# 生産能力増強・人件費・エネルギー価格上昇による利益圧迫｜エノモト（6928）の変遷

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## 経過

- FY2023-Q2 初出 「当第２四半期連結累計期間の売上高は安定的なパワー半導体用リードフレームの需要に加えて高騰する原材料価格の売価への転嫁進行と、円安による海外子会社の円換算額の増加等の影響から146億５千万円（前年同四半期比6.8％増）となりました。営業利益は生産力増強に伴う減価償却費や人件費の増加及び、エネルギー価格の上昇による経費の増加から９億３千８百万円（同18.4％減）となりました。」 — 生産力増強に伴う減価償却費・人件費の増加とエネルギー価格上昇による経費増が、営業利益の前年同四半期比18.4％減という実績に影響したと説明している。 (https://komori.app/company/6928/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「当第３四半期連結累計期間の売上高は安定的なパワー半導体用リードフレームの需要に加えて、円安による海外子会社の円換算額の増加等の影響から226億９千万円（前年同四半期比9.5％増）となりました。営業利益は生産能力増強に伴う減価償却費及び人件費の増加や、エネルギー価格の上昇による経費の増加から15億１千４百万円（同7.3％減）となりました。」 — 生産能力増強に伴う減価償却費・人件費増加とエネルギー価格上昇による経費増が、営業利益の前年同期比7.3％減として実績に現れたと説明している。 (https://komori.app/company/6928/filing/2022-q3)
- FY2023 顕在化 「営業利益は生産能力増強に伴う減価償却費及び人件費の増加やエネルギー価格の上昇による経費の増加に加え、スマートフォン市場の調整による製品ミックスの一時的な変化により15億６千１百万円（同22.4％減）となりました。」 — 生産能力増強に伴う減価償却費・人件費増、エネルギー価格上昇、スマートフォン市場調整による製品ミックス変化が、通期営業利益の前年同期比22.4％減として実績に現れたと説明している。 (https://komori.app/company/6928/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 悪化 「当社グループを取り巻く事業環境は、コスト面ではエネルギー価格をはじめとする物価の高騰と賃上げによる人件費の増加、需要面では中国の景気減速の影響を強く受けております。」 — エネルギー価格・物価高騰に加え、賃上げによる人件費増加がコスト面の圧迫要因として明示され、中国景気減速の影響も強く受けていると記載している。 (https://komori.app/company/6928/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 顕在化 「当社業績の先行指標となる金型受注は非常に旺盛であり、金型製作部門の支援や量産移行後の生産体制強化が喫緊の課題となっていることから先行費用が発生しており、利益を押し下げる要因となっております。」 — 旺盛な金型受注への対応と量産移行後の生産体制強化に伴う先行費用が実際に発生し、利益を押し下げていると説明している。 (https://komori.app/company/6928/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 悪化 「また、当社業績の先行指標となる金型受注は非常に旺盛であり、金型製作部門の支援や量産移行後の生産体制強化が喫緊の課題となっていることから先行費用が発生し、利益を押し下げる要因となっております。
当第３四半期連結累計期間の売上高は191億９千万円（前年同四半期比15.4％減）、営業利益は２億４千万円（同84.0％減）、経常利益は２億７千９百万円（同83.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億１千７百万円（同90.3％減）となりました。」 — 旺盛な金型受注への対応に伴う先行費用が利益を押し下げる要因として継続し、営業利益は前年同期比84.0％減となった。 (https://komori.app/company/6928/filing/2023-q3)
- FY2024 顕在化 「当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高は252億４千４百万円（前年同期比13.7％減）となりました。これは主に民生用機器向け及び産業用機器向けの在庫調整の影響によるものです。営業利益は１億６千万円（同89.7％減）となりました。これは、市場の急激な調整による生産量の減少による稼働率低下、設備及び人財の先行投資に係る減価償却費や労務費の増加によるものであります。」 — 市場調整による稼働率低下に加え、設備・人財への先行投資に伴う減価償却費・労務費増加が通期営業利益89.7％減として実際の利益圧迫要因となった。 (https://komori.app/company/6928/filing/2023-fy)
- 2026-05-11 顕在化 「①労務費は賃上げと生産高上昇に伴い増加
②生産高上昇に伴い、電力費・消耗品費が増加」 — 労務費、電力費、消耗品費の増加を固定費の減益要因として記載している。一方、経常利益は増加している。 (https://komori.app/company/6928/disclosure/20260511521291)
- FY2026 対処 「利益面では、パワー半導体用リードフレームではまだら模様の状況が継続しているものの、その他の分野では明確に底打ちして稼働率が上昇したことから、利益率は前年同期と比較して大幅に改善いたしました。」 — 生産能力増強に伴う減価償却費・人件費、エネルギー価格上昇、先行費用による利益圧迫が続く一方、他分野の底打ちと稼働率上昇により利益率が大幅に改善し、営業利益は前年同期比166.8％増となった。 (https://komori.app/company/6928/filing/2025-fy)