# 大真空（6962） 2022年3月期第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6962/disclosure/20210916499481
種別: 決算
開示日: 2021-11-11
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/6962

## 何が変わったか

2022年3月期第2四半期累計の売上高は前年同期比48.2％増、営業利益は481.7％増となり、経常利益・最終利益も大幅に増加した。

## 会社が挙げた理由

車載向けの回復や5G対応スマートフォンの拡大などにより、通信・車載・民生・産業の全分野で販売が増加した。営業利益は売上高の増加に伴い増加し、経常利益には為替差益205百万円も寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年４月１日〜2021年９月30日
- 売上高: {"value":21434064,"unit":"千円","yoy_pct":48.2}
- 営業利益: {"value":2762105,"unit":"千円","yoy_pct":481.7}
- 経常利益: {"value":3042241,"unit":"千円","yoy_pct":602.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1773368,"unit":"千円","yoy_pct":1578.9}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":40,"前期末":40.6}
- 総資産: {"value":74113284,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":36171703,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4718409,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1894372,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1264488,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":17921914,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: not_disclosed
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1659540,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":1453,"unit":"千円","対象資産":"固定資産（台湾セグメント）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":13195,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":0,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":1438,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":1453,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（『該当事項はありません』）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有（収益認識に関する会計基準等、時価の算定に関する会計基準等）","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 2021年11月1日付で、2021年10月31日を基準日として普通株式1株を4株に分割。分割により普通株式27,147,726株が増加。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 車載向けの回復や5G対応スマートフォンの拡大などにより、通信・車載・民生・産業の全分野で販売が増加した。営業利益は売上高の増加に伴い増加し、経常利益には為替差益205百万円を計上した。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は『前年同期比48.2%増』、営業利益は『前年同期比481.7%増』、経常利益は『前年同期比602.4%増』、親会社株主に帰属する四半期純利益は『前年同期比1,578.9%増』。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は14,463,674千円から21,434,064千円、営業利益は474,853千円から2,762,105千円に増加。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,762,105千円、経常利益3,042,241千円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,773,368千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「『本日（2021年11月11日）公表の「業績予想の修正に関するお知らせ」をご参照ください。』」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計13,195千円、特別損失合計2,892千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「損益計算書に『減損損失1,453千円』、セグメント情報に『台湾 1,453千円』と記載。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「当期のセグメント利益は日本1,353,609千円、北米2,215千円、欧州17,389千円、中国243,054千円、台湾1,382,479千円、アジア△49,024千円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当期は売上高21,434,064千円・営業利益2,762,105千円、前年同期は売上高14,463,674千円・営業利益474,853千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「『自己資本比率は、前期末に比べ0.6ポイント減少し、40.0％となりました。』」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期△261,441千円、当期4,718,409千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『車載向けの回復や5G対応スマートフォンの拡大など通信、車載、民生、産業、全ての分野で販売が増加』。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「販売増加の要因として『車載向けの回復や5G対応スマートフォンの拡大』が示されているが、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「『国内では設備投資が増加』『欧米では個人消費が拡大傾向』『感染再拡大のリスク』『半導体不足も長期化』。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『先行き不透明な状況が継続』『今後の拡大または収束を予測することは困難』『影響を及ぼす可能性があります』。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は『2021年４月１日～2021年９月30日』で、売上高21,434百万円、営業利益2,762百万円、各前年同期比が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『感染再拡大のリスクは払拭されておらず、半導体不足も長期化』、また『今後の新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う経済活動への影響』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「『前年同期比48.2%増』『前年同期比481.7%増』などの比較が記載され、損益計算書にも前第2四半期連結累計期間と当第2四半期連結累計期間が併記されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『該当事項はありません。』」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「『収益認識に関する会計基準等を第１四半期連結会計期間の期首から適用』、『時価の算定に関する会計基準等を第１四半期連結会計期間の期首から適用』。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「『2021年11月１日付をもって…普通株式を、１株につき４株の割合をもって分割』、『分割により増加する株式数 普通株式27,147,726株』。」）