# 大真空（6962） 2027年3月期第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6962/disclosure/20260722597304
種別: 決算
開示日: 2026-08-10
Komoriの読み（0-100）: 77
企業ページ: https://komori.app/company/6962

## 何が変わったか

第1四半期は、通信・車載・民生・産業の全分野で増収となり、売上高は前年同期比12.8%増加した。一方、金価格や固定費の上昇を吸収できず営業損失となったが、為替差益により経常損益は黒字に転じた。

## 会社が挙げた理由

全分野で販売が増加した一方、金価格の高騰や固定費・材料費・販管費の増加を増収で補えなかった。為替相場の変動による為替差益176百万円などにより経常利益となったが、法人税等の増加などにより親会社株主に帰属する四半期純損失を計上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":10575744,"unit":"千円","yoy_pct":12.8}
- 営業利益: {"value":-11307,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":135703,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-76533,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"39.0%","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":100449271,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":48224199,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"予想値":"not_disclosed","対前期増減率":"not_disclosed"},"営業利益":{"予想値":"not_disclosed","対前期増減率":"not_disclosed"},"経常利益":{"予想値":"not_disclosed","対前期増減率":"not_disclosed"},"純利益":{"予想値":"not_disclosed","対前期増減率":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"修正なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1050263,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":993,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 通信・車載・民生・産業の全分野で販売が増加した一方、金価格の高騰、材料費・販管費・固定費の増加を増収で補えず営業損失となった。為替差益176百万円などにより経常利益となったが、法人税等の増加などにより親会社株主に帰属する四半期純損失を計上した。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比12.8%増」、営業損失は「11百万円（前年同期は営業利益70百万円）」、経常利益は「135百万円（前年同期は経常損失541百万円）」、親会社株主に帰属する四半期純損失は「76百万円（前年同期は…439百万円）」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は9,376,622千円から10,575,744千円、営業利益又は営業損失は70,448千円から△11,307千円となっている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 営業赤字（原文: 「「営業損失は11百万円」、「経常利益は…135百万円」、「親会社株主に帰属する四半期純損失は76百万円」と記載されている。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2026年5月14日発表の業績予想に変更はありません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は「固定資産売却益 993千円」、特別損失は「固定資産除却損 0千円」「特別損失合計 0千円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「北米は「セグメント利益…41百万円」「160.8%増」、欧州は「38百万円」「41.1%増」。日本・中国・台湾はそれぞれセグメント損失を計上し、アジアは「前年同期はセグメント損失99百万円」から当期11百万円の損失となっている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高は前年同期9,376,622千円・当期10,575,744千円、営業利益は前年同期70,448千円・当期△11,307千円と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「「自己資本比率は、前期末に比べ0.5ポイント減少し、39.0％となりました。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「金価格の高騰や固定費の増加を増収で補えず」、セグメント説明でも「材料費の高騰や販管費及び固定費が増加」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「為替差益176百万円を計上」と金額が示される一方、「金価格の高騰や固定費の増加を増収で補えず」と定性的に説明されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「中東情勢の緊迫化に伴う原油、ガス、ヘリウム等の天然資源供給不安」や「メモリ半導体価格の高騰」、「金価格の高騰」などが記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「増収となりました」「営業損失は11百万円」と記載する一方、「先行き不透明な状況が続きました」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第1四半期連結累計期間（2026年4月1日～2026年6月30日）」および売上高「10,575百万円（前年同期比12.8%増）」と記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の緊迫化に伴う原油、ガス、ヘリウム等の天然資源供給不安」および「AIデータセンターの需要増加に伴うメモリ半導体価格の高騰」が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）