# 大真空（6962） 2023年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6962/disclosure/20230428555713
種別: 決算
開示日: 2023-05-12
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/6962

## 何が変わったか

2023年3月期は、通信・民生分野の需要低迷などで売上高が減少し、営業利益・経常利益・純利益も減少した。次期は売上高36,000百万円、営業利益1,500百万円を予想している。

## 会社が挙げた理由

車載向け販売は増加した一方、中国スマホ・通信モジュール向け製品が低調に推移し、テレワーク・巣ごもり需要がピークアウトしたため。次期については、通信・民生市場の停滞、車載市場の半導体不足、設備投資抑制などを見込んでいる。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":38430954,"unit":"千円","yoy_pct":-7}
- 営業利益: {"value":4210019,"unit":"千円","yoy_pct":-19}
- 経常利益: {"value":5106100,"unit":"千円","yoy_pct":-22}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3208798,"unit":"千円","yoy_pct":-16.6}
- １株当たり当期純利益: 99.41円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"42.9％","前期末":"40.7％"}
- 総資産: {"value":83622452,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":43182619,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":5859844,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-6524893,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1298540,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":18437258,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":36000,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":1500,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":1200,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":650,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":3993066,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":38102,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed","記載上のセグメント":"台湾"}
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: ADASの進展などにより車載向け販売は増加したが、中国スマホや通信モジュール向け製品が低調に推移し、テレワーク・巣ごもり需要がピークアウトしたことで売上高が減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：「2023年3月期 決算短信」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高は38,430百万円（前期比7.0%減）」「営業利益は4,210百万円（前期比19.0%減）」「経常利益は5,106百万円（前期比22.0%減）」「親会社株主に帰属する当期純利益は3,208百万円（前期比16.6%減）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「「売上高は38,430百万円（前期比7.0%減）」「営業利益は4,210百万円（前期比19.0%減）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益4,210,019千円、経常利益5,106,100千円、親会社株主に帰属する当期純利益3,208,798千円」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「「次期の連結業績見通しにつきましては、売上高36,000百万円、営業利益1,500百万円」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計60,239千円、特別損失合計38,533千円」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 38,102」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益は日本2,780,712千円、中国538,980千円、アジア220,808千円、北米2,307千円、欧州52,890千円、台湾658,520千円。前年同期の各セグメント利益も併記されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当期の売上高38,430,954千円・営業利益4,210,019千円、前期の売上高41,306,270千円・営業利益5,194,937千円」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「これらにより自己資本比率は2.2ポイント増加して、42.9％となりました。」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー：前期8,762,851千円、当期5,859,844千円」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「中国スマホや通信モジュール向けの製品が低調に推移し、民生分野ではテレワーク／巣ごもり需要がピークアウトした」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「車載向け、通信分野、民生分野の状況説明はあるが、要因別の金額・数量の記載はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「景気には減速感」「半導体不足の長期化」「中国スマホや通信モジュール向けの製品が低調」「テレワーク／巣ごもり需要がピークアウト」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「半導体不足の解消にも一定の時間を要する見込み」「次期の連結業績見通しにつきましては…予測しております」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（2022年4月1日～2023年3月31日）」「売上高は38,430百万円（前期比7.0%減）」「営業利益は4,210百万円（前期比19.0%減）」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「各国のインフレ進行に対する金融政策」「ウクライナ情勢に端を発するエネルギー資源のさらなる高騰」「その他地政学リスク」「車載市場における半導体不足」「設備投資が抑制傾向」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「今期に最終年度を迎える第一中期経営計画『基盤整備』の中で生産設備の増強や第二中期経営計画『基盤確立』に向けた準備などを進めてまいりました。」」）