費用への振り向けは記載されていない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「本文は業績予想の数値修正とその理由、配当予想の変更なしを記載しており、構造的対応には触れていない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2026年６月12日」、対象期間は「2026年２月１日～2027年１月31日」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「表題が「通期連結業績予想の修正に関するお知らせ」で、2027年1月期通期の修正後予想が示されている。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想は修正なし（原文: 「「2026年３月11日に公表いたしました配当予想に変更はありません」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「前回発表予想を上回る見込み」「いずれも前回発表予想を上回る見込み」。」）