# 大真空（6962） FY2026 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6962/filing/2026-h1
提出日: 2026-11-12
対象期間: 2026-04-01 〜 2027-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/6962
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100ZGLJ.pdf

## 要点

当中間連結会計期間（2026年4月1日〜2026年9月30日）には、売上高が増加し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも改善しました。為替差益の計上や各セグメントでの増収等により業績が押し上げられています。

## 事業

当社グループは、通信・車載・民生・産業の各セグメント向けに製品を提供しており、国内外での事業展開を行っています。2026年4月1日から2026年9月30日までの中間連結会計期間における売上高は21,719百万円、前年同期比10.9％増となりました。営業利益は344百万円、経常利益は407百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は90百万円となり、為替差益として138百万円を計上しました。セグメント別では日本・北米・欧州・中国・台湾・アジアの各地域で増収または改善を示しています。2026年9月30日現在の純資産額は47,376,126千円、総資産額は99,329,878千円、自己資本比率は38.9％です。中間期末の現金及び現金同等物の残高は14,066,445千円、現金及び現金同等物の期首残高は15,979,160千円でした。グループ全体の研究開発活動費は1,139百万円です。

## 数字

- 研究開発費: 11億円
- 設備投資: 7億円
- フリーキャッシュフロー: -42億円

## セグメント

- 日本 / 売上高 38億円 / 営業利益 3億円
- 北米 / 売上高 14億円 / 営業利益 26百万円
- 欧州 / 売上高 20億円 / 営業利益 36百万円
- 中国 / 売上高 63億円 / 営業利益 -46百万円
- 台湾 / 売上高 47億円 / 営業利益 -18百万円
- アジア / 売上高 14億円 / 営業利益 -2億円
- 計 / 売上高 381億円 / 営業利益 2億円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。

## 前回からの変化

### 外部エクスポージャー

2026年11月12日提出の中間報告書では、(1)地政学リスクに付随する原油・天然ガス等の資源価格の高止まり、(2)為替の想定レート変更と為替差益計上、(3)国内インフレ圧力・賃上げによる個人消費の底堅さおよび先行き不透明、(4)米国データセンター向け設備投資増加が外部要因として言及された。既存の「原材料・エネルギー価格変動リスク」「為替変動リスクと為替予約等のヘッジ」「AIデータセンター需要変動」に対して追記し、新規に「地政学起因の資源価格高止まり」「国内インフレと賃上げ需要不透明」を追加した。

- + 地政学起因の資源価格高止まり
- + 国内インフレと賃上げ需要不透明

### 資本配分

2026年11月12日提出の中間報告書では、研究開発費と有形固定資産取得による設備投資、補助金受取、自己株式の取得・処分、中間配当（取締役会決議）、および借入金・リース債務の返済を含む資金配分の記載が更新された。既存の正準エントリ5件に言及追記し、借入金・リース債務の増減/返済を新規正準エントリとして追加する。

- + 借入金純増減と返済・リース

## 会社自身の言葉

### 株主還元・配当関連

- 「2026年11月12日開催の取締役会における中間配当決議: 配当金の総額445,505千円、1株当たり配当額14円、基準日2026年9月30日、効力発生日2026年11月30日、配当の原資は利益剰余金」 — 取締役会決議による中間配当の内容（総額・1株当たり・基準日・効力発生日・原資）を記載
- 「自己株式の取得による支出: 599千円
- 自己株式の売却による収入: 40千円」 — 自己株式の取得・売却に関する資金の動きを記載

### 為替・金融環境関連

- 「円安推移による影響が言及されており、下期の想定レートを150円/ドルから158円/ドルへ変更しています。為替差益として138百万円を計上しました。」 — 円安影響と下期想定レートの変更、為替差益の計上を記載
- 「原油・天然ガス等の資源価格の高止まりが読み取れます。」 — 原油・天然ガス等の資源価格高止まりに言及

### 事業環境・市場見通し/需給要因

- 「国内市場のインフレ圧力と賃上げによる個人消費の底堅さ、米国のデータセンター向け設備投資の増加などから全セグメントで増収となりました。全体として先行きは不透明との認識を示しています。」 — インフレ・賃上げ・個人消費やデータセンター向け投資等を背景に増収だが先行き不透明と説明
- 「米国のデータセンター向け設備投資の増加などから全セグメントで増収となりました。」 — データセンター向け設備投資増加等を背景に全セグメントで増収と説明
- 「地政学リスクに付随した原油・天然ガス等の資源価格の高止まりが世界経済の下振れ圧力として作用する状況が示されています。」 — 地政学リスクに伴う資源価格高止まりが世界経済の下振れ圧力になると説明

### 投資・資金調達（キャッシュ・フロー/資本的支出）

- 「有形固定資産の取得による支出として721,197千円（円換算後は721,197,000円）」 — 研究開発費の金額を記載
- 「短期借入金の純増減額: 2,807,215千円
- 長期借入れによる収入: 3,853,800千円
- 長期借入金の返済による支出: 3,646,832千円
- リース債務の返済による支出: 55,177千円」 — 短期借入金の純増減額および長期借入れ・返済、リース債務返済の金額を記載
- 「補助金の受取額: 626,295千円」 — 補助金の受取額を記載