# 大真空（6962） 2023年3月期第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6962/disclosure/20220617581913
種別: 決算
開示日: 2022-08-12
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/6962

## 何が変わったか

2023年3月期第1四半期は、売上高が前年同期比2.1％減となった一方、営業利益は43.0％増、経常利益は144.5％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は172.2％増となった。通期業績予想は2022年5月13日発表分から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

車載向けを中心に民生・産業分野の販売は増加したが、中国スマホの低調により通信分野の販売が減少した。営業利益はプロダクトミックスの改善や為替変動の影響により増加し、経常利益は為替差益1,302百万円の計上も寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2022年6月30日
- 売上高: {"value":10283727,"unit":"千円","yoy_pct":-2.1}
- 営業利益: {"value":1625714,"unit":"千円","yoy_pct":43}
- 経常利益: {"value":3019838,"unit":"千円","yoy_pct":144.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2015235,"unit":"千円","yoy_pct":172.2}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"41.4%","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":85589954,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":42801756,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: not_disclosed
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: {"value":0,"unit":"千円","対象資産":"当第1四半期は計上なし"}
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 車載向けを中心に民生・産業分野の販売は増加したが、中国スマホが低調に推移したため通信分野の販売が減少。プロダクトミックスの改善や為替変動の影響により営業利益が増加し、為替差益1,302,529千円を営業外収益に計上した。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高は10,283百万円（前年同期比2.1%減）」、「営業利益は1,625百万円（前年同期比43.0%増）」、「経常利益は3,019百万円（前年同期比144.5%増）」、「親会社株主に帰属する四半期純利益は2,015百万円（前年同期比172.2%増）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は前年同期比2.1％減、営業利益は前年同期比43.0％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,625,714千円、経常利益3,019,838千円、親会社株主に帰属する四半期純利益2,015,235千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2022年5月13日発表の業績予想に変更はありません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益の固定資産売却益は308千円、特別損失合計は0千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当第1四半期連結損益計算書の「減損損失」は「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「台湾のセグメント利益は653,275千円から352,365千円に減少。日本は468,164千円から1,282,700千円、中国は120,078千円から178,814千円、アジアは△5,341千円から401千円となっている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「売上高と営業利益の金額は記載されているが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率は、前期末に比べ0.7ポイント増加し、41.4％となりました。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「プロダクトミックスの改善や為替変動の影響などにより、営業利益は…43.0%増」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「プロダクトミックスの改善や為替変動の影響などにより」と説明されている一方、要因別の営業利益寄与額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「急激に円安が進み」、「中国ではゼロコロナ政策によるロックダウンによりサプライチェーンが混乱」、「中国スマホが低調に推移」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「売上高は…となりました」「営業利益は…となりました」と記載。将来については「需要は徐々に回復していくことを前提」、「影響を及ぼす可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第１四半期連結累計期間（2022年４月１日～2022年６月30日）」と記載され、売上高10,283,727千円、営業利益1,625,714千円などが示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「半導体不足の長期化、ウクライナ情勢に起因するエネルギー供給リスクの顕在化」、「今後の新型コロナウイルス感染症の広がりにともなう経済活動への影響等には不確定要素も多い」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益について、それぞれ「前年同期比」の増減率が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）