# 大真空（6962） 2025年3月期第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6962/disclosure/20241023501644
種別: 決算
開示日: 2024-11-05
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/6962

## 何が変わったか

中間期は、民生・車載分野の販売回復などにより売上高と営業利益が小幅に増加しました。一方、為替差損の発生により経常損益と親会社株主に帰属する損益は黒字から赤字に転じました。

## 会社が挙げた理由

民生分野がPC向けを中心に回復基調となり、車載分野も堅調に推移したため売上高が増加しました。利益面では、営業外費用に為替差損865百万円を計上したことにより、経常損益と最終損益が悪化しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2024年9月30日
- 売上高: {"value":19438,"unit":"百万円","yoy_pct":0.5}
- 営業利益: {"value":916,"unit":"百万円","yoy_pct":1.6}
- 経常利益: {"value":-78,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-187,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"41.0%","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":90474013,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":45563786,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1736607,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-5896024,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":98876,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":19654757,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"注記":"2024年5月13日発表の業績予想から変更なし"}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"なし","change_rate":"なし","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1978608,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":0,"unit":"千円","対象資産":"なし（損益計算書では「－」）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":3144,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":569372,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":2033,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":1,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 民生分野がPC向けを中心に回復基調となり、車載分野も堅調に推移したことなどから売上高が増加しました。営業外費用に為替差損865百万円を計上したため、経常損益と親会社株主に帰属する損益は悪化しました。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高は19,438百万円（前年同期比0.5%増）」「営業利益が916百万円（前年同期比1.6%増）」「経常損失は78百万円（前年同期は経常利益1,977百万円）」「親会社株主に帰属する中間純損失は187百万円（前年同期は…中間純利益1,391百万円）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高は19,438百万円（前年同期比0.5%増）」「営業利益が916百万円（前年同期比1.6%増）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「「営業利益が916百万円」「経常損失は78百万円」「親会社株主に帰属する中間純損失は187百万円」」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2024年5月13日発表の業績予想に変更はありません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「「特別利益合計 572,516」「投資有価証券売却益 569,372」（単位：千円）」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当中間連結会計期間の「減損損失 －」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本「76.9%減」、北米「140.1%増」、欧州「76.0%増」、中国「前年同期と比べ30百万円…改善」、台湾「174.6%増」、アジア「96.0%減」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率は、前期末に比べ1.5ポイント減少し、41.0％となりました。」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 1,943,682 1,736,607」（単位：千円）」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「民生分野がPC向けを中心に回復基調となり、車載分野も堅調に推移したことなどから」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「売上高は3,453百万円と前年同期と比べ814百万円（19.1%減）」「稼働低下の影響などにより…96.0%減」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「インフレの継続」「設備投資は低迷」「地政学リスクも依然として高く、先行き不透明な状況が継続」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 断定的（原文: 「「売上高は…となりました」「為替差損865百万円を計上し」「業績予想に変更はありません」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当中間連結会計期間（2024年4月1日～2024年9月30日）」「売上高は19,438百万円（前年同期比0.5%増）」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「インフレの継続」「設備投資は低迷しており、地政学リスクも依然として高く、先行き不透明な状況が継続しています。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「『法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準』…等を当中間連結会計期間の期首から適用しております。」」）