# 大真空（6962） 2022年3月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6962/disclosure/20220330513638
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-05-13
Komoriの読み（0-100）: 72
企業ページ: https://komori.app/company/6962

## 何が変わったか

2022年3月期の連結実績を公表し、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前期を上回った。あわせて2023年3月期の通期連結業績予想と配当予想を示した。

## 会社が挙げた理由

2022年3月期は、車載マーケットの回復や5G対応スマートフォンの拡大などにより全分野で販売が増加し、売上高が伸びた。営業利益は売上増加に加え、プロダクトミックスの改善や価格是正の効果で増加し、経常利益は円安による為替差益の計上で押し上げられた。2023年3月期は、5Gシフトの進展、車載・産業マーケットの堅調さ、生産能力増強の寄与を見込む一方、半導体不足や部材不足、材料高騰などのリスクを想定している。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":45600,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":6000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":5800,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3900,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":120.82,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2023年3月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高33,189百万円、営業利益2,089百万円、経常利益2,533百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,223百万円、1株当たり当期純利益37.89円
- 修正の理由: 5Gシフトの進展、車載や産業マーケットの堅調さ、生産能力の増強が寄与すると見込む一方、半導体不足、部材不足、材料高騰などのリスクを想定している。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産除却損201百万円、減損損失293百万円
- 配当予想の修正: 2023年3月期予想は第2四半期末14.00円、期末14.00円、年間28.00円。既存予想からの修正かどうかはnot_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2022年3月期の連結業績（2021年4月1日～2022年3月31日）」および「2023年3月期の連結業績予想（2022年4月1日～2023年3月31日）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2023年3月期予想は売上高10.4％増、営業利益15.5％増、経常利益11.4％減、親会社株主に帰属する当期純利益1.3％増。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高45,600百万円（10.4％増）」および「経常利益5,800百万円（△11.4％）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「2022年3月期決算短信〔日本基準〕（連結）」および「2023年3月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「営業利益6,000百万円（15.5％）」、経常利益「△11.4％」、親会社株主に帰属する当期純利益「1.3％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高45,600百万円 10.4」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2023年3月期予想「親会社株主に帰属する当期純利益3,900百万円」および2022年3月期実績「3,848百万円」」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「次期の連結業績見通しにつきましては、売上高45,600百万円、営業利益6,000百万円、経常利益5,800百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,900百万円を想定しております。」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失に固定資産除却損201百万円、減損損失293百万円を計上」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「車載マーケットの回復や5G対応スマートフォンの拡大など通信、車載、民生、産業、全ての分野で販売が増加」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「車載マーケットの回復や5G対応スマートフォンの拡大」「特に中国セグメントにおいては」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「売上の増加に加え、プロダクトミックスの改善、価格是正の効果」「円安が進行したため為替差益1,317百万円」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「為替差益1,317百万円」や「固定資産除却損201百万円、減損損失293百万円」の記載はあるが、その他の要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「車載マーケットの回復」「円安が進行」「価格是正の効果」「生産能力の増強が寄与」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「年度末にかけて円安が進行したため為替差益1,317百万円を営業外収益に計上」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「車載や産業マーケットは引き続き堅調なマーケット環境が継続」「年度末にかけて円安が進行したため為替差益」「特別損失に固定資産除却損、減損損失を計上」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「売上の増加に加え、プロダクトミックスの改善、価格是正の効果により営業利益は5,194百万円」「為替差益1,317百万円」「減損損失293百万円」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「フォトリソタイプを中心に小型／高周波製品を増産」「生産能力の増強が寄与」「フレキシブルラインの構築」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「「フレキシブルラインの構築」や「生産能力の増強」の記載はあるが、工場再編・撤退・拠点整理の記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間「2021年4月1日～2022年3月31日」、開示日「2022年5月13日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「次期の連結業績見通しにつきましては…を想定しております」「実際の業績等は、業況の変化等により、上記予想数値と異なる場合があります。」」）