# 大真空（6962） 2024年3月期第3四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6962/disclosure/20240125519622
種別: 決算
開示日: 2024-02-05
Komoriの読み（0-100）: 67
企業ページ: https://komori.app/company/6962

## 何が変わったか

2024年3月期第3四半期累計の売上高は前年同期比0.3％増とほぼ横ばいでしたが、稼働率低下や製品価格の変動などにより営業利益は58.7％減、最終利益も58.8％減となりました。通期業績予想は2023年11月6日公表分から変更されていません。

## 会社が挙げた理由

産業分野では設備投資の低迷による調整が顕在化し、民生分野ではPC向けを中心に弱含みで推移しました。一方、中国スマホ向けの回復や自動車生産台数の回復により販売が増加しました。利益面では、稼働低下や一部製品の価格変動が減益要因となりました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":29685035,"unit":"千円","yoy_pct":0.3}
- 営業利益: {"value":1486192,"unit":"千円","yoy_pct":-58.7}
- 経常利益: {"value":1860363,"unit":"千円","yoy_pct":-57.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1157428,"unit":"千円","yoy_pct":-58.8}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":42.2,"前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":87044024,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":44974302,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed","対前期増減率":"not_disclosed","備考":"2023年11月6日発表の業績予想に変更なし"}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: {"value":38503,"unit":"千円","対象資産":"固定資産（日本13,353千円、台湾25,149千円）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":65721,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":894904,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":100,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":1243,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":38503,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"有","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 産業分野では設備投資の低迷による調整が顕在化し、民生分野ではPC向けを中心に弱含みで推移した。一方、中国スマホ向けの回復や半導体不足解消による自動車生産台数の回復で販売が増加した。利益面では稼働低下や一部製品の価格変動が影響した。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高は29,685百万円（前年同期比0.3％増）」「営業利益は1,486百万円（前年同期比58.7％減）」「経常利益は1,860百万円（前年同期比57.9％減）」「親会社株主に帰属する四半期純利益は1,157百万円（前年同期比58.8％減）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は前年同期比0.3％増、営業利益は前年同期比58.7％減です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,486,192千円、経常利益1,860,363千円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,157,428千円です。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2023年11月６日発表の業績予想に変更はありません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益に「投資有価証券売却益894,904千円」、特別損失に「減損損失38,503千円」などを計上しています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失38,503千円」および「日本13,353千円、台湾25,149千円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「当期のセグメント利益は日本101,280千円、北米12,030千円、欧州21,142千円、中国△77,135千円、台湾728,923千円、アジア262,831千円です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当期の売上高29,685,035千円・営業利益1,486,192千円、前年同期の売上高29,605,220千円・営業利益3,595,528千円が記載されています。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「「自己資本比率は、前期末に比べ0.7ポイント減少し、42.2％となりました。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「稼働低下や一部製品の価格変動の影響により、営業利益は1,486百万円（前年同期比58.7％減）となりました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「設備投資の低迷による調整」「PC向けを中心に弱含み」「中国スマホ向けが回復傾向」「稼働低下や一部製品の価格変動」と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「インフレによる物価高騰や政策金利上昇」「設備投資は低迷」「地政学リスクも依然として高く」「中国スマホ向けが回復傾向」などと記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 断定的（原文: 「「売上高は29,685百万円となりました」「営業利益は1,486百万円となりました」「業績予想に変更はありません。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第3四半期連結累計期間（2023年4月1日～2023年12月31日）」および各利益の金額・前年同期比が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「インフレによる物価高騰や政策金利上昇」「製造業を中心に設備投資は低迷」「地政学リスクも依然として高く、先行き不透明な状況が継続しています。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 任意の会計方針変更（原文: 「「貯蔵品に係る評価方法は、従来、最終仕入原価法を採用しておりましたが、当第3四半期連結会計期間より、総平均法に基づく原価法に変更しております。」」）