# アバールデータ（6918） 2027年３月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6918/disclosure/20260810517314
種別: 決算
開示日: 2026-08-13
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/6918

## 何が変わったか

第1四半期は、半導体製造装置関連などの需要回復と受注残製品の納入進展により、売上高・利益が前年同期を大幅に上回った。通期業績予想は上方修正されたが、修正前の数値は本短信に記載されていない。

## 会社が挙げた理由

半導体製造装置市場では生成AIに牽引された先端ロジックやHBM向け装置の需要が高水準で推移し、前工程装置向けの拡大や検査装置向け投資が本格化した。また、一部顧客の受注残製品の完成・納入が進み、自社製品では一部顧客が増加基調となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":3214,"unit":"百万円","yoy_pct":75.3}
- 営業利益: {"value":415,"unit":"百万円","yoy_pct":338.6}
- 経常利益: {"value":463,"unit":"百万円","yoy_pct":242.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":316,"unit":"百万円","yoy_pct":250.2}
- １株当たり当期純利益: 54.45円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":87.8,"前期末":90}
- 総資産: {"value":24683,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":21673,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":12500,"unit":"百万円","yoy_pct":41.6},"営業利益":{"value":1720,"unit":"百万円","yoy_pct":149.3},"経常利益":{"value":1800,"unit":"百万円","yoy_pct":133},"純利益":{"value":1900,"unit":"百万円","yoy_pct":242.9}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"売上高":{"value":12500,"unit":"百万円","yoy_pct":41.6},"営業利益":{"value":1720,"unit":"百万円","yoy_pct":149.3},"経常利益":{"value":1800,"unit":"百万円","yoy_pct":133},"純利益":{"value":1900,"unit":"百万円","yoy_pct":242.9}},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":100,"revised_forecast":106,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":43208,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 6,367,842株
- 期末自己株式数: 552,539株
- 業績の増減要因: 半導体製造装置関連の需要回復、前工程装置向けの拡大、検査装置向け投資の本格化、一部顧客の受注残製品の完成・納入、自社製品における一部顧客の増加基調。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は3,214百万円、通期予想は12,500百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「第1四半期の売上高は3,214百万円、営業利益は415百万円。通期予想は売上高12,500百万円、営業利益1,720百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比75.3％増、営業利益は338.6％増、経常利益は242.1％増、四半期純利益は250.2％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は1,833百万円から3,214百万円、営業利益は94百万円から415百万円となった。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益415百万円、経常利益463百万円、四半期純利益316百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は1,720百万円、対前期増減率は149.3％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当は100.00円、2027年3月期予想は106.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「当第1四半期累計期間の特別損失は「固定資産除却損 0千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「受託製品は売上高105.6％増・セグメント利益323.6％増、自社製品は売上高31.2％増・セグメント利益55.0％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期の売上高1,833,426千円・営業利益94,754千円、当期の売上高3,214,167千円・営業利益415,622千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「当第1四半期末87.8％、前期末90.0％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第1四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「一部顧客の受注残の製品が完成、納入が進んだ」「生成AIに牽引された先端ロジックやHBM向け装置の需要が引き続き高水準」「検査装置向けの投資が本格化」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「品目ごとに「受注残の製品の完成、納入が進みました」「一部顧客の需要増」などの定性的説明が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「生成AIに牽引された…需要が引き続き高水準」とする市場説明と、「主力製品の拡張や新分野開拓」「研究開発と人材リソースの成長領域への再配分」とする施策説明。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は3,214百万円…となりました」と断定する一方、「実際の業績等は様々な要因により異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年4月1日～2026年6月30日」の対象期間と、売上高3,214百万円、営業利益415百万円などの数値。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の緊迫化に伴う調達コストの負担増や物価上昇」「半導体メモリ価格高騰による部品調達コスト増加懸念」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「％表示は、対前年同四半期増減率」として前年同期の売上高・利益と増減率が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更「無」、会計上の見積りの変更「無」、修正再表示「無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「一部顧客の受注残の製品が完成、納入が進んだ」と記載されているが、受注高・受注残高の数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当期から新中期経営計画に基づき、必要な資本政策を実施」と記載。」）