# 大真空（6962） 2024年3月期第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6962/disclosure/20231024570808
種別: 決算
開示日: 2023-11-06
Komoriの読み（0-100）: 71
企業ページ: https://komori.app/company/6962

## 何が変わったか

2024年3月期第2四半期累計の売上高は前年同期比4.7％減、営業利益は67.9％減となり、経常利益と最終利益も大幅に減少した。

## 会社が挙げた理由

中国スマホや通信モジュール向けに回復の兆しはあったものの通信分野が弱含みで推移し、テレワーク・巣ごもり需要のピークアウトによりPC向けを中心に調整局面が続いたため売上高が減少した。営業利益は売上減少に伴う稼働低下や一部製品の価格変動の影響を受けた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2023年9月30日
- 売上高: {"value":19332388,"unit":"千円","yoy_pct":-4.7}
- 営業利益: {"value":901891,"unit":"千円","yoy_pct":-67.9}
- 経常利益: {"value":1977934,"unit":"千円","yoy_pct":-58.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1391082,"unit":"千円","yoy_pct":-53.4}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":42.1,"前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":89720680,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":45786952,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1943682,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1487770,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2088808,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":21852385,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"日本":{"売上高":4268521,"unit":"千円","前年同期比":"not_disclosed"},"北米":{"売上高":1191433,"unit":"千円","前年同期比":"not_disclosed"},"欧州":{"売上高":1910571,"unit":"千円","前年同期比":"not_disclosed"},"中国":{"売上高":5636173,"unit":"千円","前年同期比":"not_disclosed"},"台湾":{"売上高":4969887,"unit":"千円","前年同期比":"not_disclosed"},"アジア":{"売上高":1355800,"unit":"千円","前年同期比":"not_disclosed"}}
- セグメント別利益: {"日本":{"セグメント利益":145777,"unit":"千円","前年同期比":"not_disclosed"},"北米":{"セグメント利益":14909,"unit":"千円","前年同期比":"not_disclosed"},"欧州":{"セグメント利益":23580,"unit":"千円","前年同期比":"not_disclosed"},"中国":{"セグメント利益":-107790,"unit":"千円","前年同期比":"not_disclosed"},"台湾":{"セグメント利益":315928,"unit":"千円","前年同期比":"not_disclosed"},"アジア":{"セグメント利益":152258,"unit":"千円","前年同期比":"not_disclosed"}}
- 地域別売上高: {"日本":{"売上高":4268521,"unit":"千円"},"北米":{"売上高":1191433,"unit":"千円"},"欧州":{"売上高":1910571,"unit":"千円"},"中国":{"売上高":5636173,"unit":"千円"},"台湾":{"売上高":4969887,"unit":"千円"},"アジア":{"売上高":1355800,"unit":"千円"}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1859789,"unit":"千円"}
- 減損損失: 38,282千円（固定資産：日本13,353千円、台湾24,929千円）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","金額":63932,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","金額":887054,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":1234,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","金額":38282,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 車載向けの販売は増加した一方、通信分野は弱含みで推移し、民生分野ではテレワーク・巣ごもり需要のピークアウトを受けてPC向けを中心に調整局面が継続した。売上減少に伴う稼働低下や一部製品の価格変動により営業利益が減少した。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高は19,332百万円（前年同期比4.7％減）」「営業利益は901百万円（前年同期比67.9％減）」「経常利益は1,977百万円（前年同期比58.4％減）」「親会社株主に帰属する四半期純利益は1,391百万円（前年同期比53.4％減）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は前年同期比4.7％減、営業利益は前年同期比67.9％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益901,891千円、経常利益1,977,934千円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,391,082千円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益合計950,986千円（投資有価証券売却益887,054千円）、特別損失合計39,516千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 38,282」および「固定資産に係る重要な減損損失」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「当期のセグメント利益は日本145,777千円、北米14,909千円、欧州23,580千円、中国△107,790千円、台湾315,928千円、アジア152,258千円。前年同期は日本1,926,626千円、北米5,727千円、欧州47,375千円、中国345,701千円、台湾666,567千円、アジア△38,134千円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期は売上高20,292,298千円・営業利益2,810,248千円、当期は売上高19,332,388千円・営業利益901,891千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「「自己資本比率は、前期末に比べ0.8ポイント減少し、42.1％となりました。」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期1,864,897千円、当期1,943,682千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「通信分野は弱含みで推移しました」「テレワーク／巣ごもり需要のピークアウトをうけ、PC向けを中心に…調整局面が継続」「売上減少に伴う稼働低下や一部製品の価格変動の影響」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「売上減少に伴う稼働低下や一部製品の価格変動の影響により」と記載されているが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「インフレによる物価高騰や政策金利上昇」「設備投資は低迷」「地政学リスクも依然として高く」「通信分野は弱含み」「需要のピークアウト」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 断定的（原文: 「「為替差益1,119百万円を営業外収益に、投資有価証券売却益887百万円を特別利益に計上した」「売上高は…減となりました」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第2四半期連結累計期間（2023年4月1日～2023年9月30日）」および各利益の金額・前年同期比。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「インフレによる物価高騰や政策金利上昇」「設備投資は低迷」「地政学リスクも依然として高く、先行き不透明な状況」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期は「自 2023年4月1日 至 2023年9月30日」、前年同期は「自 2022年4月1日 至 2022年9月30日」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）