# 大真空（6962） 2025年3月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6962/disclosure/20250424523297
種別: 決算
開示日: 2025-05-13
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/6962

## 何が変わったか

2025年3月期は、売上高が前年同期比1.8%減、営業利益が57.1%減となり、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益も大幅に減少しました。2026年3月期は、売上高410億円、営業利益20億円など、増収増益を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

通信分野では中国スマホ市場で使用される5G用チップセットの変化により価格競争が激化し、産業分野では設備投資の低迷による調整が継続しました。営業利益は、本社移転に伴う販売費及び一般管理費の増加などにより減少しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":38620,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.8}
- 営業利益: {"value":915,"unit":"百万円","yoy_pct":-57.1}
- 経常利益: {"value":412,"unit":"百万円","yoy_pct":-87.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":285,"unit":"百万円","yoy_pct":-84.8}
- １株当たり当期純利益: 8.87円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":41.2,"前期末":42.5}
- 総資産: {"value":89890695,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":45219993,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2296726,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-6307171,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1708187,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":18502435,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":41000,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":1000,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":500,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":3986907,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":60310,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":16125,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":1239134,"unit":"千円"},{"項目":"受取保険金","value":569607,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":3048,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":196,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":60310,"unit":"千円"},{"項目":"支払補償費","value":571104,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 通信分野では中国スマホ市場で使用される5G用チップセットの変化により価格競争が激化し、産業分野では設備投資の低迷による調整が継続しました。営業利益は、本社移転に伴い販売費及び一般管理費が増加したことなどにより減少しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2025年3月期決算短信」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は「前年同期比1.8%減」、営業利益は「前年同期比57.1%減」、経常利益は「前年同期比87.1%減」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前年同期比84.8%減」と記載されています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高38,620百万円（前年同期比1.8%減）、営業利益915百万円（前年同期比57.1%減）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益915百万円、経常利益412百万円、親会社株主に帰属する当期純利益285百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年3月期の営業利益を「2,000百万円」、当期営業利益を「915百万円」と記載しています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計1,824,868千円、特別損失合計634,660千円。特別利益に「投資有価証券売却益1,239,134千円」「受取保険金569,607千円」、特別損失に「減損損失60,310千円」「支払補償費571,104千円」と記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 60,310」千円と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本は「セグメント損失（営業損失）842百万円」、北米・欧州・台湾は増益、中国は改善、アジアは「82.7%減」と記載されています。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期の売上高39,343,676千円・営業利益2,135,280千円、当期の売上高38,620,931千円・営業利益915,023千円と記載されています。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率は1.3ポイント減少して、41.2％」および推移表の2024年3月期42.5%、2025年3月期41.2%との記載があります。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期8,243,825千円、当期2,296,726千円です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「本社移転に伴い販管費が増加したことなどから営業利益は915百万円」、また「価格競争が激化」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「日本の売上高6,971百万円、810百万円減、北米のセグメント利益38百万円、21百万円増など、セグメント別の金額・増減が記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「個人消費の回復は限定的」「米国の関税政策」「5G用チップセットの変化により価格競争が激化」「設備投資の低迷」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益は915百万円となりました」とする一方、「更なる成長が見込まれます」「需要にも期待しています」「連結業績見通しにつきましては…予測しております」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「当連結累計期間を「2024年4月1日～2025年3月31日」とし、売上高38,620百万円、営業利益915百万円などを記載しています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の関税政策に対する各国の対応やインフレ動向、地政学リスクなどにより、景気の先行きは不透明」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期と前期について、それぞれ「2024年4月1日～2025年3月31日」「2023年4月1日～2024年3月31日」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「『法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準』等を当連結会計年度の期首から適用しております」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「水晶デバイスの必要数量は2030年には現在の約2倍に達すると予測」「Arkhシリーズの売上高比率を10％まで引き上げます」と記載されています。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「第二中期経営計画の最終年度には過去最高売上／利益更新を目指します」と記載されています。」）