# 原材料の価格高騰・供給不足・品質問題｜ＦＤＫ（6955）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「材料高騰、供給不足、品質管理の問題が同時に発生した場合など、当社グループの業績と財務状況に悪影響をおよぼす可能性があります。」 — 複数サプライヤーによる安定調達を心がけている一方、価格・供給・品質が同時に悪化するリスクを示している。 (https://komori.app/company/6955/filing/2015-fy)
- FY2017-Q2 顕在化 「円高の進行、材料価格の上昇や電子事業における大幅な売上減により、営業損失は３億76百万円となりました。」 — 材料価格の上昇が円高や電子事業の売上減とともに営業損失の要因として実際に現れている。 (https://komori.app/company/6955/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 顕在化 「材料価格の上昇や電子事業における売上の大幅減や円高による為替影響が大きいなか、第３四半期連結会計期間で黒字に転換いたしました。」 — 材料価格の上昇が、電子事業の売上減や円高による為替影響とともに損益への実際の影響要因として続いている。 (https://komori.app/company/6955/filing/2016-q3)
- FY2017 顕在化 「また電子事業において売上の大幅な減少や材料価格の上昇などにより赤字幅が拡大しました。」 — 材料価格の上昇が電子事業の売上減少とともに赤字幅拡大の要因として実際に現れている。 (https://komori.app/company/6955/filing/2016-fy)
- FY2018-Q2 顕在化 「損益面につきましては、電池事業は原材料価格高騰の影響があったものの、ニッケル水素電池とリチウム電池の売上増や円安による影響により増益になりました。」 — 原材料価格高騰が電池事業の損益への実際の影響要因として記載されている。 (https://komori.app/company/6955/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 顕在化 「損益面につきましては、電池事業はアルカリ乾電池とニッケル水素電池の売上減、原材料価格高騰の影響があったものの、リチウム電池や蓄電システムの売上増、コストダウンや円安による影響により増益になりました。」 — 原材料価格高騰が電池事業の損益へのマイナス要因として引き続き実際に現れているが、他製品の売上増やコストダウン等により増益となった。 (https://komori.app/company/6955/filing/2017-q3)
- FY2018 顕在化 「当社電池製品の主要材料であるニッケル、亜鉛、リチウム、レアアース類は需給バランスや投機的要因などにより価格が大きく変動するため、材料費に大きな影響を与えます。」「電池事業はアルカリ乾電池とニッケル水素電池の売上減、原材料価格高騰の影響があったものの、リチウム電池や蓄電システムの売上増とコストダウンにより、前連結会計年度と同水準の利益を確保しました。」 — 主要材料の価格変動リスクを改めて示し、原材料価格高騰が当期の電池事業の損益要因として実際に現れている。 (https://komori.app/company/6955/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 顕在化 「損益面につきましては、電池事業はニッケル水素電池とリチウム電池の売上減、アルカリ乾電池やリチウム電池の原材料価格高騰の影響により減益となりました。」 — 原材料価格の高騰が、ニッケル水素電池・リチウム電池の売上減とともに電池事業の減益要因として実際に現れている。 (https://komori.app/company/6955/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 顕在化 「損益面につきましては、原材料価格高騰の影響があったものの、売上増やコストダウン、為替影響により、営業利益は前第２四半期連結累計期間に比べ85百万円増加の２億20百万円となりました。」 — 原材料価格高騰が営業利益へのマイナス要因として実際に現れているが、売上増、コストダウン、為替影響により営業利益は前年同期を上回った。 (https://komori.app/company/6955/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 顕在化 「損益面につきましては、原材料価格高騰の影響があったものの、売上増やコストダウン、為替影響により、営業利益は前第３四半期連結累計期間に比べ３億99百万円増加の10億37百万円となりました。」 — 原材料価格高騰が営業利益へのマイナス要因として実際に現れているが、売上増、コストダウン、為替影響により営業利益は前年同期を上回った。 (https://komori.app/company/6955/filing/2018-q3)
- FY2019 顕在化 「売上減や原材料価格高騰の影響があったものの、技術ＶＥやコストダウン、全社で取り組んだ費用の削減、為替影響により、営業利益は前連結会計年度に比べ１億57百万円増加の８億23百万円となりました。」 — 原材料価格高騰が営業利益へのマイナス要因として実際に現れたが、技術VE、コストダウン、費用削減等で吸収したと記載している。 (https://komori.app/company/6955/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 対処 「電子事業は選択と集中による損益の改善と前第１四半期連結累計期間比で原材料価格高騰の影響が小さかったことにより、損失幅が縮小しました。」 — 原材料価格高騰の影響は引き続き記載されているものの、電子事業では前年同期比で影響が小さくなり、損失幅の縮小要因となった。 (https://komori.app/company/6955/filing/2019-q1)
- FY2022-Q1 顕在化 「電子部品の調達難、コンテナ不足による物流の混乱」 — 供給不足・調達難のリスクについて、電子部品の調達難とコンテナ不足による物流混乱が実際の事業環境として記載された。 (https://komori.app/company/6955/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「電子部品や樹脂製品の調達難・価格高騰、コンテナ不足や港湾混雑による物流の混乱」 — 従来の電子部品調達難・物流混乱に加え、樹脂製品の調達難と価格高騰、港湾混雑が具体的に記載され、供給・コスト面のリスク要因が広がっている。 (https://komori.app/company/6955/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「電子部品や樹脂部品の調達難や原材料価格の高騰、コンテナ不足や港湾混雑など物流混乱が常態化し、依然として先行き不透明な状況で推移しました。」 — 電子部品・樹脂部品の調達難、原材料価格高騰、コンテナ不足・港湾混雑による物流混乱が常態化したと記載され、供給・コスト面のリスク要因が継続している。 (https://komori.app/company/6955/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「電子部品や樹脂部品の調達難や原材料価格の高騰、コンテナ不足や港湾混雑など物流混乱が常態化し、依然として先行き不透明な状況で推移しました。」 — 電子部品・樹脂部品の調達難、原材料価格高騰、コンテナ不足・港湾混雑が常態化したと記載され、供給・コスト面のリスクが継続・拡大している。 (https://komori.app/company/6955/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「流動資産増加の主な要因は、電子部品や樹脂部品の調達難に伴なう先行手配や材料不揃いによる生産遅延、原材料価格の高騰などにより、原材料などの棚卸資産が７億38百万円増加したことによるものです。」 — 電子部品・樹脂部品の調達難、材料不揃いによる生産遅延、原材料価格高騰が実際に発生し、棚卸資産が738百万円増加した。供給・コスト面のリスクが数値化されている。 (https://komori.app/company/6955/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「流動資産増加の主な要因は、材料不揃いによる生産遅延や、原材料価格の高騰、電子部品や樹脂部品の調達難に伴なう戦略的な先行手配などにより、仕掛品や原材料及び貯蔵品などの棚卸資産が２億７百万円増加したことによるものです。」 — 材料不揃いによる生産遅延、電子部品・樹脂部品の調達難、原材料価格高騰が実際に発生し、先行手配等により棚卸資産が207百万円増加した。供給・コスト面のリスクが数値化されている。 (https://komori.app/company/6955/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 悪化 「流動資産増加の主な要因は、材料入手難による生産遅延や原材料価格の高騰、電子部品や樹脂部品の調達難に伴なう戦略的な先行手配などにより、原材料及び貯蔵品や仕掛品などの棚卸資産が９億80百万円増加したことによるものです。」 — 材料入手難による生産遅延、原材料価格高騰、電子部品・樹脂部品の調達難が継続し、先行手配等により棚卸資産が980百万円増加した。供給・コスト面のリスクが前四半期より大きく数値化されている。 (https://komori.app/company/6955/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「流動資産減少の主な要因は、材料入手難による生産遅延や原材料価格の高騰、電子部品や樹脂部品の調達難に伴なう戦略的な先行手配などにより、原材料及び貯蔵品や仕掛品などの棚卸資産が増加する一方、受取手形及び売掛債権が減少したことによるものです。」 — 材料入手難による生産遅延、原材料価格高騰、電子部品・樹脂部品の調達難が継続し、先行手配等に伴う棚卸資産増加として実績に現れた。 (https://komori.app/company/6955/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 悪化 「一部において材料調達難の長期化や原材料価格・光熱費の高騰に加え、」 — 材料調達難が長期化し、原材料価格に加えて光熱費の高騰も明記され、供給・コスト面のリスク要因が継続している。電池事業では原材料価格・光熱費高騰の影響が大きく減益要因となった。 (https://komori.app/company/6955/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 その他 「材料調達や原材料価格の一部で改善が見られたものの、依然高い水準であることに加え、」 — 材料調達や原材料価格の一部改善が記載された一方、原材料価格は依然高い水準にあり、電池事業の減益要因として影響が継続している。 (https://komori.app/company/6955/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 その他 「材料調達や原材料価格の一部で改善が見られたものの、原材料価格が依然高い水準であることに加え、」 — 材料調達や原材料価格の一部改善が記載された一方、原材料価格は依然高い水準にあり、電池事業の減益要因として影響が継続している。 (https://komori.app/company/6955/filing/2023-q3)
- FY2024 その他 「新型コロナウイルス（COVID-19）が５月に感染症法上の分類において５類に移行され、経済活動の正常化で設備投資の持ち直しの動き、生産の持ち直しの兆し、材料調達や原材料価格の一部で改善が見られたものの、原材料価格が依然高い水準であることに加え、」 — 材料調達や原材料価格の一部改善が示された一方、原材料価格は依然高水準で、電池事業の利益減少要因として影響が続いた。 (https://komori.app/company/6955/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 悪化 「技術VEによるコスト削減、徹底的な経費削減など原材料価格・光熱費・物流費の高騰に対するレジリエンスの強化」 — 原材料価格・光熱費に加えて物流費の高騰が対応対象として明示され、供給・コスト面のリスクが継続している。コスト高は電池事業の損益にも影響している。 (https://komori.app/company/6955/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 悪化 「当社グループは当連結会計年度が最終年度となる中期事業計画「R2」で柱に掲げた「主力ビジネスの利益ある成長の加速」、「新規ビジネスの始動と開拓」に向けた取り組みを推し進めており、技術VEによるコスト削減、徹底的な経費削減など光熱費・物流費、物価や人件費の上昇に対するレジリエンスの強化と新規ビジネスの獲得、深耕開拓に取り組みました。」 — 原材料価格に加え、光熱費・物流費・物価・人件費の上昇が対応対象として記載され、供給・コスト面の圧力が継続している。技術VEや経費削減による対応も併記された。 (https://komori.app/company/6955/filing/2025-h1)
- 2026-04-28 悪化 「営業利益は、売上変動による増益はあるものの、材料相場変動や経費増加（人件費の上昇）などの影響により、前年度比△2.7億円の減益。」 — 材料相場の変動に加え、人件費上昇を含む経費増加が次年度の減益要因として示された。 (https://komori.app/company/6955/disclosure/20260428512823)
- 2026-07-29 再掲 「損益面につきましては、電池事業は原材料価格の変動による影響はあるものの、ニッケル水素電池やリチウム電池の売上増、為替の影響や技術VEによるコストダウンにより、事業全体として増益となりました。」 — 原材料価格の変動による影響が継続している一方、当四半期の電池事業では売上増とコストダウン等がそれを上回った。 (https://komori.app/company/6955/disclosure/20260727599950)
- 2026-10-21 対処 「中国によるレアアース等の輸出管理強化の影響を踏まえ、当社グループではサプライヤーとの連携強化、代替調達先の確保、在庫戦略の最適化を進めるなど、サプライチェーンの強靭化に取り組みました。その結果、製品供給体制への影響を抑制し、安定供給を維持しました。」 — 原材料の供給リスクに対し、サプライヤー連携、代替調達、在庫戦略を具体化し、製品供給への影響を抑制したと記載した。 (https://komori.app/company/6955/disclosure/20261020553769)